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化学への信頼揺るがす天津爆発事故

　中国・天津浜海新区の危険物倉庫で12日に発生した大規模な爆発事故は、多数の死者、行方不明者、負傷者を出す痛ましい事故となった。発生から１週間を経ても、その原因が特定されないなど事態は混迷を深めている。一連の報道では、火災や爆発の原因が化学物資と伝えられるほか、同倉庫に保管されていた大量の有害物質が、周辺環境に重大な汚染を引き起こす可能性も指摘されている。今回の事故は、化学品の危険性をクローズアップすることになったばかりではない。化学産業に対する信頼性に、大きな脅威を生じさせた格好にある。
　化学産業は、人々の暮らしを支えるさまざまな製品、技術、サービスを提供する産業だ。近年は、地球規模の課題である環境・エネルギー問題、食料・水不足の問題などを解決できる産業、あるいは高齢化社会において健康で快適な暮らしを実現する産業として、その存在感を一段と高めている。
　ただし、そうした化学産業の有用性も、化学品の製造、保管、物流、使用時などにおける高い安全性が確保され、国際社会から信認を得てこそ認められるものだ。今回の天津における爆発事故は、そうした信認を根底から覆してしまった。化学品が極めて危険であるとの認識を一般市民に植え付け、ひいては化学産業そのものに対する嫌悪感を助長することが懸念される。
　日本においても2011年11月から13年１月にかけて化学工場の大規模な爆発事故が相次いで３件発生し、化学品の製造現場における安全性に重大な懸念が生じた。これを受けて事故を起こした企業、あるいは石油化学工業協会、日本化学工業協会などの業界団体が原因究明に徹底して取り組み、最大限のエネルギーをもって安全対策の抜本的な強化を図った。この結果「安全こそが化学産業存立の基本的要件である」との認識が、業界全体に深く浸透した経緯がある。
　天津の爆発事故においても、その原因を徹底して究明するとともに、今後また同じような事故を繰り返さぬよう安全対策が徹底されることを切に願う。同時に、中国は国際社会の一員として、欧米諸国や日本などの化学産業、あるいは関連産業がどのように過去の教訓を生かし、安全対策を強化してきたかについて学び、自らの対策に取り入れるべきだ。
　化学産業が国際社会から信頼され、持続的な成長を続けるためには、国境を越えたコミュニケーションの深化が不可欠といえる。今回の悲惨な事故がその契機となり、安全文化が世界に広がることを強く希望する。