日付検索

2016年4月の記事を読む
2016年3月の記事を読む
2016年2月の記事を読む
2016年1月の記事を読む
2015年12月の記事を読む
2015年11月の記事を読む
2015年10月の記事を読む
2015年9月の記事を読む
2015年8月の記事を読む
2015年7月の記事を読む
2015年6月の記事を読む
2015年5月の記事を読む
2015年4月の記事を読む
2015年3月の記事を読む
2015年2月の記事を読む
2015年1月の記事を読む
2014年12月の記事を読む
2014年11月の記事を読む
2014年10月の記事を読む
2014年9月の記事を読む
2014年8月の記事を読む
2014年7月の記事を読む
2014年6月の記事を読む
2014年5月の記事を読む
2014年4月の記事を読む
2014年3月の記事を読む
2014年2月の記事を読む
2014年1月の記事を読む
2013年12月の記事を読む
2013年11月の記事を読む
2013年10月の記事を読む
2013年9月の記事を読む
2013年8月の記事を読む
2013年7月の記事を読む
2013年6月の記事を読む
2013年5月の記事を読む
2013年4月の記事を読む
2013年3月の記事を読む
2013年2月の記事を読む
2013年1月の記事を読む
2012年12月の記事を読む
2012年11月の記事を読む
2012年10月の記事を読む
2012年9月の記事を読む
2012年8月の記事を読む
2012年7月の記事を読む
2012年6月の記事を読む
2012年5月の記事を読む
2012年4月の記事を読む
2012年3月の記事を読む
2012年2月の記事を読む
2012年1月の記事を読む
2011年12月の記事を読む
2011年11月の記事を読む
2011年10月の記事を読む
2011年9月の記事を読む
2011年8月の記事を読む
2011年7月の記事を読む
2011年6月の記事を読む
2011年5月の記事を読む
2011年4月の記事を読む
2011年3月の記事を読む
2011年2月の記事を読む
2011年1月の記事を読む
2010年12月の記事を読む

ニュースヘッドライン記事詳細

2016年04月19日 前へ 前へ次へ 次へ

「健康経営」 増やせ!イキイキ社員 《2》 参加型行事でメタボ対策

 現在、健康増進の課題はメタボリック症候群(メタボ)対策とメンタルヘルスケアが中心となっている。メタボ対策では、社員の参加型イベントを開催する企業が増えている。帝人は「長時間続けられる有酸素運動という点で、ウオーキングを取り入れた。健康ウオーキング月間を設け、ウオーキングラリーを最大2カ月行っている」(白羽優・健康管理室長=取材当時)。

 インターネットを使ってチーム間で情報を共有し、「新橋まで行ってヘルシーメニューを食べ歩数を稼いだ、というコメントに『いいね』が入るなど、参加者間のコミュニケーションが活発化する」(同)ことも、このイベントの良さである。自由参加で毎年2000人が参加している。

※褒めて継続を促す

 三井化学も、ヘルシーマイレージ合戦、フィットネス教室など、さまざまなイベントを展開している。ヘルシーマイレージ合戦のポイントは「褒めることで、よい行動の継続を図ること」(土肥誠太郎・本社健康管理室長)。数人でチームを組み、運動時間、歩数、ストレッチなど日々に設定した目標をクリアする。減量や禁煙の成功など、行動と成果をポイントに換算して貯めることで商品がもらえる仕組みだ。健康に対する意識、運動習慣などの違いを踏まえて、会社として参加してもらいたい層が参加しやすくするため、アスリートコース、ノーマルコースA、Bと3グループ制にしている。

 2011年から実施、参加可能な従業員約1万人のうち4500人が参加する大イベントとなった。同社では健康管理の最重要課題としてこのヘルシーマイレージ合戦への参加を呼びかけ、1年目10%、2年目20%、3年目30%の参加率目標を定めていたが「(経営の)最重要課題というトップダウンと、参加者のニーズにあった対応というボトムアップが組み合わさって参加率が高まった」(同)と分析する。

 運動だけでなく、02年からメタボケアメニューを各事業所で導入、低コレステロール、低カロリーの食事の提供を行っている。「こうした食事は食数が少ないとコストが上がる。健康管理室が補助し、おいしく、普通の食事との同じ値段のメニューができあがった」(同)という。

 旭化成は今年度のレスポンシブルケア目標のなかで、生活習慣病の予防および対策の推進と並んで、転倒災害予防対策の充実を掲げている。「高齢者だけではなく、若年も含めて、転倒による労働災害が増えている。体力低下に加え、本人の疾病が転倒につながっているケースもある。問診や体力測定を行い、転倒リスクの高い従業員に対しては産業保健スタッフが保健指導を実施し、必要に応じて医療機関の紹介や運動指導などを行っている」(小山一郎・統括産業医)。

※職場に合わせ施策

 生活習慣病対策では、特定保健指導の対象となる?歳以上に限らず、若年の従業員に対しても外部の保健指導提供機関のヘルスアッププログラムを半年間受けられるようにしている。「運動指導をメインにするもの、食事指導を主にするものなど、複数のオプションが選べる。健保組合が主体となっている活動に産業医も入って、本人にベストなプログラムを選択する」(同)。

 また各工場地区ではウオーキングをを行ったり、女性の多い職場ではピラティス教室を開催したりしている。クリーンルーム内で長時間座位で目視検査する職場では、肩こりや眼精疲労を軽減するために従業員と健康管理スタッフが共同で座ったままできる体操を行うなど、地区の実情にあった取り組みを展開している。


Copyright(c)2010 The Chemical Daily Co., Ltd.