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東日本大震災汎用樹脂　 サプライチェーン確認が急務 原料、電力、需要に懸念

　汎用樹脂の供給能力が回復しつつある。しかし、添加剤の調達、電力といった制約要因に加え、自動車生産など需要動向がまだ見極めにくいことから、５月以降から夏場にかけての安定生産には不安が大きい。ポリエチレン（ＰＥ）、ポリスチレン（ＰＳ）は食品包装材料に需要は堅調で、ＰＥでは医療用材料など震災に関連した需要も増えている。一方、ＰＰは主力の自動車向け需要に不安があり、各種添加剤を確保することも含め、サプライチェーンの確認が急務となっている。
　プライムポリマーには紙おむつなど衛生材料、輸液バッグや薬品包装材など医療用途、ボトルキャップなど食品包装材などの受注が増えており、同社はこうした需要には最優先で対応している。日本ポリケムグループの鹿島工場停止による代替需要なのか、震災による需要増、あるいは今後の供給不安に対する先買いなのかは判断できていない。ただ、在庫計画が狂うために、優先順位をつけてオーダーに対応している。
　ＰＰは自動車向け需要が完全にストップした。、自動車メーカーは徐々に生産再開に向け動き出しているものの、ＰＰ需要は当初の見通しからは大幅減となるのは避けられそうにない。
　ＰＳは食品包装材を主用途とするが、ＰＳジャパンによれば震災により東北で需要減少したが、これを補うため西日本などで増加した需要がほぼ拮抗している。一時停止した東洋スチレン千葉工場も再稼働した。一方で、再編、撤退により業界全体として供給余力は乏しくなっている。
　また、各種添加剤の調達も大きな課題となっている。ＢＡＳＦジャパンは関東・東北の製造拠点の生産を停止しており、酸化防止剤として世界的に採用されている「イルガノックス」を供給できなくなっている。ほかにも供給停止を余儀なくされた添加剤メーカーはあり、ＰＰやエラストマーメーカーは代替品の確保、ユーザー認定に追われている。
　さらに、ＰＳでいえば国内生産の５割を超える50万トン弱が千葉地区に集中しているなど、東京電力管内に生産設備が多いため、夏場の電力不足が大きな懸念材料となっている。多くの汎用樹脂各社は自家発電設備を有しているが樹脂生産そのものには大きな支障はでないと見られるが、すべて自家発電に切り替えるとコストアップになることも想定できる。
　また、ユーザーであるフィルムなどの加工レベルでは東京、東北電力から電力を受給している企業も多く、大幅節電を求められると影響が及ぶ可能性がある。
　物流の問題も解消されたわけではなく、原料、電力、ユーザーの稼働状況などサプライチェーン全体の確認にはなお時間がかかりそうだ。