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東日本大震災 医薬関連の学会・団体　被災地へ医薬品供給　メーカーから集め緊急輸送

　東日本大震災の被災地で医薬品不足が深刻化していることから、医薬品関連学会や業界団体が製薬メーカー各社から医薬品を集めて被災地に供給する支援活動に乗り出した。製薬各社では通常の流通ルートで医薬品を被災地に供給しているが、これとは別に団体がまとめて輸送すれば効率的に現地に届けられることから、各団体が行政や医師会などと連携し活動を展開している。
　日本ジェネリック医薬品学会は、４トントラックに後発医薬品メーカーから集めた医療用医薬品の抗生物質や高血圧症薬を積み、22日に富山県を出発。23日に東北自治総合研修センター（宮城）に届ける予定だ。24日以降は埼玉と宮城の間をピストン輸送する計画で、メーカーに医薬品の集積地として確保した埼玉県立大学に医薬品を届けるよう呼びかけている。
　日本製薬工業協会（製薬協）は19日、米軍横田基地（東京都福生市）から、医療用の抗菌薬や糖尿病治療薬、高血圧症薬など約10トンを仙台と花巻の両空港に空輸。日本医師会の要請を受けたもで、現地の医師会が医療所や避難所に医薬品を配布している。製薬協では別の輸送手段で供給する準備も進めている。
　日本薬剤師会、日本ＯＴＣ医薬品協会、日本チェーンドラッグストア協会などは20日、水産庁の巡視船を利用し、風邪薬や胃腸薬といった一般用医薬品やオムツなど衛生材料を被災地に送っており、今後も順次輸送する方針。