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【中間製品 動向を探る】 無水フタル酸＜上＞
▲新日鉄住金化学・九州製造所はグループ企業であるのシーケム向けに生産している。
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無水フタル酸の用途の７割以上を占める国内可塑剤業界は、再編が進んだものの稼働は低水準にとどまっている。これらを背景にフタル酸メーカーは可塑剤再編も視野に入れ、事業基盤の強化策に知恵を絞っている。
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無水フタル酸は、可塑剤のほか塗料、不飽和ポリエステル（ＵＰＲ）などの原料として用いられる。オルソキシレン（ＯＸ）を原料とする石油系と、鉄鋼生産プロセスで生じるタールを蒸留して使うナフタリン由来の石炭系に大別される。石油系は三菱ガス化学と川崎化成工業、石炭系は新日鉄住金化学グループのシーケムとＪＦＥケミカルが事業化している。
＊主力の可塑剤低迷＊
国内では、用途の７割強を占める可塑剤は低迷が続いている。フタル酸ジオクチル（ＤＯＰ）やフタル酸ジイソノニル（ＤＩＮＰ）などのフタル酸系可塑剤の国内生産量は2010年に23万3377トンあったのに対し、14年は20万958トンまで減少した。これを受け無水フタル酸の国内需要は10年の11万7819トンから14年に10万6450トンと漸減している。
そうしたなかで、可塑剤メーカーをグループに持たない石炭系２社は、縮小する国内市場への供給から、輸出へと軸足を移す事業構造に転換を図っている。
九州事業所で手掛けるシーケム（現在、製造は新日鉄住金化学九州製造所に委託）は、「00年頃から海外向けへ舵を切った」（同社）。事業環境が厳しくなれば国内可塑剤向けの供給を継続することが難しくなるとの危機感が背景にあった。
東南アジア地域へのアクセスに有利な九州に拠点を構える立地的優位性を生かして輸出を強化し、現在、輸出比率は約７割にまで達しているという。また、国内出荷分の内訳でも可塑剤は割合が小さく、塗料や特殊樹脂用途が過半を占めている。
東南アジア地域の無水フタル酸の伸びは年率３―５％とみている。実際に同地域の需要家から供給増量の要請は強く、今後も輸出を中心に事業展開する方針。
ＪＦＥケミカルも、同様に輸出を強化しほぼフル稼働で推移している。ただ、同社は無水フタル酸事業で中国に進出していることもあり、国内拠点の千葉工場（年産能力４万トン）からの輸出比率は３割程度で、主にインドネシアをはじめ東南アジア地域へ出荷している。インドネシアではＵＰＲ向けが主力となっている。
＊中国の動向が懸念＊
シーケムとＪＦＥケミカルは、主に東南アジア向けの輸出で収益を確保する狙い。ただ、懸念されるのが中国の可塑剤市場の動きだ。環境規制の強化などから、中国では非フタル酸系可塑剤の生産を拡大する傾向がみられる。それにより中国内の無水フタル酸がはじき出されて、アジアなど周辺国に流出し脅威となる恐れがある。両社はタールから、ナフタリン、無水フタル酸に誘導するチェーン展開を強みに事業を展開していく構え。
（不定期掲載。＜下＞は２日付を予定）
