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関心高まるデジタルヘルス 「医療×ＩＣＴ」東工大シンポジウムから

　情報通信技術（ICT）を活用した新しい医療産業は生まれるか―東京工業大学でこのほど、ICTと医薬品産業を融合した「デジタルヘルス」のあり方を議論するシンポジウム「『医薬×ICT』のフロンティア　スマート創薬のイノベーション・技術展望」が開催され、大手製薬企業の関係者らが意見交換を行った。
　遠隔医療の充実や新薬開発の効率化など、ＩＣＴを活用した産業革新への期待が高まり、製薬業界でもこの１、２年でデジタルヘルス分野への投資を増やす企業が増えてきた。パネルディスカッションでバイエル薬品オープンイノベーションセンターの高橋俊一センター長は、「今がちょうど始めどき」とした上で、「製薬会社は製薬のノウハウはあるが、ITなどのノウハウがない。（他産業などと）いかに連携を深めていくかが、成功するために一番重要」と話した。
　武田薬品工業でタケダデジタルアクセラレーターのジャパンヘッドを務める大塚勝氏も、ICTの貢献が期待されている地域包括ケアシステムに参入しているのは物流業界やIT関連企業など非・製薬分野のプレーヤーが多ことを例に挙げ、「そこに製薬企業は入り込んでいないのが課題」と指摘。製薬企業は「本来の土俵ではないところで、本業とは違うプレーヤーと組んだ経験がない。今後の大きなチャレンジになる」と話した。
　企業がICTを本格的に活用するには、「マネタイズ」できるか、ビジネス性を見通せるかが重要だが、今はその可能性をまず見極める段階のようだ。バイエル薬品は今年、デジタルヘルス技術を支援する助成プログラム「Grants4Apps」の募集を日本でも正式に始めた。高橋氏は、「これでどのようなビジネスモデルを作るかはまだ考えないようにしている。今はどのようなアイデアがあるのか、それがバイエルのビジネスにどう組み込めるのかを検証するフェーズだと思っている」と話した。
　米ファイザーでワールドワイドR&D; ERDI―J統括部長を務める瀬尾亨氏も、「短期間でマネタイズできるとは思っていない」と話す。将来的にデジタルヘルス産業が拡大すれば従来の医薬品ビジネスと競合する可能性もあるが、「その薬が効いているのか、安全性の問題がないか、きちんと服用しているか、どういう人たちに効きやすいか。そういうデータを集積できれば、薬の開発効率は大幅に向上する」と前向きに捉えている。同社では、医薬品とデジタル関連機器が一緒に使われるような「コンパニオン・デジタルヘルス」的な製品開発を検討しているという。
　アステラス製薬出身で、２０１４年にベンチャー企業、カタリスト（東京都千代田区）を起業した大野一樹氏は、創薬の計算化学ソフトウエア大手である米シュレーディンガー社、自身が特定准教授を務める東工大と連携し、スーパーコンピューターを活用した新しい創薬プラットフォームの確立に取り組む。スパコンなどを活用しながら少人数組織でオープンイノベーションを追求する「バーチャルファーマモデル」が実現すれば、結果として医薬品の価格抑制にもつながると期待している。