2015年10月の記事を読む
2015年9月の記事を読む
2015年8月の記事を読む
2015年7月の記事を読む
2015年6月の記事を読む
2015年5月の記事を読む
2015年4月の記事を読む
2015年3月の記事を読む
2015年2月の記事を読む
2015年1月の記事を読む
2014年12月の記事を読む
2014年11月の記事を読む
2014年10月の記事を読む
2014年9月の記事を読む
2014年8月の記事を読む
2014年7月の記事を読む
2014年6月の記事を読む
2014年5月の記事を読む
2014年4月の記事を読む
2014年3月の記事を読む
2014年2月の記事を読む
2014年1月の記事を読む
2013年12月の記事を読む
2013年11月の記事を読む
2013年10月の記事を読む
2013年9月の記事を読む
2013年8月の記事を読む
2013年7月の記事を読む
2013年6月の記事を読む
2013年5月の記事を読む
2013年4月の記事を読む
2013年3月の記事を読む
2013年2月の記事を読む
2013年1月の記事を読む
2012年12月の記事を読む
2012年11月の記事を読む
2012年10月の記事を読む
2012年9月の記事を読む
2012年8月の記事を読む
2012年7月の記事を読む
2012年6月の記事を読む
2012年5月の記事を読む
2012年4月の記事を読む
2012年3月の記事を読む
2012年2月の記事を読む
2012年1月の記事を読む
2011年12月の記事を読む
2011年11月の記事を読む
2011年10月の記事を読む
2011年9月の記事を読む
2011年8月の記事を読む
2011年7月の記事を読む
2011年6月の記事を読む
2011年5月の記事を読む
2011年4月の記事を読む
2011年3月の記事を読む
2011年2月の記事を読む
2011年1月の記事を読む
2010年12月の記事を読む

技術補完による研究開発の効率化を

　少子高齢化にともない健康や医療に関する意識が高まるなかで、ライフサイエンス分野を将来の事業の柱として育成する動きが強まってきた。ファインケミカル系の多くの企業においても、同分野での新規材料・新規事業の創出が大きなミッションとなっている。開発のさらなるスピードアップを図るため、外部とのアライアンスに努めており、大学や公的研究機関との協働が活発化。これまで培った精密有機合成や高分子設計、生物評価といった技術を駆使・活用し、拡大する市場を取り込もうという意欲が旺盛だ。
　日油は前中期経営計画「2013中計」から、研究開発の重点施策として産官学との連携・技術導入促進を掲げており、同中計期間中に143件の産官学連携研究を行った。現在推進している「2016中計」でも産官学連携を重視し、共同研究および新規テーマの拡大を図っている。昨年度は食品、ライフサイエンス、ドラッグデリバリーシステム（ＤＤＳ）、先端研究所といった各研究部門において近畿大学や徳島大学、北海道大学、大阪大学などと合計39件の共同研究を実施した。
　ＡＤＥＫＡは、東京医科歯科大学の寄附研究部門を支援し、次世代医療材料である脱細胞化再生医療材料の研究を始めている。同材料や大腸がん診断薬などで、医療材料メーカーとしての基盤構築を図る方針だ。
　大日精化工業は横浜市立大学とともに、胸部の外科手術にも適用できる生分解性材料を使ったフィルム状の医療機器「癒着防止膜」の実用化に取り組んでいる。ＤＩＣは高知大学、医療機器メーカーの日本コヴィディエン（東京・世田谷）と共同。肝機能検査に使う近赤外蛍光色素「インドシアニングリーン」に比べ発光性が30倍以上高い樹脂を開発し、尿管カテーテルなどの医療用具に応用した。日産化学工業は、京都大学などと組み、ヒト多能性幹細胞（ＥＳ／ｉＰＳ細胞）の大量培養を可能とする３次元培養法の開発に成功している。
　企業を取り巻く経営環境の変化や国際競争が激化するなか、基礎から製品化まで、すべての研究開発を自社だけで行うことは、時間・コスト面で大きなリスクとなり、非効率だ。技術の高度化・複合化を背景に開発のスピードアップ要請が高まるなか、産官学連携の必要性は増している。ただ外部との連携が本当に成果をあげるのは、技術が相互に補完され、効率的な研究開発が進んだ場合が多い。その前段として、まず自らのコア技術を磨き、相手に「組みたい」と思わせるような強みを持つことが必要となってくる。