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４Ｋ／８Ｋ対応機器の普及に期待

　高精細画像が売りの４Ｋテレビの需要が好調だ。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）のまとめによると、2015年の薄型テレビの国内出荷量は前年比6.7％減の512万2000台、出荷額は同0.5％減の4104億円と、ともに落ち込んだ。そのなかで４Ｋテレビは気を吐いており、11年からの出荷量は累計94万台に達している。また15年実績では４Ｋテレビの台数シェアは薄型テレビ全体の12.3％にとどまったが、金額シェアでは35.9％を占めた。前年の18.9％の２倍近くとなり、テレビ市場を牽引する存在に育ってきた。
　ただ民生用である４Ｋテレビが、現在普及しているハイビジョンテレビほど急速に拡大するかは、やや疑問が残る。フルハイビジョンテレビは、アナログ放送から地上波デジタル放送への移行の駆け込み需要などで爆発的に売れた。しかし、その後の反動は大きく、現在でも家電量販店のテレビ売り場には、かつての賑わいは見られない。評判倒れでニッチになりつつある３Ｄテレビの例もある。
　美しい映像を大画面で見たいというニーズは根強いが、現在のフルハイビジョンで十分という人は多い。いくら４Ｋテレビを売り込まれても、故障もしていないのに買い替えるだけのインパクトがあるかといえば、やはり弱い。
　さらに現在では、スマートフォンやタブレットパソコンによって、いつでも、どこでもテレビ番組を含む高精細な映像を見られる。居間に置かれた大型テレビで視聴する場面も前より減ってきたのではないか。ブルーレイディスクがＤＶＤほど普及に勢いがないことからみて、視聴者は、それほどの高画質を求めていないとも考えられる。
　民生用途では急激な市場拡大は望み難いが、産業用途は着実な成長が見込まれるだろう。テレビ局で使用される機材が４Ｋ／８Ｋ対応になるのは当然として、とくに期待されるのが医療分野だ。病気の遠隔診断や外科手術用内視鏡への活用などが検討されている。将来的にはＩｏＴ（モノのインターネット）やセンサー技術、ロボット技術などの普及と相まって「医師が８Ｋモニターを見ながら、ロボットアームを遠隔操作して手術を行う」といったことが夢物語でなくなるかもしれない。地方における医師不足問題の解決にもつながるだろう。
　今後、４Ｋ／８Ｋ対応の高解像度モニターが普及することによって、機器周辺の電子部品・材料のニーズが高まっていくのは確実だ。テレビ・放送や医療分野にとどまらず、さまざまな産業での導入を期待したい。