ニュースヘッドライン記事詳細

2014年12月24日 前へ 前へ｜ 次へ 次へ

柔軟な経営が生き残りの必要条件だ

　石油化学におけるフィードストックの転換が注目されて久しい。シェールガス・オイルフィードを筆頭に、中国の石炭フィード、あるいはバイオフィードなど多様化が進むなかで、どのフィールドが競争力を確保、向上していくかが大きな課題となっている。しかし昨今の原油価格急落によって、以前の分析の前提が大きく変わってしまった。このような事態をだれが想定しえたであろうか。変化の激しい時代を生き抜くには、先を読むばかりでなく、変化への対応力が必要条件となる。
　原油価格は今夏からの半年で４割も落ち込んだ。このほど日本エネルギー経済研究所が示した２０１５年の見通しは、ブレント原油で１バーレル当たり65ドル、ドバイ原油で同63ドル、ＷＴＩ原油で同60ドル。足元の水準から若干の回復にとどまる。
　一方、米国の天然ガス価格に大きな変化はない。年初来、天然ガスの価格水準は原油の２-３割で推移してきたが、原油急落によってこの数字は４割程度にまで上昇し、10年前半の水準にまで逆戻りした。米国石化産業の復活を支えるエタンは天然ガスとほぼ同値で取引されているから、この変化はナフサに対する競争力に影響する。エタン輸出の広がりも、この先ナフサとの価格差を縮めてくる要因となってくる。一方ナフサにとっては原油安が競争力強化への追い風となっているものの、行き過ぎた下落は原油の採算是正を目的とした米国の原油輸出解禁の可能性を高める。そうなれば米国のナフサ余剰が解消し国際需給が引き締まってくる。
　中国の石炭化学はどうか。プラントは石炭が生産される内陸に位置するため、かつては工業の集積地である沿岸部への影響は限定的といわれていた。しかし石炭価格は供給過剰から大幅に値を下げた。石炭価格の直近のピークは11年。その後の供給過剰によって半分かそれ以上に下落している。主因である中国の能力過剰は、少なくとも30年頃まで解消できないとの見方もあり、内陸部の石炭化学製品が沿岸部市場を射程にとらえる可能性は否定できない。
　日本では、産業競争力強化法第条に基づく調査のなかで、20年のエチレン生産量が最悪のケースで４７０万トンまで減少するリスクシナリオが示された。しかし、この数字さえ確実ではない。どんなに詳細な分析を行っても、的確な将来予測は困難である。
　大輪の花を咲かせる事業を打ち立てるには、10年の時間が必要だろう。同時に、経営にフットワークの軽さや柔軟性を持ち合わせなければ、花が開く前に寒風のなかで立ち枯れることにもなりかねない。

Copyright(c)2010 The Chemical Daily Co., Ltd.