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東日本大震災 印刷インキ 当面の供給メド

　東日本大震災で主原料調達に支障が出ていた印刷インキの安定生産・出荷が当面維持される見通しとなった。一時は新聞インキなどの製品および原料在庫が４月末にも途切れる可能性が懸念されていたが、インキメーカー各社は事態打開に向けた対応策を徹底。代替原料の確保や海外調達などを急いだことで、当面の安定供給にめどを得ている。しかし、代替原料のタイト化や輸入品のコスト負担が新たな懸念材料として浮上。海外からの製品輸入はコスト的に見合わず、永続的な対策としては考えにくい。一時の「非常に厳しい事態」は回避されたものの、こうした課題が顕在化してくる可能性が出てきた。
　震災後、化学関連企業の生産活動に支障をきたす事態が相次ぎ発生。なかでもジイソブチレン（ＤＩＢ）は国内唯一のメーカーが被災したほか、パラオクチルフェノール（ＰＯＰ）を原料とするロジン変性フェノール樹脂、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）など、新聞インキやオフセットインキの主原料調達が困難な状況となった。
　これを受けて、印刷インキ工業連合会では印刷・新聞業界などにインキ使用量やページ数の抑制を要請。インキ各社でも事態打開に向けた取り組みに相次ぎ乗り出した。
　その後、各社では代替原料ソースの確保や一部オフセットインキの緊急輸入に加え、代替技術の活用や品種の絞り込みなども行った。これらにより、代替原料を用いた新たな処方・設計による新聞インキおよびオフセットインキの生産にめどが立ち、当面の安定供給が維持される見通し。
　一方、新たな懸念材料として、代替原料のタイト化や輸入品のコスト負担が浮上してきた。製品自体の海外からの輸入はコスト的に見合わないことから、一時的な措置としての意味合いが強い。
　当面の安定供給は確保された半面、こうした課題が顕在化してきた場合、インキ業界にさらなる対応が求められる可能性もある。