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東日本大震災 帝人デュポン ＰＥＴフィルム安定供給に 岐阜事業所再開など

　帝人デュポンフィルムは、東日本大震災を受けてポリエステル（ＰＥＴ）フィルムの緊急供給体制を構築する。停止中だった茨城事業所（茨城県行方市）の生産を25日に再開、宇都宮事業所（栃木県宇都宮市）の生産を４月下旬から順次再開すると発表したが、これに加えて岐阜事業所（岐阜県安八郡）の休止ラインを再稼働させるなど増産対応を開始した。海外の自社工場からの生産支援にも着手し、一部品目は中国、インドネシア、米国で増産体制を整えていることを明らかにした。海外を含めてグループ全体でバックアップ体制を整え、被害を受けたサプライチェーンの再構築を図るとともに、ユーザーに対する供給責任を果たすとしている。
　今回の地震により、茨城の１ライン、宇都宮の４ラインのフィルム設備が停止。両事業所へ本社およびその他事業所からエンジニアなどの人員を緊急派遣し、25日には茨城で生産を再開した。
　茨城では同社が60％以上のシェアを持つ液晶ディスプレイ用反射シートを生産中。「フル稼働の状態で生産を再開した」（高橋卓常務執行役員）が、需給がひっ迫していることから、もう１つの生産拠点である岐阜の増産で対応する方針。
　宇都宮は４月下旬から１ラインを再稼働、その他ラインも順次再開する方針。同事業所は自家発電設備を保有していることから、再稼働後も４ラインすべてに電力を供給できるという。
　同事業所の主要品目は磁気メディア用フィルム、太陽電池用バックシート、タルク缶用フィルム、偏光板用離型フィルムなど。このうち磁気メディア用は今月中旬から岐阜の休止ラインを再稼働させており、ユーザーの要望に応えている。
　さらに海外拠点からの生産支援を決定。海外でも生産可能な一部品目は中国、インドネシア、米国工場の増産で対応する方針で、すでに準備に入っているという。
　また、原料・副資材・添加剤などの調達に関して、一部の原材料で一時的に安定調達が困難となる可能性があるため代替品の確保に着手した。ただ、これらの緊急対策を講じても一部品目の供給が困難になるとみられ、「優先品目などを考慮しながらサプライチェーンの最適化を図る」（同）としている。