部品・部材メーカーの最近のブログ記事

　ガラスを代替する樹脂グレージングは、素材であるポリカーボネート（ＰＣ）の特性からガラスに比べて耐衝撃性や断熱性に優れるほか、重量が約半分と軽いのが特徴。また、射出成形で成形できることから形状自由度が高く、複数部材の一体成形が可能であり車両デザインや生産性の向上に寄与する。先行する欧州ではフロントガラスへの適用検討が開始されるなど新たな自動車部材として期待が高まっている。

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）とブリヂストンは２２日、乗用車向けの超低燃費タイヤ用ゴムの技術開発に成功したと発表した。原材料のポリマーや充填剤などの配置をナノレベルで最適化することによって、従来の低燃費タイヤ用ゴム比でエネルギーロスを４０％以上低減、耐摩耗性能を２５％以上高めた。

　東海ゴム工業は、独自開発した磁気誘導発泡ウレタン材（ＭＩＦ）の用途開拓を推進する。発泡ウレタンの吸音特性とＭＩＦ特有の熱伝導性を活用して、新たにＥＶ（電気自動車）やＨＶ（ハイブリッド車）などをはじめとするモーター用吸音材として提案するもの。モーター本体をＭＩＦで覆うことで約１０デシベルの防音効果が得られる一方、通常のウレタン材ではモーター表面温度が２０度Ｃ近く上昇するのに対し、モーター単体と同程度であることを確認ずみ。新車開発では駆動系の電動化を背景に静粛性に対するニーズが高まっており、同社では低コストな防音技術として採用を働きかけていく。

　鋼材に代わる構造用軽量素材として注目を集める炭素繊維強化樹脂（ＣＦＲＰ）。車体軽量化のキーマテリアルとして応用研究が活発化しており、今年５月の「人とくるまの技術展」では、ニッパツがサイドフレームとフロアパネルにＣＦＲＰを適用した自動車シートを展示するなど製品開発が加速している。しかし、普及拡大に向けては製品コストの低減が課題。同シートも従来比５０％の軽量化（適用部品）と４５％の剛性向上を実現するも、商品化にはコスト低減が不可欠。利用技術・応用製品の開発が進むなか、コストを含むスペックの最適化が急がれる。

　住友ゴム工業が新タイヤ工法「ＮＥＯ?Ｔ０１」を開発した。新工法は、独自工法・太陽のストリップワインディング技術をベースに、さらなる高精度化を追求するとともに、実際の仕上がりサイズで成形した金属の成形フォーマーを採用したのが特徴。ナイロン繊維などの補強材を「スチールや炭素繊維といった強靭な素材に置換できる」（池田育嗣社長）ことから、軽量化および高剛性化によるタイヤ性能の向上が可能だ。同社では、２０１４年発売予定の次世代軽量ランフラットタイヤの製造から導入する計画であり、高性能タイヤの差別化技術として展開していく。

　ブリヂストンは、タイヤ原料の再生資源化を推進する。新たに補強繊維に使用する新セルロースの連続マルチフィラメント紡糸に成功するとともに、植物油脂由来のカーボンブラック製造の基盤技術を確立。また、加硫促進剤や老化防止剤といったゴム薬品については、開発のめどをつけ来年から実用化に乗り出す。これら材料で製造したコンセプトタイヤでは、「タイヤ表面のゴム物性のみで推定すると低燃費タイヤレベルの性能は出ている」（同社）。同社では、２０２０年の１００％サスティナブルマテリアルタイヤの商品化に向けて取り組みを加速する。

　ブリヂストンは、トラック・バス（ＴＢ）用タイヤの性能向上を可能とする独自製法を開発した。新製法はタイヤ本体（ケーシング）と表面のトレッド部分を別々に最適条件で製造し、それを後から張り合わせて一体化するもの。加えて、トレッド部分およびケーシングそれぞれに新開発のコンパウンドを採用することで、従来品に比べて大幅な転がり抵抗の低減と１・５倍以上の耐久性を実現した。工程数が増えるため製造コストは割高となるが、「補って余りあるほどのベネフィットが得られる」（同社）。すでに実地評価を進めており、早期実用化を目指す。

　住友ゴム工業は、独自の材料開発技術「４Ｄ　ナノ　デザイン」によるタイヤ用ゴムの高性能化を推進する。世界トップレベルのスーパーコンピュータ「京」を利用する研究課題として採択されたもの。これまで再現が難しかった材料中の分子・ナノレベルの構造から、タイヤ用ゴムの低燃費性能や摩耗性能などをシミュレーションする技術の確立を目指す。同社では、開発技術の高度化によりタイヤ性能のさらなる向上を推進していく。

　レニアス（広島県三原市）は、樹脂グレージングの普及促進を加速する。軽量化を背景に製品開発が活発化している自動車用途では、電力を必要としない独自の防曇技術の開発を進めており、電気自動車（ＥＶ）をターゲットにリアガラスの早期樹脂化を目指す。また、軽量効果の大きいバス用窓ガラスの樹脂化を狙いに大型品の成形技術の高度化を推進する。すでに建機用途では国内の実績をベースに海外展開を進めており、実用化技術の開発加速により同事業の規模拡大を推進する。

　住友電気工業は、高強度・高耐熱性を有するアルミニウム製自動車用ワイヤーハーネスを開発した。高電導性と既存の銅合金を上回る機械的特性を両立したアルミ合金を開発することで実現したもの。大幅な特性向上によりエンジン回りを含む既存の低圧系ハーネスすべてを置き換えることが可能。すでに評価試験を進めており、今秋にもサンプル供給を開始する計画。開発品は従来品に比べて軽量化と低コスト化が可能であり、市場投入によりハーネスのアルミ化が一気に加速することが予想される。

　鋳造メーカーのコイワイ（本社・神奈川県秦野市）は、３次元データによる積層造形の取り組みを拡大する。新たに電子ビーム積層造形（ＥＢＭ）システムを導入し、金属粉末を使った部品製造に乗り出すもの。同システムは、合金粉末を高速移動する電子ビームにより急速溶融・凝固させる技術で、複雑形状の部品を短時間で高精度に製造できる。同社では、試作はもとより量産への展開も視野に自動車や航空機、各種産業機器などの分野で展開していく。

　射出成形メーカーの第一樹脂工業（大阪府八尾市）は、独自技術による樹脂部品の低コスト化を提案する。内部リブを有する中空部品の生産効率化を目的に、ダイ・スライド・インジェクション（ＤＳＩ）をベースに開発したＤＳＩ加熱融着成形技術の採用を働きかけていくもの。同技術は成形直後に型内で接合部を加熱して融着一体化するもので、組み立て工程の削減によるコスト低減化が可能だ。同社では、市場の低コスト化ニーズを背景に幅広い用途分野で展開していく考え。

　ニッパツは、自動車用バネ部品の軽量化を推進する。高まる低燃費化ニーズを背景に、スタビライザーに関する独自技術の実用化を推進していく。すでに疲労強度の向上により中実部品の中空化を可能とする内面ショットピーニングをはじめ、中空スタビライザーのさらなる軽量化を可能とする断面サイズの最適化技術や、樹脂製スタビライザーリングなどを開発。このうち内面ショットピーニングでは採用に向けたユーザーとの交渉を開始している。技術開発力をベースに、製品の高度化に取り組むことで他社との差別化を図る。

　ＮＴＮは、鉄製プーリーを代替可能な高荷重樹脂プーリーを開発した。開発品は基材に熱硬化性樹脂を採用したもの。従来のポリアミド樹脂プーリーに比べて２倍の耐荷重性能を実現しており、軸受には高温・高荷重に対応した専用軸受を採用した。鉄製に対して重量が約３分の１であり、置き換えによって大幅な軽量化が可能だ。同社では、自動車エンジンの補機ベルト向けに提案していく考え。

　自動車部品メーカーの合志技研工業（熊本県）は、自動車用途に向けて独自開発した半凝固アルミ鍛造技術・ＡＳＰ製法の展開を本格化する。鍛造品に近い高強度・高靱性を有する特徴を生かし、鋳造品の薄肉・軽量化や低コスト化技術として採用を目指す。同技術はマグネシウム合金にも適用可能で、ホイールやオイルパンといった部品での実用化を推進する。同社は独自技術による製品開発を通じて他社との差別化を推進する。

　東海ゴム工業は、フィルム製品の用途展開を推進する。建築用途で実績を有する透明熱線反射フィルムに電波透過機能を付加した自動車用ガラス中間膜を開発した。開発品は独自技術により高抵抗化を可能とすることで、通常品と同等の電波透過性を確保しつつ遮熱性（Ｔｔｓ）が約４７％と世界最高レベルを実現しているのが特徴。高遮熱性とアンテナや電波を応用したデバイスとの両立を可能としており、新規用途として実用化に取り組んでいく方針。

　小松鋳型製作所（石川県小松市）は、粉末積層造形法で耐熱温度１７００度Ｃを可能とする鋳型製造技術を開発した。独自開発した高耐熱性粉体により実現したもので、これまで不可能だった鉄やステンレスに適用できるのが特徴。中子一体型のためバリの発生がほとんどなく、従来法に比べて鋳造モデルの製作が短納期・低コストでできる。同社では、自動車部品や設備機器分野向けに展開していく。

　二幸技研（神奈川県川崎市）は、ナイロンの真空注型事業を加速する。新たにガラスおよびカーボンフィラー配合製品の製造技術を確立し、金属部品やナイロン製切削加工部品の代替用途の開拓を推進するもの。同技術による成形品は光造形や従来注型品に比べ特性に優れるほか、切削加工品に対して低コスト化を実現している。今回のフィラー配合により従来に比べて曲げ弾性率を２?１０倍に向上しており、同社では自動車や電気分野などへの提案を強化していく。

　中央自動車工業は、無機系防汚防曇コーティング剤を開発した。樹脂基材向けに開発した新コーティング剤は、親水性成分が基材内部に入り込むことで皮膜と基材の高密着性を実現。また、コーティングによる透過率の減少がほとんどなく透明素材にも適用できるほか、帯電防止機能による埃などの付着が低減できるという特徴を有する。硬化に光や熱を必要とせず常温での施工を可能としており、採用にあたっての追加投資は不要。同社では家電や建材、樹脂ガラスなどをターゲットに展開していく。

　アキレスは、最高１２０度Ｃの高耐熱性を持つ塩ビキャスティングレザー「パートナー」で、さらなる採用車種の拡大を推進する。エンボス加工しても発泡層がつぶれないソフトな風合いや、伸縮性・追従性がよく複雑形状に対応するなどの優れた特徴を生かし、売り込みを強化する。中?高級車をターゲットに、すでに多くの実績を持つシート、ドア回りの表皮向けのほか、インストゥルメントパネル（インパネ）回りもターゲットに事業拡大していく。

　リンテックは、自動車用ウインドウフィルム「ウインコス　オートモーティブフィルム」の新アイテムとして、高級感のあるゴールドの色合いと高断熱性を兼ね備えた「ＩＲ?７０ＨＤ」を、１日から全国発売した。また、同ブランドの全アイテムについて、施工性を大幅に向上させる改良タイプの粘着剤に順次切り替えを進めていく。

　レニアス（広島県三原市、前田導社長）は、ポリカーボネート（ＰＣ）樹脂製の自動車用ガラス（ＰＣ樹脂グレージング）で、発熱層を付与することで曇りを防止し視認性を向上させる技術を開発した。すでに開発している耐擦傷性技術や赤外線遮断技術などと組み合わせることで、リアウインドウ用としての採用を目指す。すでに、各種技術を盛り込んだＰＣ樹脂グレージングの生産設備を整え、性能・加工条件の調整に入った。

　ブリヂストンは、天然ゴム資源の多様化を推進する。新たに「グアユール」という多年草を原料にタイヤ用天然ゴムの製造プロセスの研究に着手するもの。計画では、米国南西部で試験農場を含む開発体制を整備し、２０１５年をめどに試験生産を開始する。グアユールは従来のパラゴムノキとは異なる土地で栽培されるため、実用化できれば天然ゴム産出地域の一極集中を緩和できる。同社では、原材料における再生資源拡充の一貫として取り組んでいく。

　表面処理メーカーのミヤキ（静岡県）は、燃料電池用部材向けに独自のアルミコーティング技術「ＷＲコート」を展開する。このコート技術は、アルマイト処理とフッ素コーティングを組み合わせたもので、完全封孔によりアルミの水素脆性を抑制することが可能。現在主流のステンレス部材からアルミ部材に置換できるため、軽量化ニーズをターゲットに車載用燃料電池部材などでの採用を図る。同社では、技術力をベースに次世代用途での展開を強化する。

　深井製作所（栃木県）は、新たに特許を取得した高剛性ホットフォーミング技術を軸に、独自開発したエンボスハニカム技術の普及拡大を図る。従来のホットフォーミングが金型を介した間接冷却であるのに対し、新技術はエンボス加工した板材と金型の間に設けた隙間に冷却水を循環させて直接冷却するもの。超ハイテンによる高強度化とエンボス効果による高剛性化を両立できるのが特徴で、自動車部材のさらなる軽量化が可能となる。曲げを主体とする面外剛性の向上に効果的なことから、同社ではサイドシルなどへの適用を見込む。

　テクノアソシエ（本社・大阪市西区）は、高強度・高耐食性を有するアルミ押出材料の販売を開始した。新合金「ＴＡＬ４００」は、鋼材（ＳＳ４００）と同程度の強度を確保しつつ、押出成形により形状自由度が高く部品の一体化を可能としたのが特徴。また、６０００系アルミ合金並みの耐食性を有しており、自動車部品の軽量化用途向けなどに採用を提案していく。同社では、素材販売とともにネットワークを活用した受託加工にも対応する。

　リコーは静岡大学との共同研究で、ポリ乳酸（ＰＬＡ）の金属触媒フリー低温重合技術の開発に成功した。高圧の二酸化炭素（超臨界ＣＯ２）と有機分子触媒を組み合わせることで、４０?６０度Ｃの低温、１５分以下の短時間でより高純度なＰＬＡを高効率・低コストで製造できる。ＰＬＡのほか開環重合性モノマーの重合も可能。今後、ポリマーメーカー、装置メーカーとの共同開発、ライセンス供与など幅広い分野でアライアンス・パートナーとの事業展開を検討する。

　アフターパーツメーカーのＡＭＳ（愛知県名古屋市）は、形状記憶合金を応用した自動制御開閉グリルユニットを開発した。開発品は開閉ばねにチタン（Ｔｉ）?ニッケル（Ｎｉ）系合金を採用することで、モーターやシリンダーなどの動力を使わずに温度環境に応じたダクトの開閉を実現した。温度センサー、配線やスイッチなどが不要であり、最低限のメンテナンスで半永久的に動作する。同社では、ハイブリッド車向け装着キットの量産準備を進めており、低コストユニットとして展開していく。

　スターライト工業は、自動車の燃費改善に寄与する製品群の提案を積極化する。車体前面の空気抵抗を低減する「アクティブグリルシャッター」が日系メーカーの欧州モデルに初採用されたのに続き、国内向け車種にも数年以内の大量採用に一定のめどをつけた。車体下部の凹凸をなくすための板材「アンダーボディーシールド」についても、軽量かつ空気抵抗を大幅に低減できる特徴を売り込んでいる。近く国内拠点でも生産を開始する計画で、今後の需要動向に応じて栗東事業所や広島工場の生産設備を増強するとともに、タイや中国の拠点での生産も検討していく。

　ニッパツは、コールドスプレー技術による異種材接合の事業化に乗り出す。超高速で粉末を溶融させることなく基材に堆積する同技術は、溶射技術やろう付け技術と異なり接合面で熱的変性を生じないのが特徴。電気伝導性などの物性を損ねることなく異種金属を接合できるほか、クラッド材に比べて形状自由度が高い。すでにアルミ?銅、アルミ?ステンレス、チタン?ニッケルなどの接合を可能としており、同社では冷却用途やバスバー（接続端子）などＬｉＢ関連用途などでの採用を目指す。

　尾池工業は、自動車樹脂グレージング用のハードコート技術を開発した。ポリカーボネート（ＰＣ）樹脂にコートした場合、耐摩耗性を３０‐４０％向上させた。膜構成やハードコート剤の設計を改良することで、従来は困難だったヘイズ１％を達成した。断熱・遮熱機能のウインドーフィルムも組み合わせ、自動車の軽量化、低燃費化をハードコート技術で提案する。

　ホンダ系自動車シートメーカーのテイ・エステック（埼玉県朝霞市）は、表面温度の上昇を抑制する新型シートを開発した。二輪車向けの同シートは、赤外線を透過させてウレタン内部に熱を拡散する独自構造により、現行の黒色シートに対して約２０度Ｃの温度低減を実現した。また、表皮材表面の形状最適化により接触時の熱の移動量を抑制し、感覚的な「熱さ」を和らげている。採用により炎天下で座れないほどシートが熱くなるのを防げることから、同社では差別化商品として採用を働きかけていく。

　ブリヂストンは、タイヤサイド部へのカラー印刷技術を開発した。新技術は、変色防止層の上に新規に開発したカラーインクと保護層を印刷するもの。タイヤ質量を増やすことなくドレスアップができるほか、デザインの再印刷を可能としている。今後、同社では実地評価を進めることにより、市場性のある技術へと完成度を高めていく方針。

　ナノテックヴァルト（本社・宮城県）は、高耐久性を有するＤＬＣ（ダイヤモンドライクカーボン）コーティング膜を開発した。成膜条件や膜の傾斜層の工夫により、初期摩擦係数がμ＝０・１５と低く、従来のＤＬＣに比べて１００分の１の摩耗量を実現したもの。マグネット圧粉成形パンチによる性能評価では３０倍の寿命向上を確認している。面圧の高い成形金型や高面圧ギアなどの信頼性向上や長寿命化といった用途での採用を見込む。
　ＤＬＣ膜は、高真空中のアーク放電プラズマで炭化水素ガスを分解、イオンや励起分子の状態で製品にぶつけることで形成する。通常環境では不可能な結晶構造を形成でき、多様な特性を付加できることから幅広い産業分野で利用されている。

　戸畑ターレット工作所（本社・福岡県北九州市）は、高速恒温鍛造技術による自動車用アルミ部品の事業展開を本格化する。同技術は、素材および金型の温度を制御して鍛造する加工法。高強度化とともに低コストかつ高生産性を実現しており、これまでアルミ化が困難だった鉄系鍛造部品の置き換えが可能だ。サスペンションやステアリング部品などにも適用できることから、新たな軽量化技術として普及促進を図る。同社では、積極的な取り組みにより自動車部品のさらなる軽量化に貢献していく。

　表面処理メーカーの石川金属工業（北九州市）は、竹繊維と樹脂による複合材成形加工技術の開発を推進する。開発技術は、樹脂に竹繊維微粉末を配合したペレットを材料に、射出成形での部品製造を実現しようというもの。自動車部品での実用化を目指しており、樹脂部品の環境性能向上をはじめガラス繊維強化樹脂や金属の代替を想定している。現在、複合材ペレットの開発などを進めており、同社では独自技術として早期実用化を目指す。

　住友ゴム工業は、タイヤ開発における素材レベルの取り組みを加速する。新たに確立した独自のシミュレーション技術をベースに、分子構造まで踏み込んだ新材料開発を本格化するもの。来年２月発売の「エナセーブ　プレミアム」では、住友化学と共同で新変性Ｓ?ＳＢＲを開発することで、国内ラベリング制度の転がり抵抗性能で最高ランクの「ＡＡＡ」を実現した。同社では、さらなるタイヤ性能の向上には材料開発が不可欠とみており、独自技術を軸に素材メーカーとの連携を強化していく。

　アーレスティは、アルミダイカスト部品の高強度化を推進する。独自技術の開発によって自動車部品用途での採用拡大を図るもの。開発中のＬ法では汎用マシンを使った大型高強度部品の製造を目指しており、従来法と比較して引っ張り強度および硬度で５０％以上の特性向上を実現している。海外への技術展開が容易なことから、製造条件などの詰めを急ぎ差別化技術として早期実用化を目指す。同社では、独自技術をベースとして同事業の成長性を確保していく。

　日本ピストンリングは事業領域の拡大を推進する。パワー半導体向けアルミボンディングワイヤーをはじめ、高機能多孔質金属や希少金属を含まない高強度片状黒鉛鋳鉄を開発。また、次世代モーター向けに注目される圧粉コアでは積層鋼板コアを上回る高効率化を実現した。いずれもコア技術をベースに開発・事業化に取り組んでいるもので、自動車分野などでの採用を見込む。同社では、保有技術の応用展開により事業基盤のさらなる拡充を目指す。

　アイシン化工は、自動車の軽量化に貢献する低比重アンダーコートの提案を強化する。熱膨張して気泡を形成する特殊なマイクロカプセルを処方したコーティング塗料で、従来品に対し５０％の軽量化を達成した。今年度から各自動車メーカーに売り込んでおり、２０１２年度には複数車種での採用を見込んでいる。防音機能の向上など、新たな機能を付加した新製品の開発にも取り組んでいく。

　トヨタ紡織は、自動車内装用のケナフボードで、日系自動車メーカー向けにラゲッジ部を中心とした採用拡大に取り組むほか、天然材料の採用に熱心な欧州自動車メーカーへの提案も検討していく。従来のケナフボードに比べ４割以上の軽量化と、成形サイクルの大幅短縮を実現する新技術を開発。射出成形部品と同様のコストで内装部品を生産できることから、環境負荷を低減するケナフボードの内装材としての普及を加速していく。

　鋳造品メーカーのＴＰＲ工業（山形県）は、独自の異種材複合技術を応用したアルミドラムブレーキを提案する。開発品はアルミ合金製ブレーキ本体に特殊鋳肌形状の鋳鉄部品をドラム内面に接合したもの。接合面はランダムかつ均一な突起分布により熱膨張による径変化が小さく高い熱伝導性を実現しており、ブレーキとしての耐久性を確保しつつ従来品に比べ大幅な軽量化が可能だ。同社では、自動車部品の軽量化手段として同技術の応用展開を推進していく。

　横浜ゴムは、高圧力・大流量に対応する高性能油圧配管用カップリングを開発した。新製品はステンレスとアルミ合金を適所に採用することで高強度かつ軽量・コンパクト化を実現するとともに、新設計により一般的な同一外径カップリングと比較して約３０％の圧力損失の低減化を達成。すでにトヨタ自動車の「レクサス　ＬＦＡ」の６速ＡＳＧ変速制御システムに採用されている。同社では、今回の開発で培った流体解析や軽量化などの技術を応用し、カップリング・ホース配管製品のさらなる高性能化を追求する。

　ブリヂストンは、新コンセプトによる非空気入りタイヤを開発した。開発品は、タイヤ側面に張り巡らせた特殊形状スポークにより荷重を支持する独自構造を採用したのが特徴。これにより空気を充填する必要がなく、省メンテナンス性に優れるとともにタイヤがパンクする心配を無くした。また、スポーク部の素材に熱可塑性樹脂を使用することで、タイヤトレッド部のゴムを含め１００％再生利用が可能な材料としている。同社では、独自技術の研究開発を通じて資源の循環利用や再生可能資源の利用拡大に取り組んでいく。

　タカギセイコー（富山県高岡市）は、高い接合強度と高気密性を併せ持つ金属と樹脂のインサート接合技術を開発した。独自の表面処理技術により、少ない工数で高い接着力を持たせることができる。とくに１・３メガパスカル以上の気密性、水密性を生かした用途として、２０１５?１６年には電池関連での大型採用を狙っている。現在は試作機により生産しているが、本格採用につながり次第、インサート成形の量産設備を導入したい考え。

　キョーラクは、ブロー成形による樹脂部材の品揃えを拡充する。新たに旭化成ケミカルズが開発した発泡ビーズ「サンフォース」をコア材に採用した複合部材の展開に乗り出すもの。同発泡ビーズは優れた難燃性や高い寸法安定性などを実現しており、独自のツイン・ブロー・モールディング（ＴＢＭ）法との組み合わせにより軽量・高難燃部材として市場開拓を進める計画。同社では、自動車や鉄道といった輸送機器をはじめ幅広い分野を対象に提案活動を展開していく。

　工業炉メーカーのサーマル（東京都板橋区）は、アルミ繊維焼結不織布の用途展開を推進する。バインダー類を使用せずにアルミ繊維を焼結した同不織布は、空隙率が約３５％で比重が約１・６。優れた吸音特性を活用して高性能吸音材（商品名・メタシリー）として展開しているが、新たに多孔質のアルミ素材として新規用途の開拓に取り組むもの。その特性と優れた加工性をベースに、ヒートシンク・放熱冷涼装置といった用途への適用を検討していく考え。同社では、積極的な取り組みにより同事業の拡大を推進する。

　クレハグループの切削材料メーカーである日本エクストロン（本社・東京都大田区）は、各種プラスチック素材を用いた樹脂メーカーやコンパウンダー、エンドユーザー向け試作事業の拡大に拍車をかける。汎用樹脂からスーパーエンプラまであらゆる樹脂を、厚物の板材や丸棒、厚肉管材（ホローバー）などの切削材料として固化押出できることを強みとして、付加価値の取れる事業へと軸足を移していく。試作関連の売上高比率は現在２０％弱だが、２０１５年までに３０％へ引き上げる方針。

　ＪＳＰは、中国市場で自動車内外装用のビーズ法発泡ポリプロピレン（ＥＰＰ）の新用途開発を加速する。とくに後部座席用ＥＰＰは、車両の軽量化と乗員保護に貢献するため新車種で採用に向けた動きが相次いでおり、電気自動車（ＥＶ）などのエコカー向けを含め、さらに採用車種の拡大を目指す。また、２０１３年には中国で歩行者安全保護についての法制化が見込まれることから、バンパー向けについてもこれまでＥＰＰが採用されていなかった車種への用途拡大を推進する。

　ＮＴＮは、電気自動車（ＥＶ）・ハイブリッド車（ＨＶ）向けモーター用軸受の製品展開を加速する。窒化ケイ素（SiN）ボールを採用したセラミック軸受の本格展開に乗り出す一方、新たに独自構造により低トルク化を可能とする製品を開発したもの。セラミック軸受は回転を支えるボールをセラミック化することで１０％の重量低減と耐食性向上を実現しており、自動車用モーターにおける電食防止ニーズ向けに提案活動を展開していく計画。同社では、独自技術をベースに軸受の高機能・高性能化に取り組んでいく。

　鋳造メーカーのコイワイ（本社・神奈川県秦野市）は、独自製法による中空一体型大型鋳造部品の本格展開に乗り出す。低圧鋳造プロセスによる同製法は、独自の金型技術により鋳造法では不可能な閉殻構造を世界で初めて実現した。急速冷却による強度アップと併せて大型部品の軽量化が可能であり、二輪車（排気量１０００ｃｃ）のアルミ製タンクフレームでは６０％の重量軽減を達成している。同社では、金型の設計・製造を含む大幅な短納期を実現しており車体軽量化技術として普及を目指す。

　山下マテリアル（東京都品川区）は、熱伝導樹脂の用途展開を加速する。絶縁化・軽量化・形状自由度といった特徴を生かし、ＬＥＤ電球の筐体など成長分野での採用拡大を目指すもの。すでに材料提供をはじめシミュレーション技術を応用した設計提案や試作、特性評価までの事業体制を整備しており、一連のサービスをソリューションとして提供することで顧客開拓につなげていく考えだ。同社では、積極的な取り組みにより金属製品の代替を図っていく。

　デンソーは、オール樹脂製の電子スロットルを開発した。独自配合の高精度ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）と直列式の同時成形技術の開発により、アルミ切削加工品と同水準の高精度化を達成したもので、重量６８０グラムと世界最軽量を実現した。オール樹脂製スロットルの製品化は国内初。新製品はバルブ組み付け工程数の削減を可能とするなど従来品に比べてコスト面でも優位性を確保している。すでに国内自動車メーカーに採用されており、同社では次世代電子スロットルとして採用拡大を図っていく。

　タイヤは自動車で唯一地面と接する部分であり、その性能は自動車の安全性や運動性能を大きく左右する。ブリヂストンは、タイヤにセンサー機能をもたせることで路面状態を判定する新技術を開発した。この技術は走行中の路面をリアルタイムに７つの状態で判定するもので、判定結果は車内ディスプレイを介してドライバーへタイムリーに伝達することが可能。今後、ドライバーへの注意喚起システムや複数車両間通信による路面情報の共有化技術などでの実用化を目指す。

　三ツ星ベルトは、超高負荷駆動用タイミングベルト「ギガトルクＧＸ」を開発、販売を開始した。心線にハイモジュラスカーボン繊維を採用し、ゴムタイミングベルトで世界最高水準の高伝動容量と耐久性を実現。専用プーリとの組み合わせにより、従来対応できなかった油圧機器や金属チェーンの使用領域でも使用が可能になった。２０１４年度に５億円の販売を目指す。

　精密板金加工の倉敷レーザー（岡山県倉敷市）は、高生産性を実現する表面保護技術を開発した。液状の溶剤を製品表面に均一にコーティングし、乾燥によって保護膜を形成する。自動面取り機に通しても剥がれない粘着力や、曲げても破れない伸縮性などを実現している。既存の表面保護フィルムなどに比べて貼る手間を省略できるといった特徴を有する。同社は効率的な表面保護技術として普及を図る考え。

　樹脂部品の表面処理などを手掛けるマルツ工業（静岡県浜松市、石津明次社長）は、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）など柔軟性がある樹脂に金属メッキ調の塗装を施す技術に新たなコーティング法を加えた。最外層に透明性の高い樹脂をコーティングするもので、成形品が滑りにくくなるうえ、風雨などの影響が受けにくくなり物性の低下を防げる。成形品を折り曲げても塗膜がひび割れないといった既存の訴求点に加え新機能も積極的に提案、ゴルフクラブや二輪車などのグリップへの採用活動に重点を置く。

　江東電気（東京都台東区）は、紫外線（ＵＶ）による新メッキ技術の応用展開を推進する。同技術はＵＶ照射による表面改質により、表面を粗化することなく導電層の形成を可能とするもの。エッチング処理なしに樹脂やガラスなどの難メッキ材に対してメッキできるのが特徴。ポリカーボネート（ＰＣ）樹脂の鏡面メッキが可能で、ＬＥＤ用ＰＣ反射ミラーなどとして応用できる。同社では、照射装置を含む新たなメッキソリューションとして普及促進を図る考え。

フジイコーポレーション（新潟県燕市）は、プレス加工技術としてハイブリッドプレス生産システムを提案する。このシステムは、対向液圧プレスと１つの金型で複数種類の部品を成形するドロミテ成形法を組み合わせたもの。レーザー加工の併用により、通常のプレス加工に比べて金型数を削減できるのが特徴。すでに農機向けには年産１万個の生産実績を有しており、大型パネルや特注部品をターゲットに自動車や建設機械分野などでの採用を目指す。同社では、金型レスによる低コストプレス技術として普及促進を図る。

　日本精工は、自動車用途で世界最高の回転速度を実現したモーター用大型軸受けを開発した。新製品は回転で発生する大きな遠心力に対応するため、保持器用材料に自動車用で初めて炭素繊維で強化したＰＥＥＫ樹脂を採用。また、設計の最適化や寸法安定性に優れる材料などにより耐久性を大幅に向上することで、大径ながらｄｍｎ（ピッチ円直径×最高回転数）２００万以上の超高速回転を可能としている。同社では、２０１５年に３５億円の売り上げを見込む。

　表面処理メーカーの東亜電化（岩手県盛岡市）は、樹脂部品向け新メッキプロセスを開発した。独自のナノエッチング技術により、メッキ層の薄膜化や従来法では対応できなかった微細複雑形状品のメッキ処理を実現した。レーザー加工による表面装飾も可能で、ポリカーボネート（ＰＣ）樹脂やＡＢＳ樹脂などに適用できる。材料コストが上昇傾向にあるなか、同社は省資源かつ高機能な新メッキプロセスとして用途開拓を進めていく。

　樹脂加工メーカーのＰＬＡＭＯ（本社・埼玉県本庄市）は、樹脂射出成形技術の高度化を推進する。強度不足などの原因となるウェルドライン制御を目的に、独自の加工技術であるＩＭＭ工法を開発した。同工法は射出時にごく薄い製品を作り、その後にキャビ体積を広げ樹脂を供給しながら最終形状に仕上げるもので、ガラス繊維強化樹脂の高強度化などに有効。同社では、ボイド・ヒケを抑制するＩＰＭ工法との複合化に着手しており、技術の高度化を通じて樹脂部品の用途拡大を図る。

三協マテリアルは、次世代環境車向けに高性能アルミ製ヒートシンクを提案する。同製品は、独自のフィン形状により従来のくし型ヒートシンクに比べて放熱性能を約３０％向上しているのが特徴。半分のフィン高さで従来品と同等の放熱性能を確保できるため、装置の小型・軽量化が可能なほか、単純な構造により振動などに対する高い信頼性を備えている。こうした特徴を生かしてＥＶやＨＶでの採用を目指すもので、同社では用途開拓の一環として取り組みを強化する。

リケンテクノスは、自動車内装用途に向け、製造コストを抑えつつ高意匠性と高耐久性を実現したアクリル製の加飾シートを開発した。エンボス加工したフィルムを真空圧空成形により内装材に適用できるようにしたもので、フィルムの凹凸感により木目調やカーボン素材の質感を表現した。従来、フラットなタイプが主体だった市場に高い意匠性を武器に切り込む。２０１２年に上市される乗用車への採用が決まっており、今後はその実績をもとに、パソコン筐体など家電製品へも攻勢をかける。初年度１億円、中期的に５億円規模の売り上げを目指す。

　東洋ゴム工業は、タイヤ外観の新自動検査システムを開発した。新システムは光切断法による画像処理技術をベースとしたもので、タイヤのトレッド部全体を短時間で検査できるのが特徴。人による目視・触感検査との組み合わせにより外観検査の精度向上が可能だ。桑名工場を手始めにグループ国内外の全生産拠点に展開する計画で、建設中の中国工場にも導入する予定。同社では、検査システムの高度化によりグローバル規模で高水準の品質平準化を推進する。

　アーレスティと豊橋技術科学大学は高輝度光科学研究センターと共同で、ダイカスト材の疲労破壊現象の解明に成功した。高輝度放射光Ｘ線ＣＴスキャンを用いた統計的解析により、複数の気孔（ポア）が局部的に近接し、かつダイカスト材表面に近い場合に疲労亀裂が発生することを突き止めたもの。物理的に高密度ポアの発生を完全に抑止することは難しいが、今回の研究成果によりポアの配列パターンを制御することでダイカスト材の信頼性向上が可能となることがわかった。

　藤倉ゴム工業は、炭素複合材の用途展開を加速する。主力のシートワインディング（ＳＷ）法では、独自の積層技術により従来比２０％の強度アップを実現するなど、ゴルフシャフト事業で蓄積した技術ノウハウをベースに取り組むもの。ドライブシャフトといった次世代環境車向け軽量部品などでの採用を目指しており、開発したカーボン製シャフトでは金属シャフトに対して１キログラムの軽量化と小径での大トルク伝達を可能としている。同社では、積極的な取り組みにより同事業の規模拡大を推進する。

　東海ゴム工業は、独自開発した放熱発泡ウレタンの用途開拓を推進する。同製品は発泡ウレタン中に熱伝導フィラーを配合したもので、シリコン放熱シートに対して４０％の軽量化と５０％の低コスト化を実現しているほか、吸音性にも優れているのが特徴。モーターカバーとしての性能評価では、モーター単体に比べて２０度Ｃ以上の放熱特性を確認している。同社では、これら特性を生かして自動車関連用途などでの実用化を目指す。

　大成プラスは、独自の金属樹脂接合技術・ＮＭＴの応用展開を推進する。ＮＭＴの気密性を活用して、周囲に樹脂を射出成形することで２枚のアルミ板を接合した水冷式冷却パネルユニットを開発したもの。このコンセプトモデルは平面で効率的に冷却できるほか、複層化により熱源の両面冷却を可能としているのが特徴。また、使用条件に応じて樹脂を選定することで耐熱性や耐腐食性なども調整できる。同社では、車載用２次電池の冷却器などでの採用を想定している。

　カルソニックカンセイは、無塗装化により生産コスト低減を実現するインストゥルメントパネル（インスト）で、次世代品の開発に取り組む。日産自動車の新型マーチ向けに採用されている現行品に改良を加え、コスト競争が激しい中小型セグメントのグローバル車向けに開発を強化する。開発のカギを握る部品表面のツヤ低減については、シボ（部品表面の凹凸）パターンの改良のほか、材料や成形条件に遡った開発も進めていく考え。

ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）など次世代環境車の普及には、インバーターの小型・低コスト化・高性能化が必要であり、その主要技術として冷却器の高性能化がある。デンソーは高度な生産技術をベースに冷却器のさらなる高性能化に取り組んでいく。

　プラスチック製品メーカーのキョーラク（大阪市中央区、長瀬孝充社長）は、自動車向けブロー成形品の軽量・高機能化を推進する。独自成形技術のＦＬＰ（ファブリック・ラミネイテッド・プラスチック）技術の高度化により、さらなる軽量化と設計自由度の向上を実現したもの。新開発のＦＬＰライトは薄肉成形とコア材インサートにより従来比４０％の軽量化を図ったほか、ＦＬＰライト?Ｓではブロー成形同様の曲面や凹凸などの形状を可能としている。同社では、トランク床材などの軽量化技術として展開していく方針。

　マルツ工業（静岡県浜松市）は、独自の真空蒸着・塗装技術の用途開拓を推進する。同技術は、独自の表面改質とベースおよびトップコートにオリジナル塗料を使用することで、柔軟性樹脂に対して強固な金属皮膜を形成するもの。シリコーンへの蒸着をはじめエラストマーやＥＰＤＭといった素材に対応しており、曲げたりねじったりしても塗装面に割れが生じない密着性能を実現している。豊富なカラーバリエーションを用意しており、同社では携帯電話カバーなど意匠性が求められる用途分野を主に採用拡大を目指す。

　アキレスは、新たに高耐摩耗性を実現した水系合成皮革を開発した。新製品「エピュレ」（ＥＰＵＲＥＲ）は、有機溶剤による揮発性有機化合物（ＶＯＣ）の排出を従来のウレタン合成皮革に対して約９９％削減した合成皮革。これまでの水系合成皮革にはない優れた耐摩耗性を実現しており、座席部分など従来品では対応困難だった車両内装材への適用を可能としている。同社では低ＶＯＣ化に貢献する新素材として、４月１日から自動車用途向けに受注活動を開始する。

　金属塗装メーカーの新技術研究所（静岡県御殿場市、平井勤二社長）は、樹脂と異種材料を一体化する独自技術の実用化を推進する。この技術（ＣＢ処理）は、金属などの異種材料表面に分子接合化合物をコーティングし、化学的な結合により樹脂を接合するもの。熱可塑性樹脂をはじめとする各種樹脂材料を、鋼板やアルミなどの金属材料をはじめ、セラミックスやガラスといった無機材料に接合できるのが特徴。同社では、積極的なＰＲ活動により量産品での採用を目指す。

　アート金属工業（長野県上田市）は、エンジンピストンの高性能化を推進する。低燃費技術の革新が続くエンジン開発に対応するため、カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）との複合化により材料やメッキ皮膜の特性向上に取り組むもの。材料では優れた摩擦特性や従来比５倍以上の耐凝着性を実現したＣＮＴ複合アルミ合金の製造法を開発。また、メッキについてもＣＮＴ添加による特性向上を実現しており、これら技術の量産部品への適用を目指す。同社では、積極的な技術開発によりエンジンの環境性能向上に貢献する考え。

　金属加工機械メーカーの寿産業（小樽市）は、特殊ニッケル合金を応用した抗菌繊維を開発した。神戸製鋼所の抗菌性特殊ニッケル合金メッキを特殊技術により粉砕することで４マイクロメートル以下の微粉化に成功。これを練り込んだマスターバッジからポリエステル原糸を製造するもの。また、４マイクロメートル以下の抗菌剤を付与する接着技術も開発しており、両技術によるフィルターは抗菌試験や通気性試験などで優れた性能を確認している。同社では、カーシートやカーエアコンフィルターとして実用化に取り組んでいく。

　アキレスは、独自の無電解メッキ「ＳＴＥＰ」工法によるアラミド繊維へのメッキ技術を開発した。従来法（ＳＴＥＰ-Ａ法）と異なる新たなポリピロール（ＰＰｙ）による前処理法によって実現した。メッキした繊維は金属に比べて比重が小さく軽量化が可能なほか、柔軟性に優れるため金属導体のような疲労断裂が減少できる。同社は銅線の代替材料として、自動車用ワイヤハーネスや電磁波シールドなどでの採用を見込む。

　豊田合成は、タイで自動車用セーフティーシステム部品や外装部品を生産する豊田合成タイランド（チョンブリ県アマタ・ナコン工業団地、高田茂社長）において、第３工場を建設してエアバッグやフロントグリル、バックパネルなどを増産する検討に入った。年内の量産開始を目指す。２０１２年モデルの新車への新規採用や、既存車種の増産によって増加する需要に対応する。補給部品の供給への対応や、工程の自動化をはじめとする合理化・効率化投資も推進し、さらなる供給力の強化を図る。

　ダイカストメーカーのアーレスティは、自動車のマルチマテリアル化に対応した新ダイカスト技術を開発した。この技術はアルミダイカストに鋼板を接合子として一体化するもので、骨格部材に使用される鋼材とスポット溶接で接合できるのが特徴。ダイカスト部品と接合子は、独自の複合化技術によりスポット溶接部分を上回る接合強度で一体化しており、骨格部材や足回り部品へのアルミダイカストの適用が可能となる。同社では、新たなアルミ化手段として新技術の採用を目指す。

　金属処理ベンチャーのアルミ応研合同会社（本社・京都市）は、アルミ合金の新陽極酸化技術の用途展開を推進する。同技術は、従来のアルマイト技術に対して厚膜の酸化皮膜を形成できるのが特徴。また、皮膜生成速度も約４倍と速く低コスト化が可能なほか、耐食性をはじめ熱放射率や硬度、電気絶縁性など特性向上が図れる。同社では、あらゆるアルミ合金に対して適用できることから、製品の高機能化を狙いに普及促進を図る。

　材料系開発会社・イノアック技術研究所（神奈川県秦野市）は、独自の配合技術を活用して自動車用ゴム製品の高機能化を推進する。カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）配合による高温耐熱性などの向上により、ラジエーターホースなどの薄肉・軽量化を提案するもの。また、補強材に天然無機質資源・クレイを採用したゴムコンパウンドでは、転がり抵抗およびウエットグリップ性能の向上と低比重化を実現。自動車用低燃費タイヤやスポーツサイクル用での実用化を見込む。同社では、独自技術をベースに自動車の環境性能向上をサポートしていく。

　スターライト工業は、自動車関連分野の取り組みを強化する。技術提携関係にある独ロシェリング社が実用化した低燃費化技術の国内展開に乗り出すもの。欧州のほか、北米や中国でも採用が進んでいるエアフラップシステムや車体下面のアンダーカバーパーツ向け軽量吸音材をはじめ、高性能エアインテークシステムなどを、販売チャンネルを通じて国内メーカーに提案していく。同社では、将来的な自社生産も視野に市場開拓に取り組んでいく方針。

　樹脂加工メーカーの山下電気（本社・東京都品川区）は、自動車分野における独自のウエルドレス成形技術「Ｙ?ＨｅａＴ」の普及促進を図る。同技術は、射出成形サイクル全域で金型温度のリアルタイム制御が可能。適用によりウエルドラインの解消や樹脂の結晶化促進など素材本来の特性を発揮させることで、樹脂部品の薄肉軽量化を進めようというもの。すでにノートパソコン用筐体やカメラ鏡筒部品などで量産実績を有しており、同社では軽量化ニーズが高まる自動車分野での採用拡大を目指す。

　ダイカストメーカーの京信（本社・長野県南佐久市）は、樹脂との複合化によるアルミダイカスト品の高付加価値化を推進する。表層粗化による機械的結合技術を軸に、材料特性を生かした複合部品をはじめ、部品点数・組み付け工数の低減や意匠性向上を進めるもの。試験片を用いた接合能力の試験技術も確立しており、市場ニーズに対応した材料と接合処理方法の組み合わせを提案していく考え。すでにＥＣＵケースの量産を行っており、同社では積極的な取り組みにより事業拡大につなげていく方針。

　住友電気工業は、次世代自動車用ハーネス製品で攻勢をかける。低圧系では、他社に先駆けて実車搭載されたアルミハーネスの適用個所や採用車種の拡大を推進し、低圧系アルミハーネスでのデファクトスタンダード化を目指す。一方、高圧系では独自開発したパイプシールドハーネスの拡販を推進する。同製品は外装材にアルミパイプを用いたもので、樹脂プロテクターに対して生産性などに優れる。同社では、ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）の生産拡大を背景に同製品の普及促進を図る考え。

　ダイワボウプログレス（大阪市、鳥居進一社長）は、新たに低比重ゴムスポンジを開発した。高度な発泡技術をベースに、従来品に比べて約３０％の軽量化を実現したもの。また独立気泡構造での低硬度化を進めるとともに、低揮発性有機化合物（ＶＯＣ）化といった環境ニーズに対応した製品設計となっているのが特徴。同社では、その特性を生かして自動車のランプパッキンなどで従来材からの置き換えを図っていく方針。

　ＲＰ東プラは、自動車分野において特殊ガス射出成形技術（ＲＦＭ）の応用展開を推進する。複雑形状の曲管を射出成形できる特徴を生かして、樹脂製クーラントパイプとして４輪車での採用を目指すもの。金属製パイプに対して約６０％の軽量化が可能なことなどから、すでに国内ではヤマハ発動機の大型バイクに採用されているほか、海外でも欧州の技術供与先が大手自動車メーカー向けに量産を行っている。同社ではこうした実績をもとに、国内自動車メーカーへの採用働きかけを積極化していく。

　横浜ゴムは、低燃費タイヤの商品展開を加速する。基幹コンパウンド技術「ナノブレンドゴム」や独自素材「エアテックス」などの採用により、幅広いカテゴリーをカバーするラインアップを整備するもの。来年３月に市場投入する「ＢｌｕＥａｒｔｈ?１」では、２種類の超低燃費ポリマーと高分散性の専用ファインシリカの採用により、タイヤのラベリング制度で最高レベルの転がり抵抗性能ＡＡＡを実現した。同社では、来年から低燃費タイヤの海外展開を本格化する計画であり、グローバル規模で低燃費タイヤ「ブルーアース」の普及拡大を目指す。

　住友ゴム工業は、植物由来の超微細繊維「バイオナノファイバー（ＢＮＦ）」を開発した。この新素材は、パルプなどの植物繊維を数ナノメートルから数十ナノメートルまで細かくした繊維であり、軽量・高剛性・熱変形量が小さいといった特徴を有する。これを生かしてカーボンブラックの代わりにタイヤの補強材に採用することで、タイヤの軽量化や燃費向上が図れる。同社では、ＢＮＦを今後「ＥＮＡＳＡＶＥシリーズ」をはじめとする環境タイヤの開発に活用していく。

　朝日ラバーは、キャップ付き発光ダイオード（ＬＥＤ）製品「ＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ　ＬＥＤ」の拡販を推進する。製品の標準化や規格対応を進めることで採用拡大を図るもの。主力の自動車内装用では新たに白色系照明で２５２色を標準化するとともに、バラつき範囲の狭小化を図りリードタイムの短縮化を実現。また一般照明用では米国のＡＮＳＩ規格に対応する一方、ハロゲンランプなどの規格外色を整備することで広範な市場ニーズへの対応を図った。海外シフトが進む車載用途では、製品ラインアップの整備を背景に海外展開も積極化していく。

　ＮＴＮは、ＰＥＥＫ樹脂を採用した軸受けを開発した。新製品は、焼結ブッシュの内径にＰＥＥＫ樹脂系滑り材を０・５ミリメートル厚で射出成形したもの。従来のフッ素樹脂系を上回る低摩擦・耐摩耗特性と、５倍以上の耐焼付性を実現している。同社では、２０１１年度中の市場投入を計画しており、１４年に年間２億円の販売を目指す。

　精密鍛造メーカーのゴーシュー（滋賀県湖南市、後藤充啓社長）は、マグネシウム鍛造品の本格展開に乗り出す。特殊粉末を原料とする高強度化技術と独自の低コスト製法により、軽量部品として自動車分野などでの採用を目指すもの。使用するマグネ合金はアルミ合金並みの強度特性を有しており、マグネ合金の軽量性を生かしてアルミ代替用途を主に開拓を推進する。同社では、積極的な取り組みにより新規事業として育成していく方針。

　トピー工業は、独自開発したマグネシウム合金の実用化を急ぐ。固相合成プロセスで製造する新合金は、常温において引っ張り強度および０・２％耐力ともに４００メガパスカルを大幅に上回る機械的特性を実現しているのが特徴。また、結晶粒組織が極めて微細なため成形加工性にも優れており、軽量高強度部材として自動車分野などでの採用が見込まれる。同社ではビレットで直径８０ミリメートル、丸棒素材で直径６０ミリメートルまでの製造を可能としており、特性やコスト面のさらなる向上を図ることで早期事業化を目指す。

　大成プラスは、インサート成形可能な樹脂製多孔質体（ミクロベント）の量産に乗り出す。同製品は、独自技術により通気性・防水性を確保しており、内圧調整弁用に展開するもの。従来品は強度が低く、インサート成形に対応していなかったが、製品形状の改良による高強度化にめどをつけ、１０月にも市場投入する。同社ではラインアップ拡充により、同用途で一般的に使われているポリテトラフロロエチレン（ＰＴＦＥ）フィルムからの代替に取り組んでいく。

　大成プラスは、新たに樹脂と金属の軽量複合材の開発に着手する。独自の高強度接着技術（ＮＡＴ）を応用して、芯材とするガラス繊維強化樹脂（ＧＦＲＰ）の表面に金属の薄板（箔）を熱間プレスで圧着・成形するもの。強度や剛性といった機械的特性を強化樹脂で実現することで軽量化を進める一方、鋼板と同等の塗装強度や加工性などが実現可能。同社では、軽量化要求が高まる自動車向け新素材として、樹脂や鋼板メーカーなど外部企業と共同で実用化に向けた取り組みを推進する考え。

　特殊溶接材料メーカーのナイス（兵庫県尼崎市）は、独自開発したクラッドろう材「Ｐ?ＦＩＴ」の採用拡大を推進する。同製品は、粉末圧延技術により銅もしくはステンレスの金属板表面に延性の低い金属ろう（ＢＣｕＰ?２、ＢＮｉ?５）をクラッド化したもの。従来に比べてろう材の低減やろう付け作業の生産性向上が図れる。同社では、熱交換器など産業用途を中心に用途展開を図っていく。

　ニッパツは、熱伝導率１５ワット／メートルケルビンを実現した超高放熱タイプのメタル基板を開発した。新製品はハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）向け高出力パワーデバイス用や高輝度発光ダイオード（ＬＥＤ）に対応したもの。アルミおよび銅ベースの２品種を開発しており、セラミック並みの低熱抵抗と従来のアルミベース基板をはるかにしのぐ高耐熱性（２１０度Ｃ）を実現している。同社では２０１１年度中に量産を開始する計画であるほか、今後も熱伝導率３０ワット／メートルケルビンを目標に、さらなる高性能化に取り組む方針。

　発泡樹脂成形加工の金山化成（愛知県西尾市）は、発泡樹脂にさまざまな機能を付加できる「ＳＫ含浸発泡体」技術による製品の市場開拓に力を注ぐ。同技術は、発泡樹脂の間隙にエポキシ樹脂などの機能性樹脂を含浸させることで防水性、防カビ性、防蟻性、導電性の付与や耐熱性、強度、エネルギー吸収性、柔軟性の向上といった複数の機能を同時に付与する。実績のあるエアコン用ドレーンパンに続き、建築資材、自動車内外装材、家電用緩衝材など多様な分野への展開を目指す。

　ＪＳＰが、プラスチック材料間の軽量化競争のステージを飛び出し、ついに「金属代替」の領域に足を踏み入れた。同社のバイオマスポリマー（バイオプラ）発泡体を芯材に適用し、同じくバイオプラによる繊維強化樹脂（ＦＲＰ）の外板と組み合わせたハイブリッド材料を開発、今年７月に横浜で開催された電気自動車（ＥＶ）開発技術展に出展し、関係者の注目を集めた。倉成博己高機能材事業部長は「（難易度の高い）ドアができれば、他の部品は大体作ることができる。フェンダー、天井、ボンネットフードなど、金属代替を視野に入れた開発を加速していく」と語る。