日産自動車は、自動車開発・試作におけるＣＡＥ（コンピューター支援エンジニアリング）活用強化の一環として、電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド電気自動車（ＨＥＶ）に特有のＮＶＨ（騒音・振動・突き上げ）や熱処理問題などでの適用を目指す。同社は、すでに新車の開発?試作工程の５割程度でＣＡＥを適用しており、将来はその比率を７割まで高められると予想している。
解析ソフトウエアのイーエスアイ（ＥＳＩ、本社・フランス）が２９日、東京・新宿で開催したユーザー会議「第２０回 ＰＡＭ Ｕｓｅｒｓ Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ ｉｎ Ａｓｉａ ２００９」の基調講演で明らかにした。
日産自動車は、ＣＡＥ技術の予測精度が高まるなかで、２００１年にカルロス・ゴーン社長がスタートさせた自動車の開発期間の大幅な短縮と品質の向上を両立させるＶ?３Ｐ（Ｖａｌｕｅ Ｕｐ ｆｏｒ Ｐｒｏｄｕｃｔ、 Ｐｒｏｃｅｓｓ ａｎｄ Ｐｒｏｇｒａｍ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ）プログラム推進の一環として、本格的にＣＡＥの適用を拡大した。
この結果、衝突実験などに使用する試作車の台数が大幅に減ったほか、試験回数そのものも１、２回程度ですむケースが大幅に増加するなど、それまで必ずしも良好でなかったＣＡＥ導入費用に対する効果（利益）が大きく改善し、同時に完成車の品質も大きく向上したとしている。
ただ、開発期間の短縮や、コストのかさむ設計のやり直しの回数が減少したことなどにより、新車の開発コストがこれまでより大幅に削減された結果、新たにＣＡＥを導入（投資）してもその効果を創出するのが難しくなったともしている。
こうしたなかで日産は、今後のＣＡＥ機能を追加導入する重点分野として、ＥＶやＨＥＶが抱える新たな課題の解決を指摘。内燃機関だけの自動車と比較し、ＥＶでは高周波ノイズの発生や、バッテリーによる熱の発生などが課題とされており、こうした課題をＣＡＥ技術で解消できれば投資に対する効果が高いとの認識を示した。
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