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東日本巨大地震 中国化学品業界 高付加価値品の動向注視

　【上海＝白石孝祐】東日本巨大地震の影響は、中国の化学関連市場にも影響を与えそうだ。中国では量的な拡大が続く一方、日本企業は高付加価値製品を武器に中国市場への展開を図ってきた。「副資材や添加剤など、少量でも必要不可欠な製品は中国で生産されていないものが少なくない」（日系商社）。現段階で市場に混乱はないものの、日本からの供給が中断された場合は「中国の需要家が工場稼働をどのように維持するか」（同）が課題となりそうだ。
　東日本巨大地震に対しては、中国の各メディアも連日大きく取り上げており、現地の関心が極めて高い。１３日付の第一財経日報は「核心技術を握る日本の地震、全世界の産業チェーンに影響」と題し電子、鉄鋼、化学、自動車などの分野について業界関係者の話を交えて報じている。中国市場は日本の製造業の被災状況を注視している。
　中国では２０１０年のエチレン生産量が約１４１９万トンと日本の２倍になるなど、基礎原料や汎用製品を中心に化学品の生産能力は大きく拡大している。ただ、合成樹脂ではエンジニアリングプラスチックのほとんどが輸入に依存しているように、高機能・高付加価値品の自給率向上は進んでいないのが実情。
　一方、化学品の用途先では、年間生産台数が１８００万台を超えた自動車をはじめ交通、ＩＴ・電子、建築、日用品など広範な分野で生産増が続いている。中国メーカーだけでなく、日系を含む外資企業による中国生産の広がりも背景にある。
　日本の化学企業では、一部でボリュームゾーンの本格開拓を図る取り組みがみられるものの、中国市場でもハイエンドに的を絞った供給が基本路線となっている。つまり、キーマテリアルとして最終製品に欠かせない素材の供給で存在感を発揮しているということでもある。
　合成樹脂では「工夫して中国品で代替する余地が比較的ありそう」（日系商社）だが、電子関連材料を中心に中国生産がない品目も多い。国内総生産（ＧＤＰ）７％成長を目指す中国では、春節明け以降も国内経済が活況を呈しており、化学品全般の需要にも「先行きマイナス要素が見当たらない」（同）状況。まずは被害状況の把握と復旧作業が最優先だが、各社の操業回復に遅れが出る場合は、中国の需要先の生産活動にも影響が避けられない。