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全固体電池　２０年代前半に実用可能？

　「全固体電池、２０２０年代前半に実用化へ」―。トヨタ自動車が公表した次世代電池戦略が業界内で物議を醸している。電気自動車（ＥＶ）に同電池を適用できた場合、現状のリチウムイオン２次電池（ＬｉＢ）に比べ、航続距離は３倍程度伸びるといわれる。ＥＶ化で後れを取るトヨタにとって、全固体電池は「ゲームチェンジャーとなり得る技術」（ディディエ・ルロワ副社長）だ。しかし民生用でさえ普及していない電池が、この短期間で量産化できるのだろうか。
　全固体電池は、電解質に固体を用いた点が最大の特徴。ＬｉＢのように電解質が液体でないため、漏れる心配がない。また高温時での溶解や爆発、低温時での塩析出や沈殿といった現象も発生せず、安全性が非常に高いことが知られている。しかもエネルギー密度はＬｉＢに比べはるかに高い。安全性と航続距離の向上が可能とあって、ＥＶに、まさにうってつけの電池といえる。
　ただ、まだ一般的になじみがあるとは言い難い。大手企業の取り組みでは、ソフトバンクが台湾プロロジウムテクノロジー製の全固体電池を実装したネームタグ型モバイルバッテリーを開発した程度。日立造船やＦＤＫといったメーカーも関連事業を計画するが、量産体制とはいえないのが現状だ。
　トヨタの計画は、ＬｉＢ関係者からも懐疑的な意見が上がっている。「いくらなんでも早すぎるのではないか」というのは化学大手のＬｉＢ部材担当者。「世に出てもいない電池で、安全性とコストをどう担保するのだろうか」。また別の化学大手幹部も「ＬｉＢは誕生から２０年を経て、やっと車載用で使われるようになった」と指摘。「いくらＬｉＢの知見があり、研究開発のスピードが増したといっても、本当に全固体が普及するのは３０年以降では」とみる。
　研究者２００人以上を抱え、電池の内製化を進めるトヨタは「全固体電池に関する特許出願件数で世界トップ」（ルロワ副社長）。ＬｉＢの性能限界を見越し、全固体電池や空気電池の開発を進めるなど"日本一の電池メーカー"とみることもできる。ハイブリッド車（ＨＶ）の成功体験や、世界に先駆け燃料電池車（ＦＣＶ）を市場投入してきた実績も、全固体電池量産の現実味を後押しする。
　いずれにせよＬｉＢ部材メーカーは「まず目の前のビジネスに集中」（化学大手幹部）することが最重要命題。今後１０年間は主流となるＬｉＢビジネスを疎かにできない。全固体電池については「慌てず、しかし注視する」構えとなりそうだ。