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欠かせないプラントの落雷対策

　東日本大震災以降、事業継続計画（ＢＣＰ）の策定が社会的責務となり近年、多くの企業が地震や津波などの自然災害対策に本腰を入れ始めた。そのなかで落雷は、プラントの直撃などによって大きな被害をもたらす可能性がありながら見落とされがち。経営陣はもちろん、エンジニアサイドからも、真剣に対策を検討すべきではないか。
　落雷対策に真剣に取り組んでいるのは意外にも芸能界だ。2013年、大阪市内で開かれた屋外コンサートで落雷が発生。死亡者を出したことを教訓に対策の強化が図られた。
　化学業界はどうか。プラントの設計段階から落雷対策を考慮しているのは、現状では総合化学大手に限られる。落雷多発地帯であるシンガポールなどに石化プラントを持ち、対策が必然となっているためだ。
　産業全般にみても、落雷対策が浸透しているとは言い難い。建築基準法で高さ20メートル以上の建物や工場は「避雷針」の設置が義務付けられているが、それで対策は十分だとの認識が強い。避雷針は建物やプラント先端に設置し、故意に落雷を発生させて直撃雷を導くもの。落雷を防ぐ機能は全くない。ただ大電流が建物内を通過すれば、電子機器やコンピューターは使用不能になる。電子制御に頼る多くのプラントにとっては脅威だろう。もし落雷によって操業停止が続けば、数億円規模の損失につながることもあり得る。
　企業は震災以降、巨大地震や大津波が起きても、プラント被害を最小限に止めるため、多額の投資を実施している。また臨海部の工業地帯では液状化対策も進む。しかし落雷対策は、ほとんど手つかず。プラントを保有する企業にも設計するエンジニアにも危機感が薄い。さらに近年、再生可能エネルギーとして導入が盛んな風力発電設備でも、高さ100メートル以上の風車は落雷を受けやすく、本格的な対策が急務となっている。
　落雷を抑制する避雷針の導入も有効だろう。落雷抑制システムズ（横浜市）が10年ほど前から展開する「ＰＤＣＥ避雷針」は、プラント上部の先端にキャパシターを取り付け、地面のアースと接続。避雷針の上部を負極とすることで、地面からの「お迎え放電」を発生させない。工場や建物など600件以上の納入実績を有する。
　落雷は自然現象であるため、発生の頻度・規模を予測しにくく解明されてない点も多い。ゲリラ豪雨など、地球温暖化に起因するといわれる激烈な気候現象は、今後も頻発する可能性が高い。これにともなって落雷の被害も増えると予想される。一段の対策強化を望みたい。