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東日本大震災 中央化学 安定供給を維持へ グレード削減を提案

　プラスチック食品容器大手の中央化学は、電力不足の夏場にも国内生産を維持するため、需要家に対するグレード集約の提案、中国子会社からの原反シートの輸入といった対応策の検討に入った。すでに、東北工場（福島県田村市）の稼働停止に対応し他工場への生産シフトを進めているが、さらに25％の節電や原材料の入手難にも対応できる最適生産体制を追求していく。
　同社は震災で被害を受けた東北工場（福島県田村市）および鹿島工場（茨城県神栖市）が稼働を停止した。このうち食品トレー容器を生産する鹿島工場は、３月24日には生産を再開しすでにフル稼働体制となっている。
　一方、東北工場（福島県田村市）は、福島第一原発の事故の影響を受けており、現時点で普及のメドはたっていない。このため、東北工場で使用していた金型を移したうえで、従来の18時間操業から24時間操業へ移行するなどして他工場の稼働を上げることで生産体制の維持を図っている。
　ただ、夏場には25％の節電が必要なことや、主原料の一部に入手難の懸念もあることから、これらの課題を乗り越えてフル生産に近付ける新たな施策の検討に入ったもの。
　原材料の入手難への対応では、中国に展開する子会社の活用を検討する。入手難の原料プラスチックを中国で調達し、原反シートに加工したうえで日本に輸入する。すでに、汎用の透明容器（フードパック）では輸入実績があるが、さらに、ポリプロピレンとタルクのコンパウンド品といった高付加価値グレードについても原反シートの輸入を検討する。
　また、需要家に生産グレードの集約を提案し、生産効率を向上させて生産量を確保することも検討する。原料樹脂のほか添加剤の入手難も予想されるなかで、ＪＩＳなど国内基準の適合を前提とした代替品にグレード集約などを提案する。こうした施策を通じ、被災地でも不可欠な食品容器の安定供給を維持したい考えだ。