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生後2カ月からワクチン接種を 混合ワクチンも必要
小児のワクチンに関し1，接種の負担を軽減していく上では混合ワクチン、2,感染予防という恩恵を最大限に享受するには生後2カ月からのワクチン接種、が望ましい。先ごろ開催されたワクチン予防医療フォーラム主催のセミナーで独立行政法人国立病医院機構福岡病院の岡田賢司統括診療部長が講演した。
欧米に比べ日本のワクチン導入が遅いというワクチン・ギャップが指摘されているが、髄膜炎を引き起こすインフルエンザ菌タイプbワクチン(Hibワクチン)が2008年12月、7価の肺炎球菌ワクチン(PVC7)が10年2月から導入された。小児に下痢などを引き起こすロタウイルスのワクチンも11年11月、12年1月に2製品が相次いで導入された。
Hibワクチンは、生後2カ月から1月ごとに計3回、PCV7も同様に3回接種するのが望ましい。いずれの感染症も発症のピークが生後6、7月であるためだ。岡田氏は、日本では医師が必要とあらば複数のワクチンを同時に接種できることを前提に、この2種類の早期同時接種を推奨する。そうすれば結局、親の負担も軽減できる。さらに岡田氏は産婦人科での1カ月検診の機会を活用できるともみる。
世界的には、ワクチン接種の効率性も考慮し混合ワクチンが広がっている。例えばジフテリア・百日咳・破傷風の3種混合ワクチン(DPTワクチン)にHib、PVCや不活化ポリオワクチン(IPV)、B型肝炎ワクチンをプラスする4種、5種、6種などの混合ワクチンが実用化されている。
現在、日本小児学会が推奨するワクチンは14種類。生後1年内の乳幼児に推奨するのがHib、PCV7、B型肝炎ワクチン、ロタウイルス、DPT、BCG、ポリオ、日本脳炎、ロタウイルスだ。岡田氏は、これらを効率的に組み合わせて混合ワクチンにすれば、接種回数を半減、親子とも接種の負担を大幅に軽減できるメリットを強く主張している。
