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有機EL興隆 日系化学企業の底力 《4》 塗布プロセスへの挑戦
有機EL(エレクトロルミネッセンス)テレビが市場を席巻するためには、圧倒的な効率化を実現する塗布・印刷プロセスの確立が不可欠。住友化学と三菱化学は、2018年度までに塗布発光材料の事業化を目指している。ただ塗布型パネルの事業化を発表しているのはJOLEDのみ。しかも量産するのは大型ではなく中型。タブレットやノートパソコンがどれほど拡大するのか。中型という選択に疑問を抱く市場関係者も多い。塗布方式の材料を完成させたとしても、現状では出口が見えづらい。
*18年度事業化へ*
しかし日本の化学メーカーは「大型を塗布でやらないと決めたディスプレイメーカーはない」と前向き。実際に日本、韓国、台湾、中国のディスプレイメーカーに材料のサンプルワークを行っており、いずれも高い関心を示しているという。
三菱化学は、塗布方式の発光材料を世界で初めて量産した。超低分子でありながら塗布で成膜するというチャレンジをしている。ただ、これはディスプレイではなく照明向け。パイオニアと共同で有機EL照明の量産・用途開拓に注力している。塗布材料の量産実績が最大の強みであり、この経験を生かしてディスプレイ向けの発光材料(インキ)開発にめどをつけた。18年度までの本格投入に向けラインテストに着手する。
*周辺材含め開発*
また同社は、総合化学メーカーという立場から発光材料だけでなく周辺材料まで広く扱う。このためディスプレイメーカーにソリューション提案できる強みがある。発光材料だけでなく隔壁材など周辺材料を含めた提案で、より高精度な表示性能を実現できる。寿命や信頼性向上につながる素子構造を研究する部門を横浜に構えている。
一方、住友化学は塗布方式の材料開発を第一に早期の事業化を目指す。低分子材料で先行する競合化学メーカーに対し、同社はより塗布・大型に向く高分子材料で差別化している。RGB(3原色)の発光材料などを遅くとも18年度までに投入する。
*高分子で差別化*
高分子は低分子と違って一つのユニットに多くの機能を包含することができる。デバイスを作る際のプロセスを軽くでき、コスト競争力を発揮できる。同社はこの研究をパナソニックと共同で行ってきたのが強み。「デバイスで評価してもらうことで材料開発にフィードバックできた」(同社)。
さらに英CDTやダウの高分子有機EL事業を買収することで知的財産を広く抑えている。低分子で先行する競合化学メーカーが今から高分子に進出しようにも、そのハードルは高い。
目下の課題は青色であり、低分子蒸着材料よりも劣るのが現状。青色の寿命や色再現性で「非常に苦労している」という。より深い青への要求が強く、TADF(熱活性型遅延蛍光)やリン光青での早期問題解決を図ろうとしている。ディスプレイメーカーへの提案を進めるなか、中期経営計画(16―18年度)中の事業化を目指しており、出口が見えつつあることが推察できる。