化学工業日報

2015年07月22日前へ｜次へ

３Ｄプリンター普及に弾み教育への活用で補助金拡大も

　３Ｄプリンターの普及に弾みがついている。試作用途が定番化してきたことに加えて、教育分野への活用の動きが世界的に高まりつつある。手で触れて学ぶ学習用教材やデータ作製から行うものづくり体験、治具作製による実験支援など、その応用は多岐にわたる。日本でも補助金の導入拡大が検討されており、実現すれば一気に普及を後押しすることになる。溶剤臭が少ないポリ乳酸（ＰＬＡ）関連や、授業に必要な台数の相談など具体的な話も増えてきている。

　３Ｄプリンターの世界市場は急激に成長している。2014年の本体販売台数は前年比1.7倍の13.3万台で、地域別では米国42％、欧州・中東・アフリカ31％、アジア地域27％の構成。現在の市場規模は33億ドルだが、19年には202億ドルへの成長が予測されている。

　日本市場は14年の本体販売台数が前年比1.7倍の約１万台。金額ベースでは本体が208億円、素材は約42億円、サービスを含めた全体の市場規模は約336億円。21年の予測では本体台数5.5万台、市場規模は材料が約300億円。全体で1124億円が見込まれている。

　とくに本体に着目すると、金額は50万円以上のプロフェッショナル機が約93％と大半を占めるものの、台数では50万円以下のパーソナル機が78％と逆転する。３Ｄプリンターの普及には社会的な認知度の向上も不可欠なことから、大手各社はプロフェッショナル、パーソナル機の両面が重要と口を揃える。教育向けは試作と同様、パーソナル機の主用途として位置付けられつつある。

　３Ｄプリンターが大きく注目されたきっかけは13年の米オバマ大統領による一般教書演説。３Ｄプリンターに対して「ものづくりの革命を起こすポテンシャルを持っている」と言及。現在も世界台数の７割強が米国にあるといわれており、産業応用事例も多い。教育用途でも1000校以上に導入され、児童教育への導入も始まっている。

　世界的な導入機運も高まりつつある。英国は政府主導で小学校への教育プロジェクトを推進。中国でも機運が高まっている。今年３月に行われたボアオ・アジアフォーラムにおいて、工業情報化部の苗圩部長は「３Ｄプリンターは今後求められるコンピューターの利活用や、子供へも自分でものをつくる機会を提供できる。全小学校に１台ずつ配置しようという提案も出ているほど」と語っている。

　日本では、教育向けは工業高校や大学が中心。14年に経済産業省が「３Ｄプリンタ拠点整備によるオープンプラットフォーム構築支援事業」で近畿大学など６大学・高専に補助金を交付。補助金の中学・高等学校への拡大も視野に入れている。補助金で電子黒板の導入が一気に進んだ背景もあり、次は３Ｄプリンターに、と期待の声も聞こえる。

　各社の市場戦略もさまざまだ。海外大手のストラタシス・ジャパンは７月から３Ｄプリンター教育用のカリキュラムを和訳し無償で提供。世界シェアを二分する３Ｄシステムズジャパンは廉価なフルカラー機を投入し訴求力を高めている。国内パーソナル３Ｄプリンターでトップシェアを持つｘｙｚプリンティングジャパンは６月からサポートセンターの受付を年中無休に拡大。一層の取り込み強化を進めている。
（佐藤大希）

　【写真】３Ｄプリンターを使えば歯車などの機構や構造物も直感的に理解できる。また内部や機構が見えるように成形することも可能だ。

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