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東日本大震災印刷インキ各社、供給維持へ対応急ぐ

　東日本大震災で丸善石油化学・千葉工場における印刷インキの主原料設備の復旧に最低１年を要することが明らかになったのを受け、印刷インキ各社が対応を急いでいる。なかでも新聞インキの主原料の１つであるジイソブチレン（ＤＩＢ）は丸善石化が国内唯一のメーカーであることから、業界団体の印刷インキ工業連合会は危機感を強めている。こうした状況に対し、各社は代替原料ソースの確保や海外からの調達に加え、場合によっては他原料へのシフトも視野に入れるなど事態打開に全力を挙げており、当面の供給不足を回避させると強調している。
　東日本大震災で千葉工場が被災した丸善石化は先週末、同工場のアルコールケトン設備の復旧に最低１年を要すると発表した。同設備は新聞インキやオフセットインキ、グラビアインキの主原料となるＤＩＢ、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、セカンダリーブチルアルコール（ＳＢＡ）を生産。これによって印刷インキの主原料が長期出荷停止を余儀なくされる見通しとなった。
　これを受けインキ各社は、製品の安定供給維持に向けて動き出した。最大手のＤＩＣは、同社の海外拠点や国内外の同業他社から調達・購入する方向で調整を進めるほか、代替原料ソースの探索や代替技術の活用なども検討。場合によっては、色数・品種の絞り込みやスペックダウンを印刷業界などに要望する。
　一方で、被災した顔料などの生産拠点である鹿島工場は、４月中旬から稼働を順次再開するとともに、ほとんどの設備で５月末をめどに復旧を目指す。
　東洋インキＳＣホールディングスは、代替原料の確保に加え中国・アジアなど海外拠点などからの原料や製品輸入の可能性も含めた対応策を進めている。また、サカタインクスは輸入などによる代替品調達にはめどが立ちつつあるとしているほか、原料出荷停止がさらに長期化する場合は他の原料へのシフトも視野に入れる可能性も探る。
　こうした各社の総力を挙げた取り組みにより、当面の製品供給不足は回避される見通しだ。