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正念場を迎えるＬｉＢ材料事業戦略

　リチウムイオン２次電池（ＬｉＢ）向け材料業界が揺れている。エコカーや太陽電池などの新エネルギー市場拡大とともにＬｉＢ需要は右肩上がりだが、その主要材料である正極材市場から、三菱化学と三井造船が相次いで撤退を決めた。成長分野といえども競争は激しく、今後も業界再編が避けられない見通しである。
　産官学連携で一段の高出力・大容量化が進められているＬｉＢの基本性能を決めるのが正極材だ。基幹部材として重要度が高いにもかかわらず正極材からの撤退が続く。三菱化学は増産投資を行って３元系正極材の拡販に努めてきたが、電気自動車をはじめとするエコカー市場の成長が期待外れで、採算が合わなくなっていた。
　三井造船は戸田工業と共同で進めてきたリン酸鉄リチウム（ＬＦＰ）正極材から撤退を決めた。２０１０年に「年５０００トン体制を視野に入れる」ことを目標に参入、11年にはＬＦＰ事業会社「Ｍ＆Ｔオリビン」を資本金１億円（三井造船出資比率51％）で設立。その後４億９０００万円（同90％）に増資、工場も昨年５月に完成したばかりだった。安価な競合製品が増え、エコカーの普及も進まなかったことから結局、15年度をめどに清算することになった。
　ＬＦＰは高いエネルギー密度が必要なスマートフォンには使えないが、定置用大型Ｌｉｂなど信頼性が求められる分野に最適とされてきた。ただ、技術体系が複雑なこともあって事業展開する大手はソニーなど数社に限られている。三井造船は今後の事業戦略に関しては「検討中」としている。
　一方、パートナーの戸田工業はＬＦＰの品ぞろえよりも、独ＢＡＳＦとの協業による３元系事業拡大に軸足を移している。同社もエコカーの急成長を見越して国内外で積極的な投資を行ったが、ビジネスモデルの変更を余儀なくされた。この計画の柱の一つになるのが豊富な資金力をもつＢＡＳＦとの合弁事業で、「年内には具体化したい」と真剣だ。ＢＡＳＦも高機能三元系正極材の高い技術力を持つだけに、一気に供給体制を整えトップシェアを目指すことも十分に考えられる。
　ＬｉＢは技術とコストの両面で改善余地がまだまだ大きい。ＬＦＰにしても「固相反応法」の三井造船は撤退するが、「水熱合成法」をとる住友大阪セメントは順調に事業を続けている。エコカーの性能向上には、正極材を含めて画期的な新材料が必要とされており、主要部材はすべて刷新される見通しだ。ＬｉＢ開発国ならではの高い技術開発力をどう生かすのか、これからが正念場といえる。