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発泡ＰＳ新用途開拓 中長期視点で

　発泡ポリスチレン（ＥＰＳ）ビーズの国内需要が伸び悩んでいる。主用途のうち、魚箱をはじめとした水産分野が力強さを欠いている。梱包緩衝材に使われる弱電分野も、家電メーカーの海外生産シフトという構造的問題を抱える。しかしながら断熱・軽量といった特性を生かした建築・土木などは、中長期的にみて有望な分野ではないか。原料・加工メーカーは一丸となって、新規用途の開拓を、さらに加速するべきだろう。
　ＥＰＳは緩衝性・断熱性に加え、軽量・省資源など優れた特性があり、魚箱、農業用輸送箱、家電製品や精密機器、玩具の包装材など広い用途を持つ。再資源化への取り組みも高く評価されており、２０１５年のリサイクル率は９０・２％を達成した。
　しかし漁獲の減少によって水産向けが伸び悩んでいるほか、かつて多かった家電製品の緩衝材用途も需要業界の海外シフトにより落ち込んだ。１９９８年以降、需要は減少傾向にある。００年には２０万トンを、１１年には１５万トンを割り、１２年からは１４万トン前後で推移している。
　発泡スチロール協会（ＪＥＰＳＡ）によると、１５年の出荷量は前年度比０・４％減の１３万９９８３トンだった。部門別にみると、水産分野は、養殖分野などが回復基調にあるものの、日本人の食事の魚離れもあって３・６％減とマイナス傾向が続いている。リンゴ箱に代表される農産分野は、１３年ぶりに２ケタ増となり、とりわけ輸出用ＥＰＳ箱が大幅に伸びた。弱電分野は２・７％の減少で、円安基調のなかで期待されていた家電生産の国内回帰は、限定的なものに終わったようだ。
　主力用途が低迷するなか、新たな柱として期待されているのが建材・土木分野。国内需要に占める比率は１６％と、いぜん少ないが、海外では５０％を超える国が多く、日本でも、なお需要が見込める。１５年の国内出荷量をみると、建材分野ではＥＰＳ断熱材が前年比７％の減少。住宅着工件数が２年ぶりに増加したが、寄与するには至らなかった。一方の土木分野は、震災復興にともなう道路工事の着工によってＥＰＳ盛土用ブロックが好調に推移。出荷量３２万立方メートルと過去最高を更新した。
　ＪＥＰＳＡおよびＥＰＳ成形メーカー１２０社以上が加盟する日本フォームスチレン工業組合では、引き続き今年度も建材・土木の開拓を重点テーマの一つに掲げている。震災の復興事業とともに、２０年の東京オリンピックのインフラ整備が今後本格化していく。その場面でＥＰＳの素材としての有用性をいかにアピールし、需要を喚起できるかがカギとなろう。