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製薬関連産業の方向性示すＣＰｈＩ

　「国際医薬品原料・中間体展（ＣＰｈＩ　Ｊａｐａｎ２０１５）」（主催・化学工業日報社、ＵＢＭジャパンなど）がきょう２２日、東京ビッグサイトで幕を開ける。同展を中心に機器・装置、バイオ医薬品分野など５つの専門展が併催される製薬業界向け総合展示会として定着しているが、今年からはＵＢＭ社が開催する医療機器開発のための５つの展示会も同時開催され、新たに「ジャパンライフサイエンスウィーク」として展開される。ライフサイエンス産業を包括する国際展示会として注目を集めることになりそうだ。
　ＣＰｈＩをはじめとする５展示会には製薬メーカーや医薬品受託製造業を中心に世界中から研究・開発部門などの担当者が多数来場。新たなビジネスパートナーや医薬品製造サプライヤーの発掘、商談の機会として活用されている。昨年は過去最高の１万７０００人超が来場した。今年は１０を数える専門展示会の相乗効果により、同ウィーク期間中に４万人を超える来場を見込んでいる。
　日本の医薬品市場は米国に次ぐ世界２位の規模であり、さらに安倍政権の「第３の矢」である新たな成長戦略において医薬品の育成・強化が掲げられた。今月には日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が発足し、分散していた関連の研究開発予算を一元化するかたちで世界で戦える医薬品、医療機器の開発に乗り出している。これらを背景に、日本の医薬品産業はさらなる発展が期待される。
　製薬産業において国際競争が激しくなるなか、ＣＰｈＩも年々グローバル化が進展。出展社には日本を含めて約３０の国・地域から約５００社が名を連ね、その半数以上を海外企業が占めている。ジェネリック医薬品の使用促進が図られるなかで、今年は中国やインド、韓国の原薬メーカーの出展が増えているという。また、出展社プレゼンテーションのほか、プロセス化学や再生医療、製剤技術などに関する１５０超のセミナーが予定されており、医薬品関連の最先端技術・動向が披露されることになる。
　日本の医薬品原薬・中間体メーカーは、これらの出展動向がそのまま対応すべきテーマでもある。コスト競争力を武器に攻勢を強める海外勢に対応して高品質品を安定供給するとともに、プロセス改善などにより低コスト化を図る工夫も強いられる。さらには製薬メーカーの動きを捉えた先端分野の取り組みは不可欠だ。
　「ジャパンライフサイエンスウィーク」は直面するテーマの解決策と方向性を示す場であり、ＣＰｈＩの役割もますます高まることになるだろう。