化学工業日報

2017年06月01日前へ｜次へ

適正利益の確保を急ぐタイヤ各社

原燃料市況の上昇を背景に、国内タイヤ各社が製品価格の値上げに踏み出した。横浜ゴムが国内市販用タイヤおよびチューブ、フラップを４月１日から値上げしたのを皮切りに、東洋ゴム工業は５月１日から、ブリヂストンと住友ゴム工業は、６月１日から夏用タイヤの価格を改定。上げ幅は５・５―１０％となっている。各社とも２０１６年１２月期業績は円高によって減収減益を余儀なくされた。コスト上昇が原因となって、これ以上に収益性が損なわれる事態は避けたいところだ。
　産油国の協調減産による原油相場上昇を背景に、１７年第１四半期（１―３月）の国産ナフサ価格は４万１８００円まで上がった。第２四半期（４―６月）は４万円前後と３四半期ぶりの下落予想だが、それでも１６年平均（３万２８００円）に対し７２００円高い。またアジアのブタジエン市況は、中国の合成ゴム需要拡大などを背景に今年２月に１トン当たり３００８ドルまで上昇。５月には１１６５ドルまで下げたものの、年平均では１６年の１１８４ドルに対し、１７年は２０９９ドルと高値で推移している。
　主要原材料の価格動向を日銀企業物価指数（１５年＝１００）でみると、１６年は品目すべて１００を下回っていたのに対し、１７年は天然ゴムが１２２・２、ブタジエンが１９４・５と急上昇。またＡ重油が１０２・７、スチレンモノマーも１０２・９と１００を上回っているほか、合成ゴムが９８、カーボンブラックも９０・４と、１６年の８７・０、８７・３から、それぞれ上昇している。単月ベースでは４月（速報値）に天然ゴムが１３８・９と一段上がるとともに、合成ゴムも１０８・４と１００を超える状況となっている。
　そのなか横浜ゴムでは、４月１日から国内市販用タイヤおよびチューブ、フラップを製品毎の平均で６―７％値上げ。東洋ゴム工業も、５月１日出荷分から「トーヨータイヤ」ブランドのタイヤで製品毎に平均５・５―１０％、チューブ、フラップ、その他で８％、「ニットータイヤ」ブランドの乗用車用およびＳＵＶ・ＣＵＶ用タイヤで最大１０％の価格改定を実施した。またブリヂストンと住友ゴム工業は、６月１日から夏タイヤとチューブ、フラップを、９月１日から冬タイヤを、それぞれ製品毎の平均で現行価格比６?１０％幅修正する。
　昨年は、原燃料市況が年間を通して比較的低位で推移し、タイヤ各社の収益を下支えした。しかし足元の状況は厳しい。コスト削減に取り組みつつも、自助努力で吸収困難な増加分を価格転嫁し、適正利益の確保を図らねばなるまい。

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