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東日本巨大地震 化学各社　再稼働に向け対応急ぐ

　化学メーカー各社は、東日本巨大地震による被害情報の収集、停止した設備の立ち上げに向け対応を急いでいる。各社は人的、設備の被害状況の詳細の把握に努めるとともに、ユーザーの稼働状況について正確な情報を集めようとしている。３地区４基のエチレン装置が停止しているため、製品の相互融通に向けた動きも今後始まると予想される。とくに、復興に向けて求められる製品については、供給網の確認が喫緊の課題となっている。
　三菱化学の鹿島コンビナートは自家発電およびバースが損傷し、全設備が停止している。製造設備は緊急停止したために配管内に中間製品が残っており、再立ち上げには洗浄が必要なため相当な時間を要しそうだ。自動車などユーザーの設備も多くが停止しているため、相互の在庫状況の確認作業にも追われている。生産停止している筑波事業所、小田原事業所は被害が軽微で、再稼働に向けた検討に入っている。
　住友化学の三沢工場、三井化学の鹿島工場、茂原分工場はいずれも停電で停止。鹿島工場はコンビナート全体が停止しているため立ち上げには時間がかかりそうだが、三沢工場、茂原分工場は通電に向けた検討に入っている。ただ、計画停電の影響、原料の入手、ユーザーの稼働状況などの確認が必要になる。
　旭化成は旭化成エレクトロニクス石巻工場、旭化成メタルズ友部工場などグループ会社の被害状況の把握と支援体制を構築を急いでいる。また、旭化成クラレメディカルの人工腎臓「ＡＰＳ」は国内シェアトップで、東北方面への輸送体制の強化しようとしている。被害を受けたストックポイントもあり、厚生労働省などとも連絡を取って緊急性を要する製品の確実な供給を図る考え。
　昭和電工は16日まで東北・関東地区の８事業所を休業しているが、水道や電気などライフラインに関係する製品の稼働再開を急いでいる。次亜塩素酸ソーダは上下水道殺菌に、外販トップシェアのアンモニアは電力会社の火力発電所で脱硝用酸化剤として用いられ、安定供給が求められる。両製品とも川崎事業所で生産しており、次亜塩素酸ソーダは早ければ16日中に再稼働させる。アンモニアは福島県の液化アンモニア物流基地が水没したため、供給網の再構築を急がなくてはならない。
　東ソーは、東北東ソー化学石巻工場の従業員の安否確認を急いでいる。東ソー本体は設備停止はないものの、ユーザーの稼働、物流体制など川上から川下にいたるサプライチェーンの確認を進めている。
　チッソはグループ会社のチッソ石油化学五井製造所（千葉県）、太陽光発電用ポリシリコンを生産する新日本ソーラーシリコン（茨城県神栖市）の２カ所が停止中。液晶材料のブレンド拠点である五井のリクソンセンターは16日中には再開の見通し。