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化学企業 経営効率向上に挑む年に

　2016年は、日本の化学企業が経営効率の向上に挑む年となりそうだ。欧米企業に比べ劣る利益率などの指標を改善し、企業価値を高める。真に競争力ある事業に経営資源を一段と集中させるほか、研究開発部門や間接部門についても、徹底した効率向上に取り組まねばなるまい。ただ日本企業の戦略の根幹は、中長期の研究開発の成果に基づいた新技術、新事業の創出を通じ、競争優位な事業をグローバルに展開することにある。短期思考の投資家ニーズに応えつつ、各社がどのように中長期思考の経営を維持するのかが注目される。
　日本の化学企業が経営効率の改善に積極的に取り組む背景の一つに、投資家からの強い要求がある。昨年は日本版のスチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードが相次ぎ導入されるなど、アベノミクス（政府の日本再興戦略）の下、日本の「稼ぐ力」を取り戻すための施策が進められた。この結果、上場企業と投資家の対話の重要性が飛躍的に高まっている。いわゆる「物言う投資家」に代表される厳しい監視の目が注がれるなかで、各種の経営指標を高めるための施策を実行しなくてはならない。
　もう一つの背景として情報通信技術（ＩＣＴ）の飛躍的な発達が挙げられる。ＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）が台頭し、ビッグデータを瞬時に活用できる時代が迫っている。それによって企業間の競争が一段と激化することは必至だ。開発、製造、販売、管理といった企業のあらゆる機能が、激しいスピードで進化していくと予想される。
　このため「従来基準の効率性やスピードでは競争に生き残っていけない。例えば新製品開発では２倍、３倍のスピードが要求される」（住友化学・十倉雅和社長）。また「管理・間接部門についても生産性を大幅に高める必要がある」（三菱ケミカルホールディングス・越智仁社長）。これまでとは一線を画した生産性の実現を目指し、各社が施策を講じる構えだ。
　一方で「化学企業の経営の根幹は、研究開発をベースに革新的な新技術・製品を生み出し、イノベーションを起こすことにある」と、日本の経営者は口を揃える。日本の化学企業の多くは基礎素材、情報電子、ライフサイエンスなど幅広い分野に事業を展開しており、事業分野を絞り込んだ専業メーカーは少数派だ。そうしたなかで欧米企業並みの高収益と、多様な分野での腰を据えた研究開発体制を、いかに両立するのか。今年は、その答えを見つけるべき年といえよう。