2016年2月の記事を読む
2016年1月の記事を読む
2015年12月の記事を読む
2015年11月の記事を読む
2015年10月の記事を読む
2015年9月の記事を読む
2015年8月の記事を読む
2015年7月の記事を読む
2015年6月の記事を読む
2015年5月の記事を読む
2015年4月の記事を読む
2015年3月の記事を読む
2015年2月の記事を読む
2015年1月の記事を読む
2014年12月の記事を読む
2014年11月の記事を読む
2014年10月の記事を読む
2014年9月の記事を読む
2014年8月の記事を読む
2014年7月の記事を読む
2014年6月の記事を読む
2014年5月の記事を読む
2014年4月の記事を読む
2014年3月の記事を読む
2014年2月の記事を読む
2014年1月の記事を読む
2013年12月の記事を読む
2013年11月の記事を読む
2013年10月の記事を読む
2013年9月の記事を読む
2013年8月の記事を読む
2013年7月の記事を読む
2013年6月の記事を読む
2013年5月の記事を読む
2013年4月の記事を読む
2013年3月の記事を読む
2013年2月の記事を読む
2013年1月の記事を読む
2012年12月の記事を読む
2012年11月の記事を読む
2012年10月の記事を読む
2012年9月の記事を読む
2012年8月の記事を読む
2012年7月の記事を読む
2012年6月の記事を読む
2012年5月の記事を読む
2012年4月の記事を読む
2012年3月の記事を読む
2012年2月の記事を読む
2012年1月の記事を読む
2011年12月の記事を読む
2011年11月の記事を読む
2011年10月の記事を読む
2011年9月の記事を読む
2011年8月の記事を読む
2011年7月の記事を読む
2011年6月の記事を読む
2011年5月の記事を読む
2011年4月の記事を読む
2011年3月の記事を読む
2011年2月の記事を読む
2011年1月の記事を読む
2010年12月の記事を読む
技★術★伝★承 めざせ事故ゼロ工場 《6》
産官学によるスキームが構築され、化学関連の人材育成組織として充実した運営を進めているのが山陽人材育成講座。2007年に開講、今年で10年目を迎える同講座の受講者は累計1万人を優に超える。企業の声を聞いた現場重視のカリキュラムで今年も1000人を超える受講者を見込む。経済産業省の事業の一つとしてスタートしたが、現在は収入の9割以上を受講料で賄うなど、収益面での安定なども背景に、講座数もスタート時の18講座から今年は28講座に増える見通し。産業ニーズにあった教育機関として充実している。
山陽人材育成講座は05年、団塊の世代の大量退職の対策も含めた経産省の人材育成プロジェクトの一つとして発足した。中国経済産業局、三菱化学、旭化成など化学企業、岡山大学、山口大学の産官学の連携で具体化した。日本化学工業協会、石油化学工業協会が後援、共催組織として日本プラントメンテナンス協会、さらには岡山県、倉敷市など自治体の協力も得ている。
当時、石油化学コンビナート企業の製造現場は、作業量の増大と質の高度化、技術の高度化、実機経験の不足、ベテランの退職にともなう人材問題に加えて、教育体制が手薄になっていた。火災や漏洩事故も増加していた。
こうしたコンビナートを形成する化学企業のニーズに対応、know―whyに裏付けされたノウハウの確立、異常の兆候把握のための感受性の向上、事故発生の原因究明力やヒューマンエラーの要因分析力などの向上を目指し、「優れた中核オペレーター、製造現場リスクとコンビナート全体の最適化をマネジメントできる中堅マネジャー」(池上正・山陽技術振興会副会長)の育成を目標に、4コース18講座でスタートした。
力を入れたのが実習・演習を基本とした教材の開発と、工場運営経験のあるプログラムマネジャーや、企業との協力関係が深い大学・教授陣の講師招聘。教授陣のなかには同講座で使う教材を作成した人も複数いる。
コースは安全安定運転基礎、安全安定運転上級、技術力強化、リスクマネジ
メントの4コースに競争力強化マネジメントが加わり、期間は1―3日間、定員は一部を除き20人。安全体験やヒヤリハット事例は安全安定運転基礎の主力講座だ。保安・防災管理、課題形成力開発などに重きを置くのが同上級コース。リスクマネジメントコースでは、ヒューマンエラーの要因分析と安全推進活動やコミュニケーション力開発、さらには事故事例から学ぶ化学プラントの防災講座などが柱となっている。コミュニケーション力では女性オペレーターの増加を踏まえ、性差に基づく考え方や捉え方の違いなども学ぶ。
複数の企業のオペレーターを集めることでネットワークコミュニケーションの機会を提供するのも特徴。「教育の根幹は他流試合・競争意識」(池上副会長)との考えに基づく。
講座数は15年末までに24となっており、今年は日化協や石化協とも連携し、「事故事例を用いた危険認識能力の向上とガイドラインの活用」など4講座を増やす予定。
昨年は三菱化学、旭化成、JXエネルギーなど水島コンビナートの中核企業をはじめ、クラレ、日本曹達、関東電化工業、日本ゼオンなどが岡山・倉敷地区に持つ19事業所、山口・広島地区からセントラル硝子、宇部興産、東ソーなど9事業所、その他地域から三井化学、ライオン、日本触媒など25事業所の合計53事業所が受講者を送っている。
同人材育成講座の強みは「産学連携、産産連携」(池上副会長)。三菱化学は体験学習用に同社の技術研修センターを提供、旭化成は設備管理の実習設備を提供している。