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東日本大震災グローバル網駆使し対日供給、欧米化学大手の動き本格化、ダウはＸＰＳ輸入

　欧米大手化学企業がグローバルネットワークを駆使し、東日本大震災による日本の供給不安へ対応する動きが本格化してきた。ＢＡＳＦがポリマー添加剤をシンガポール拠点などから輸入。これに続き、ダウ・ケミカルはダウ化工を通じて押出法ポリスチレンフォーム（商品名・スタイロフォーム、一般名・ＸＰＳ）の輸入に踏み切る。一段と深刻化する国内需給ひっ迫に対応するのが狙い。世界で４０％のシェアを有し、欧米など各地に生産拠点を持つ優位性をフル活用する。欧米化学大手は市場としての日本を重視しており、世界拠点からの対応によって、供給力の安定性が市場で一段と評価される可能性が出てきた。
　ＸＰＳは２０１０年から長期優良住宅や住宅版エコポイントなどの省エネ政策により断熱材としての需要が急増。このため、以前から生産が需要に追い付かない状況となっていた。鹿沼（栃木県）、笠岡（岡山県）に工場を置くダウ化工も「省エネ需要の先行きを見極め、生産能力の増強を検討する」（ディエゴ・ドノーソ・ダウ・ケミカルＧカントリーマネジャー）段階だった。そうしたなか、東日本大震災により東北・関東地方に位置する断熱材メーカーの工場の操業が停止、品薄状態がさらに悪化した。仮設住宅向けの需要も加わり、ひっ迫感は一段と強まっている。
　こうした状況に対応するため、ダウ化工はダウ・ケミカルのグローバルネットワークを生かし、スタイロフォームの輸入を決定。今年６月上旬をめどにダウのドイツ、ポルトガル、イギリスの工場から同製品をコンテナで輸入する。第１段階では月間５０００立方メートルを輸入する計画。
　輸入製品は日本市場で普及しているノンフロン製品で、ＪＩＳ　Ａ９５１１Ａ種押出法ポリスチレン７フォーム保温材保温板?種ｂの規格値および国内グリーン購入法の「断熱材」判断基準にも適合。「断熱材の国内需要がひっ迫するなか、ダウ・ケミカルのグローバルな供給体制を生かして国内ニーズ対応に最大限努力したい」（矢野秀樹・ダウ化工社長）としている。
　ＸＰＳは発泡することから容積が大きく、通常は需要地に近いところで生産する。ダウ化工も東日本、西日本に１拠点ずつ有しているほか、他の国内メーカー２社も主力需要地に近いところで、複数拠点を持っている。そうした製品の特性から輸入という供給手段をとるのは極めて異例。
　欧米化学企業ではＢＡＳＦがポリマー添加剤のイルガノックスをシンガポール工場などから輸入して被災の影響を最小限度に抑えるなど、グローバルネットワークの活用が目立ってきている。