化学工業日報

2013年06月03日前へ｜次へ

ＬＥＤ部品・材料の健全な成長を望む

　発光ダイオード（ＬＥＤ）関連部品・材料の成長が続いている。その理由の一つがここ数年の節電機運の高まりだ。東日本大震災と原発事故の発生、電気料金上昇が影響し、節電を望む人々がＬＥＤ照明を購入した。液晶テレビの省エネに貢献するＬＥＤバックライト搭載も増加するなど、関連製品の需要拡大に拍車がかかっている。
　富士キメラ総研によると、ＬＥＤパッケージの世界市場は２０１２年に２１１７億個、20年には12年比46・１％増の３０９２億個に達すると予測している。一方で、懸念されるのがＬＥＤ関連製品価格の下落だ。数量は既存用途以外の新規アプリケーションの創出などによって５割近く増加するものの、金額ベースではパッケージの価格下落が進展して、20年は１兆３６８２億円、12年比１・６％増の微増にとどまる。
　現在でもその動きは垣間見える。かつてＬＥＤ電球は非常に高価格だったが、性能差はあるものの、今やワゴンセールで１個６００円程度で入手できる製品もある。ＬＥＤバックライト搭載の液晶テレビも、以前より安価に入手可能だ。製品価格の低下はその製品の本格普及へ向けての一つの流れといえるが、あまりにも急速な値下がりはＬＥＤ部材関連企業の収益への影響も気にかかる。
　他の電気製品と異なるＬＥＤの製品としての強みは、用途が量販店で販売される家庭用照明器具などコンシューマー用途にとどまらず、信号機なども含めた表示用産業機器や、店舗・オフィス用照明などで幅広く活用されていることだろう。これらの用途はコンシューマー向けと比べると、急速な価格下落が起きにくく、需要も含めて安定した成長が可能というのがメリットとなるだろう。
　ＬＥＤ照明を販売する電子部品メーカーのなかには照明器具の量販店などでの販売を控え、コンビニエンスストアなどの店舗やオフィス、ホテルなどの設備機器として展開を図るケースも見受けられる。例えばロームは住宅、店舗の両市場の開拓に注力することでＬＥＤ照明事業の収益性向上を狙う。京セラは工場など産業分野での展開を推進、間接照明に適した美術館や寺社での利用のほか、医療現場の使用も見込む。
　ＬＥＤ照明器具が安価に購入できることは消費者にとって歓迎できる。省エネへの取り組みが広がるためにもその普及は望ましい。ただ価格の急速な軟化が想定以上に進むことは業界が健全に発展するうえで避ける必要がある。その意味で、ＬＥＤ関連部材の産業用途をはじめとするさまざまな分野への展開を期待したい。