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復活みせる光ディスク･磁気テープ

　光ディスクなどの統計をまとめていた日本記録メディア工業会が解散して３年が経過した。解散の理由として当時、ＨＤＤ（ハードディスクドライブ）の普及と、ネットワーク環境の整備によりデジタルコンテンツを個人で保有するケースが減ったことが言われた。しかし最近、省エネルギーやデータ保護の観点から、コンピューターテープや光ディスクなどの記録メディアが再び評価されている。
　とくに期待されるのがアーカイブシステムでの活用。スマートフォンはじめ携帯情報端末の普及によってデータ通信量が増大した。ビッグデータの保存が不可欠となり、データセンターでの需要が高まっている。ＩｏＴ（モノのインターネット）の進展により、今後もこの傾向に拍車がかかる見通しだ。
　データを保管するメディアには、大容量に加えて信頼性が高く、また長期保存に適し、省エネ、低コストを実現するものが求められる。とくに近年、地震や台風などで甚大な災害が多発するなか、これらに耐え得る堅牢さも強く求められる。ＨＤＤに対し、コンピューターテープや光ディスクは大電流を消費しないため省エネに貢献。長期保存にも適する。光ディスクの場合、改ざんできないことから、公文書や電子カルテなどへの活用も期待できそうだ。
　コンピューターテープでは、富士フイルムが大容量データストレージ用磁気テープの開発・販売、およびデータアーカイブサービスを強化し、高い実績を挙げている。
　光ディスクでは、三菱化学メディアが業務用アーカイブディスク事業に取り組んでいる。昨年、ブルーレイディスクに加えＤＶＤディスクも投入。さらに米Ｍｉｌｌｅｎｎｉａｔａの認定を得た、数百年以上の長期保存が可能な長寿命・高耐久性記録メディア２種を発売した。今後は記録メディアの製造・販売にとどまらず、システムとして提案することを検討。他企業と連携し、自社の光ディスクにソフトウエア、システム、サービスを融合したアーカイブシステムとしての提供を狙う。
　高精細画像で注目される４Ｋ／８Ｋの運用でもデータ量の膨大化が必至。ソニーは、その長期保存に適するストレージシステムとして、オプティカルディスク・アーカイブの第２世代モデルを今年８月に発売する。パナソニックと共同で２０１４年に策定した業務用の次世代光ディスク規格「アーカイバル・ディスク」を採用したものだ。
　これらメディアのメーカーには国内企業が多い。その復活は国内産業の伸びにも寄与することだろう。