化学工業日報

2015年04月22日前へ｜次へ

総合化学大手情報電子で稼ぐ(上)

将来へ布石、強気の投資
際立つＬｉＢ部材

　総合化学大手が情報電子への取り組みを強化している。旭化成は成長戦略の核としてリチウムイオン２次電池（ＬｉＢ）用セパレーター大手の買収に22億ドルを注ぎ込んだ。石油化学と比べ事業規模は小さいが、利益率はケタ違いに高いのが魅力だ。半導体、ディスプレイ、自動車用電装品などモノのネット化（ＩｏＴ）時代へ向けて将来性は高まるばかり。ただ、競争も激化の一途で、半端な施策では勝ち残れない。素材から製品までの一貫した製品開発力と、消費地ごとに異なる環境にも対応できるグローバル組織、無機から有機、エンジニアリング部門までを揃える総合化学ならではの豊富なリソースを生かす。(広木功)
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情報電子連載(上).jpg 　総合化学各社は石油化学事業の成長鈍化とともに、収益性を重視するようになった。その基本戦略のなかで目立つのがＬｉＢ部材への取り組みだが、旭化成が２月23日、米ポリポアのセパレーター事業を買収する発表に同業他社は驚きを隠せなかった。売り上げ４億４０００万ドルの事業買収に22億ドルを投じる価値があるか、単価ダウンに悩む材料メーカーにとっては大きな賭に映る。
＊グローバル協業＊
　しかし、翌24日には独ＢＡＳＦが戸田工業とのＬｉＢ正極材合弁会社の設立を発表し、総合化学の強い投資意欲が改めて明らかになった。三井化学も昨年秋、台湾工業技術研究院（ＩＴＲＩ）からＬｉＢの熱暴走を抑制する添加剤の製造販売に関する特許独占ライセンス契約を締結した。これらはいずれもグローバルな協業であり、世界市場でトップシェアを狙っている。
　旭化成がポリポアを買収した背景には深慮遠謀がある。自らは事業化していない乾式セパレーターだけではなく安定成長が確実な鉛蓄電池用セパレーターを持っていたこと、それに新興国での流通網を入手できることにある。例えばインドはモータリゼーションの波が押し寄せ鉛電池の一大市場だが、政府や地元関連業界などとのネットワークがなければ本格参入は難しい。ポリポアの構築した流通網は電池材料だけではなく、旭化成グループが躍進するための橋頭堡となり得る。「22億ドルは決して高くない」（旭化成イーマテリアルズの高山茂樹社長）。
＊エコカーに注目＊
　ＬｉＢの最大用途はエコカー。過去何度も期待はずれに終わった電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド自動車（ＰＨＶ）だが、米カリフォルニアで実施される高度の排ガス規制（ＺＥＶ）が２０１８年に迫っており、「今回はホンモノ」との観測が一般的。燃料電池自動車もＬｉＢを搭載し、信頼性が重視される車載用は日本が得意とするところだ。
　こうしたことから、住友化学は数百億円をかけて米テスラモーターズのＥＶが搭載するＬｉＢ向けにセパレーターの生産能力を数倍に増やす。同社は年に資本参加して田中化学研究所と共同でＥＶの性能を大幅に向上可能な正極材の開発も進めている。電極添加剤やアルミニウムラミネートフィルムなど多様なＬｉＢ材を揃える昭和電工もエコカー向けに負極材と負極用水系バインダーの拡販を進める。
（続く）

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