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東日本大震災 日系の中国ビジネスに変化 代替原材料の探索活発に

　【上海＝白石孝祐】東日本大震災が日系企業の中国ビジネスに変化をもたらしている。大震災前に予定されていた日本からの出張が多く取りやめとなる一方、大震災の影響によって日本での調達に支障が出ている原材料について、代替ソースを中国に求める動きが広がってきた。「先週後半あたりから顧客を含め次々と出張者が入り繁忙を極めている」（商社）「一部副資材について中国国内で代替調達先を探すよう日本から依頼が来た」（メーカー）といった状況。今後、メーカーの被災状況が明らかになるにつれ、こうした中国での代替ソース探索の動きが強まることも考えられる。
　東日本大震災では、電子材料関連の素材・部材で供給に大きな支障が生じており、アジアの需要家の間で早い段階から受給への懸念が高まっている。石油化学関連では大震災の影響で製油所６カ所、エチレン設備４基が生産を停止。一部設備では復旧に相当の時間を要する見込み。この影響で例えば芳香族の供給減が確実視されるなど、基礎原料を含めた石化製品の供給に影響が出ている。また、川中、川下の誘導品をベースにした有機系添加剤や特殊反応系の有機化学品でも、品薄が伝えられ始めたものもあり、これの代替品確保や、代替品の生産先などを中国で探索しはじめた日系企業も出ているもようだ。
　こうした状況を受け、日本の化学業界では中国に代替素材を求める動きが強まってきた。高付加価値品では難しい面があるものの、基礎原料や溶剤といった分野で取り組みが始まっている。またベンゼンでは、アジアの需給バランス改善へ一定に寄与するとの見方も出ている。
　大震災の影響を比較的大きく受けた電子材料関連では「顧客が代替策を模索するなか、供給復旧に時間がかかれば代替品に乗り換えられてしまい売り先の喪失につながりかねない」（メーカー）といった懸念も。電子材料関連に限らず、中国拠点での代替生産を模索するメーカーも出ており、原材料面の代替ソース探索を含め、日系企業にとって中国の位置付けが一段と高まっているといえそうだ。