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欧米化学企業が示す事業転換の明暗

　欧米の化学企業の業績には事業転換の成果が顕著にあらわれ始めている。コモディティ分野の事業を縮小し、景気変動に左右されにくい事業を拡大してきたＢＡＳＦやダウ・ケミカルはその代表企業だ。
　一方で、かつて大胆な事業転換に乗り出したものの、成功しないままに姿を消した企業もあった。その１社はＩＣＩである。同社はブルナー・モンド、ノーベル・インダストリー、ブリティッシュ・ダイスタッフ、ユナイテッド・アルカリの４社が１９２６年に事業を統合して発足した。米国のデュポンやドイツのＩＧファルベンに対抗する英国の化学企業を生み出すのが狙いだった。
　長い歴史を持ち、世界の化学産業の「雄」でもあったＩＣＩの転機は１９９７年。この年にユニリーバの特殊化学品を買収し、コモディティケミカルからの撤退を決めた。大転換に注目が集まったが、買収によって生じた負債が常に経営の足かせになっていた。株価も低迷し、アクゾ　ノーベルによって買収され歴史の幕を閉じた。
　事業転換が必ずしも成功するとはかぎらないが、約15年をかけて着実にそれを成し遂げた企業にＤＳＭがある。同社は５年ごとに経営計画を策定し、具体化してきた。計画をスタートする前年の下期に内容を固めて公表、計画期間中に目標を達成することで株主や従業員など多くのステークホルダーから高い信頼を得た。
　05年までの計画では石油化学事業から撤退、ロシュのビタミンとファインケミカル事業などを買収しライフサイエンス、パフォーマンスマテリアル、工業用化学品などに事業を絞り込んだ。10年までの計画ではエラストマー、肥料、メラミンなどの非戦略事業から撤退、化粧品やバイオメディカルなどの事業を強化するための買収や、三菱化学との事業交換によってアジア地域を中心とするポリアミド事業を強化している。
　こうした計画を通じてニュートリションや食品関連製品、医薬品関連などのライフサイエンスと、エンジニアリングプラスチックや高機能材料などのマテリアルサイエンスを主力事業にする体制を作り上げ、11-15年の計画では成長に主眼を置く。
　事業転換の成功と10年の好業績を背景に、11年も好調な１年になると見込んでいる。さらに13年までに14億-16億ユーロのＥＢＩＴＤＡ（金利・税・減価償却費計上前利益）を計上する目標の実現にも自信を示している。ＤＳＭのこれまでの事業転換は株主価値の向上に貢献した。１５年にどのような企業になっているか、新たな経営計画が始動した５年間に注目したい。