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脳科学の知見磨き新たな健康産業を

　高齢化の進展を背景に、脳の認知機能向上に対する関心が高まっている。そのニーズに応えて非医療分野の製品・サービスの活用を進めようと、科学的評価のためのプラットホームづくりが始まった。大学や国の研究機関が協力し、脳科学の知見・ノウハウを生かして有用性を検証する「Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ　Ｂｒａｉｎチャレンジ」と呼ばれる活動だ。内閣府の総合科学技術・イノベーション会議が主導する革新的研究開発推進プログラム（ＩｍＰＡＣＴ）の一つ「脳情報の可視化と制御による活力溢れる生活の実現」の下で今年度からスタートした。
　高齢者が脳の健康を保つための良質な製品・サービスの提供を受けるには、研究開発の進展とともに認定・認証などの公的制度、民間企業からの製品供給と、あらゆる関係者・領域が有機的に連携することが必要。そうして初めて個人に合ったプログラムが実施できる。脳機能は未解明な部分が多いが、まずは得られた研究成果を着実に積み重ねることが重要になろう。
　Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ　Ｂｒａｉｎチャレンジは、機能性食品や植物由来成分、さらに運動システム、ワークショップなど非医療の製品・サービスについて、企業からアイデアを募って評価・実証を行うもの。初年度は12件のアイデアが入選。うち江崎グリコ、コクヨ、凸版印刷などの５件について大学などの協力を得て実証を進めた。
　先ごろの結果発表によると、５件それぞれ30名が、サンプル摂取などの実証活動に１カ月間継続的に参加。実生活に無理のない取り組みであることが示された。またＭＲＩ撮像による脳情報を実証の前後で解析したところ、加齢で低下することの多い脳の健康指標（容積、神経線維）が上昇していた。個別案件でも、赤血球の酸素運搬機能を高める食品成分「パプリカキサントフィル」、絵画などの制作で五感を刺激しストレスを軽減する「臨床美術」、女性対象の「ピンクレンズメガネ」による脳の健康増進などでユニークな成果が得られた。健康寿命の延伸に役立つ新ビジネスの創出につながることを期待したい。
　Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ　Ｂｒａｉｎチャレンジでは、より幅広い分野で実証を進めるため４月に社団法人「ブレインインパクト」を立ち上げる。基礎研究を基に新産業を築くうえで大きな役割を担うことになろう。
　ここ数年、国の基礎研究に対する予算は伸び悩んでいる。まずは拡大の流れに戻すよう望みたい。併せて資金確保の現実的選択肢として、企業との連携に止まらず、より多様な手法が検討されるべきだ。