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東日本大震災樹脂管メーカー 復興支援へ生産体制を整備
樹脂管材メーカー各社が復興支援に向けた生産体制の整備に乗り出している。大手メーカーでも東日本大震災によって一部の工場が被災したが、復旧工事がおおむね完了。計画停電も4月以降は実施されていないため、夏場の電力制限を見据えながら、塩化ビニル樹脂管やポリエチレン(PE)管などの設備稼働率を引き上げ在庫拡充を急いでいる。一部の原材料調達に不安は残るものの、主原料の調達難が長期化する恐れは薄れており、各社は復興支援に寄与する製品の生産を優先させながら供給計画を構築している。
積水化学工業で樹脂管を担当する高見浩三環境・ライフラインカンパニープレジデントは、3月14日に計画停電の情報を耳にするや否や、停電区域外の北海道や西日本の工場にフル生産指示を打ち出した。被災地の復旧用や仮設住宅向けに大量の樹脂パイプや継手などの管材製品が必要になる一方、1日に2ー3時間でも停電すると金型の昇温や樹脂の排出に停電前後にも数時間が必要となり、生産量が激減して需要に応え切れない可能性があるからだ。
クボタシーアイによると、「金型のサイズにもよるが、大口径では停電の前後5時間を稼働や停止のためにみておく必要がある」という。継手やマスなどの射出成形品はそこまで影響は大きくないが、生産効率が悪化するのは同じ。夏場の電力制限では対応が極めて難しい計画停電こそ回避されたものの、輪番停電でも影響は大きいことから、総量規制による調整を強く求めている。
仮設住宅向けの受注は4月に入って増え始めている。通常、同用途の受注は短期集中になるものだが、今回は土地の確保が困難なため、5カ月程度かそれ以上続くとの見方もある。必要となるのは排水用塩ビ管のほか、ガス用や上水用のPE管、ポリブテン管など。電線ケーブル保護管も使われる。
クボタシーアイの工場のうち、架橋PE管やポリブテン管、下水用塩ビ継手を製造するのは栃木工場だけで、積水化学もPE管を群馬工場でしか生産していない。三菱樹脂子会社の菱琵テクノもPE管の主力は平塚工場。そうした工場が夏場の電力制限の影響を受けることは必至。そのため、東西の拠点で生産できる製品は西の拠点で生産を強化し、東京電力管内ではその工場でしか作れない製品を重点生産するなどの対策を打ち出している。菱琵テクノは遊休設備の再稼働も検討している。
震災直後には調達難を予想した買い占めの動きにより、瞬間的に引き合いに応じられなくなるケースもあったもよう。ただ、塩ビ樹脂は現時点では国内の大型工場が複数停止しているものの、信越化学工業が米国子会社からの輸入に着手したことを明らかにしており、5月下旬には鹿島工場の生産を再開できる見通しで、原料樹脂の需給改善が期待される。
ただ、ポリブテンは添加剤として用いられる酸化防止剤の供給不安があり、顔料系も生産停止の長期化が懸念される。給水管や給湯管向けの保温チューブも調達に困難が生じているなど、原料調達に見通しをつけにくい製品もある。すぐに問題となるものは少なそうだが、調達先の多様化などの対策も求められている。