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東日本巨大地震 エチレン ７割稼働 自動車など川下動向注視

　東日本巨大地震の影響が、製造業全般に広がり始めた。東北・関東地区の工場被災によるサプライチェーンの寸断に加え、供給力が不足した東京電力が14日から首都圏で計画停電を開始したことも大きな要因。石油化学や鉄鋼などの生産に支障をきたし、プラントそのものに問題がなくても操業を維持することが困難な状況をきたしている。計画停電は当面は４月末までとされているが、少なくない企業で設備稼働が困難になる可能性も出てきた。場合によっては被災地救済に必要な物資にも影響が及ぶことも懸念される。
　地震の影響でナフサクラッカーを停止したのは、14日昼時点で三菱化学・鹿島事業所、ＪＸ日鉱日石エネルギー・川崎製造所、丸善石油化学・千葉工場の３カ所。
　出光興産・千葉工場、三井化学・市原工場、住友化学・千葉工場、東燃化学・川崎工場、京葉エチレン・千葉工場はナフサクラッカーを稼働している。ただ、稼働中のエチレンプラントはいずれもミニマム運転。電力事情や上流・下流の需給動向を注視しながら７割操業を維持しているのが実情。
　エチレンプラント自体は自家発電で必要な電力を賄えるが、上流と下流はそれぞれ事情が異なる。原料の円滑な供給が確保できるか、自家発電設備を持たない下流の誘導品設備が操業を維持できるかどうかが重要な問題になっている。
　需要業界では、工場の被災や計画停電の影響でサプライチェーンが途切れたケースも多く、今後の需要動向は見極めにくい。
　とりわけ、石化製品の主力需要先である自動車各社は、震災直後に国内工場の設備を停止した。国内自動車生産の停止が長期化し、製品需要が立ち直らなければエチレンプラントの操業を維持するメリットは失われる。そうした事情を踏まえ、エチレン各社は今後の設備操業について検討に入っているもようだ。