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震災・円高下で健闘した化学企業業績

　東日本大震災、円高、ナフサ価格高騰などで４-６月期の企業環境は厳しい局面にあったが、化学大手企業の業績は期初予想や前年同期を上回った。７-９月期も大きな基調の変化はないと判断しているが、合繊原料など基礎化学品依存型の収益構造が一段と鮮明になるなど課題も残している。
　震災によるサプライチェーン寸断の影響を受けて、生産活動が制約された自動車業界、液晶テレビの不振が一段と深刻になった電機業界に比較すると、化学業界の４-６月業績は健闘したと評価されるだろう。
　震災による事業所の被災では茨城・鹿島地区を主力拠点にする三菱ケミカルホールディングスが67億円の特別損失を計上したものの、他社は比較的軽微で、当初見込みと比べても復旧作業が順調に進んだことで小幅にとどまった。
　４-６月期は原料ナフサ価格が１キロリットル当たり５万９０００円まで上昇してコストアップ要因になったが、ポリオレフィンなど石油化学製品の価格転嫁に成功した。化学業界も輸出を含めた海外売上高が上昇しており、円高は収益押し下げに働くが、自動車や電機産業などは円高で厳しい業績を余儀なくされたのに対して影響は小さかった。とくにナフサは１トン当たり１０００ドル程度の高値に張り付いたが、円高によって調達価格が下がるという効果があった。
　ただ、４月以降は回復に転じたものの自動車、液晶テレビなど電機産業の生産調整による影響は無視できず、この間の化学企業の収益に貢献してきた高機能部材の収益は伸び悩んだ。この結果、４-６月期もカプロラクタム、高純度テレフタル酸、アクリロニトリル、メタクリル酸（ＭＭＡ）、フェノールなど基礎化学品の収益に依存した。成長を続ける中国など新興国を主要市場にしていることで、引き続き安定したスプレッドを確保できた。これに対して、内需主体のポリオレフィンはナフサ値上がり分を製品価格に転嫁したものの、ようやく水面上に浮上している程度である。
　４-６月期の総合化学企業のなかで営業利益が前年同期マイナスになった三菱ケミカルも震災影響がなければ大幅増益になる。７-９月は自動車など需要業界の生産が着実に立ち直ることに加えて、各社の収益源になっている基礎化学品は好調を持続すると予想している。これに基づいて４-９月業績見通しの上方修正が相次いだが、下半期に限ると据え置いた企業がほとんど。トヨタ自動車も同様な見通しを公表しており、産業界は秋口以降の景気回復に期待が膨らむが、不透明感を拭えないことを示している。