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技★術★伝★承　化学企業の挑戦　《２》

▲研修環境の整備にも積極的に投資している（東レ総合研修センター）

　技術伝承を、学校を設けて展開している企業がある。東レだ。「現場で働く人の基礎学力を上げること」（梅田明専務取締役）との方針から、古くは各工場単位で高校を開設して中卒者の高等学校卒業資格を習得させていた同社では、1962年に東レ技術専門学校を開設して高卒者の教育を行ってきた。89年に中断したが、94年に東レ専修学校として再編。大津市の滋賀事業場内で、入社５年以上の現場従業員を主任、掛長へと育成を図っていく人材教育を行っている。今年までの21年間で692人の卒業生を輩出、「現場に強い、現場のキーマン」（同）作りを続けている。

＊21年で692人卒業＊

　東レ専修学校は「グローバルマザー工場を担う現場リーダーの育成」（同）を目標に、東レおよび同社グループの生産・技術開発で将来の現場リーダー候補として活躍が期待される高卒・短大卒社員を６カ月の予備教育、全寮制による１年の本科教育、１年間の卒業課題研究を合わせ計２年半、教育訓練している。「生産実務を担う中堅リーダー、価値の多様化に対応できる人材」（同）の育成が狙いだ。

　社内の専任講師のほか、社内専門家、ＯＢ、社外講師など約80人の講師陣により、一般教養から基礎学力、問題解決力、生産・原価・品質管理、高分子化学や化学実験、設備管理など現場で必要となる総合的な知識をここで学ぶ。

　社内学校に加えて、全社研修のなかで若手層、中堅層、管理専門職の３つの階層で、それぞれ狙いとするポジションへの人材育成プログラムを展開している。さらに東レ経営スクールや海外幹部研修など、目的に応じた幅広い教育プログラムを有している。

　一方、こうした教育、研修制度に基づく継続的な人材育成とは別に、東海工場、名古屋事業場を軸とする化学部門の事業は、十数年前に世代のギャップが大きくなったことを背景に「先駆的に化学プラントの技術伝承を行った」（同）。キーとなる現場従業員を選抜し、実験プラントを使って原理原則を教えるとともにＯＪＴによる技術伝承教育を展開した。毎週１回、勤務時間外に研修を実施、シフト主任の育成を狙いに約１年間、ベテラン社員によるキーマン教育を行っている。

　これに続いて他工場でも座学とＯＪＴの組み合わせによる技術研修を行い、「世代交代が一段落し、次のリーダーが着実に育っている」（同）。

　ただ「教える側も（プラントトラブルなどの）経験が少ないことから、リーダー育成のための新たな研修プログラムの作成に着手」（同）、プロセスノウハウの基本を学ぶ取り組みを開始している。さらに重要プロジェクトに関しては、当該部門だけでなく、他部門も含む第３者の視点を重視する取り組みを「全社的に始めた」（同）。

＊ライン見える化＊

　人の育成による技術伝承に加えて、東レは独自開発したプラント情報管理システムを導入、億単位のデータを収集・蓄積してきた。生産ラインの各所に設けたセンサーで温度変化や異物混入といったデータを収集し、数値化などにより「見える化」、生産現場の一括管理をリアルタイムで可能にしている。

　超エクセル型ソフトによるビッグデータ解析手法の開発にも乗り出している。これをトラブルの予知や、工程改善、品質改善に結びつけようとしている。ここでも重要なのは「人。ビッグデータを扱い、具体的に解釈して本来のＰＤＣＡ（Plan-do-check-act）サイクルを回すことにつなげる、診る目を持った人材の育成活動を行っており、これが実質的に技術伝承につながってくる」（木下直之・生産総務室長）。シックスシグマ手法も導入し、小集団活動を通じてデータに基づく現状分析や本質原因究明の実践スキル向上を図っている。