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産業構造の変化を反映する日中貿易

　中国経済の成長で日本と中国の貿易構造が大きく変化している。対中輸出は自動車、スマートフォン部品、金属加工機械などが拡大する一方、有機化合物やプラスチックなど化学製品は伸び悩みが続いている。化学製品の貿易収支は黒字を維持しているものの、汎用製品の輸出拡大は期待しにくい。日本の化学産業の構造改革を促す要因になりそうだ。
　日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）は、香港経由の対中輸出を含めた「双方輸入ベース」による日中貿易の推移を集計している。２０１４年実績によると、輸出（中国の対日輸入）は前年比０・３％増の１６２７億ドル、日本の輸入は０・１％増の１８１０億ドルとなった。日中の貿易総額は０・２％増の３４３７億ドルとほぼ前年並みだが、日本側の貿易赤字は３年連続だ。
　輸出拡大に貢献したのは乗用車、スマホ関連部品、マシニングセンタなど一般機械。日中の政治的摩擦が小康を保ったことに加え、中国が急速に生産を拡大している製品、設備投資が堅調な産業に不可欠な部品や生産関連機械を信頼性の高い日本から調達した。日本の輸入は、中国の生産コスト上昇によってＡＳＥＡＮなどへの生産移転の進んだ衣類が大幅に減少する一方で、スマホや太陽光発電セルなど日本で需要の拡大した製品が目立つ。
　化学工業はリーマン・ショック後の需要急減に遭遇した時期に、対中輸出で稼働率を回復した時期があった。なかでも合繊原料など基礎化学品は市況上昇も手伝って各社の収益に貢献したが、その後中国も生産能力の拡充に走り、供給過剰、国際市況の低落が続いた。
　１４年の化学製品の輸出額は２５１億ドル、前年比４・６％減と落ち込んだ。とくにポリエステル原料、オレフィンや塩ビモノマーなど有機化合物が１６％減少した。プラスチックもポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエーテルなどの不振で微減となった。
　化学製品の輸入はボトル用ＰＥＴやＰＣ、溶剤中間体などの急増で前年比５・３％増の９８億ドルとなったものの、貿易収支はいぜん日本の出超が続いている。しかし、国際競争力が低下している合繊原料の輸出を断念するなど、日本企業の設備削減が進行するとともに、プラスチックも中国の生産能力の拡大が続いており輸出の大幅な伸びは見込めない。
　日本の貿易総額における中国のシェアは２０・５％、１３年比で０・５ポイント拡大した。日本にとって最大の貿易相手先である。それだけに中国の産業構造の変化次第で貿易構造も様変わりする。その環境でいかにビジネスチャンスを創出できるか、各社の知恵が問われそうだ。