化学工業日報

2014年12月12日前へ｜次へ

臭素系難燃剤一部規制の動き世界大手３社対応急ぐ

HBCD、デカブロ代替迫られる
高分子型など最適提案
　環境中での残留性や生体への蓄積性から臭素系難燃剤で一部規制の動きがあり、メーカー各社は対応を急いでいる。ヘキサブロモシクロドデカン（ＨＢＣＤ）の規制決定やデカブロモジフェニルエーテル（通称・デカブロ）の規制検討などが進み代替の必要性に迫られるほか、臭素系難燃剤のイメージ悪化にもつながり市場全体に与える影響は少なくない。臭素生産量で世界の６割以上を占めるケムチュラ、アルベマール、ＩＣＬの難燃剤世界大手３社が、環境対応型の製品やソリューションを推進している。
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　残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（ＰＯＰｓ条約）の締約国会議で、発泡ポリスチレンなどに用いられるＨＢＣＤの規制が決議され、日本では今年５月に輸入および製造を禁止、欧州でも来年８月には規制される見通し。日本では過去に臭素系の約１割に相当する年３０００トン前後の流通があった。
　この動きを受け世界大手３社は、いずれもダウ・グローバル・テクノロジーズ（ＤＧＴＬ）からライセンス供与を受けたポリマータイプの代替品の展開を急いでいる。
＊代替品前倒し生産＊
　昨年、ケムチュラは米アーカンソー州で代替品「エメラルドイノベーション３０００」の生産を開始。ＨＢＣＤが正式に禁止される前にいち早く対応した。代替品と銘打つ国産品もあるが、日本でほぼ独占的に置き換えを進め、年産１万トンの工場はフル稼働を続けている。
　アルベマールとＩＣＬは８月、合弁で代替品の共同生産を決めた。オランダでは年産２４００トンの工場が稼働しており、イスラエルでも年産１万トンの工場からサンプル品を出荷するための準備を先月末に整えた。ＩＣＬは「ＦＲ-１２２Ｐ」、アルベマールは「グリーンクレスト」で、シェア獲得に向けたサンプル評価を進める。
　環境規制の検討は年１０００トンほどの国内需要があるとされるデカブロにも及んでおり、10月末に開催されたＰＯＰｓ検討委員会では規制へ向けた次のフェーズであるリスク管理評価書作成への移行が決定した。ポリオレフィンやポリスチレン向けでは、アルべマールとケムチュラがデカブロモジフェニルエタンである「ＳＡＹＴＥＸ８０１０」「ＦＭ２１００Ｒ」をそれぞれ展開し、ＩＣＬもテキスタイル向けで「ＴｅｘＦＲｏｎ」の評価を進めるなど置き換えが進んでいる。
　一時はハロゲンを嫌悪する風潮から、リンなど非ハロゲンの難燃剤へ移行する動きも強まったが、塩ビ樹脂が再び採用され始めたことも反映する通り状況は変わりつつある。一連の環境規制に対して「重要なのは最終処理の方法をきちんと確立することだ」と主張するのはケムチュラ・ジャパンの松見茂社長。臭素系、リン系、無機系いずれも環境や人体への有害性を持ち、それぞれの物性に適した採用と取り扱いおよび最終処理が必要とされている。
＊最適提案を進める＊
　ケムチュラは「ポリマーソリューション」をコンセプトに環境対応の提案を推進している。高分子タイプの製品群のほか、臭素難燃剤として最大の需要があるテトラビスフェノールＡ（ＴＢＢＡ）ではエピクロルヒドリンなどと反応させ臭素化エポキシに、メチレンクロライドなどと反応させ臭素化ポリカーボネートに、それぞれ高分子化する方法を推奨。こうした方法は分解性もよくなり、再利用のしやすさにもつながるという。
　各社は樹脂用途が拡大するなか、大規模火災防止などの観点から自動車の外装材やオフィス機器、カーテンやカーペットなどへの難燃化提案も強化していく方針。
（遠藤文康）

【写真説明】
ケムチュラの米アーカンソー州にある工場。ＨＢＣＤ代替品「エメラルドイノベーション３０００」の生産をいち早く始めた