化学工業日報

2013年12月27日前へ｜次へ

「どうなる２０１４年」総合化学トップ座談会から

米国が世界経済回復を牽引
長期視点でエネ問題解決を

　 27日付1面座談会[1].jpg 。２０１４年はどうなるのか-
化学工業日報は総合化学メーカー４社トップ（三菱ケミカルホールディングス・小林喜光社長、住友化学・十倉雅和社長、三井化学・田中稔一社長、旭化成・藤原健嗣社長）による座談会を開催、世界経済の情勢、化学産業の方向性、各社の戦略などを語ってもらった。その内容を一部紹介する。（写真・左から田中、小林、藤原、十倉の各氏。詳細は１月１日付の新年号に掲載）

　来年の世界経済については「穏やかな回復」に向かうとの見方で一致している。そのうえで今後のポイントとなるのは米国の量的金融緩和縮小の影響。小林社長は「連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は緩和縮小のペース配分に慎重な姿勢をみせており、上手く落ち着かせてくれるだろう」とみる。経済回復を先導するのは米国と指摘するのは十倉社長。「今後も強い米国が新興国経済を牽引してくれる」ことを期待。田中社長も世界経済が３〜４％の成長を維持するなか、米国の経済回復が印象的とする。その一方、「中国経済の停滞や一部の新興国のインフレ抑制策」を懸念材料に挙げた。藤原社長は中国経済の先行きについて「習近平体制が指導力をきちんと発揮できるかどうかにかかっている」とみている。
　日本経済についても回復期待が大きい。十倉社長は円高修正、株価上昇などによって「経済全体のマインドが回復してきていると感じている」。田中社長も「日本の経済は確実に復活してきている」としながらも、「真の実力を取り戻すにはまだまだ時間が必要」とみる。大きな課題の１つとして挙げるのがエネルギー問題。「国力としてのエネルギーのあり方を真剣に考える時期に来ている。長期的な視野で政策を遂行してほしい」と注文。小林社長もエネルギー、資源問題に対して「長期的なビジョンで対応する必要がある」と指摘する。
　藤原社長は今後の日本経済を展望するにあたって「日本のリーディング産業は何であるのか」と問題提起する。「成長戦略の一環としてさまざまな産業が注目される一方、日本経済を引っ張る力をつけるには、それなり時間が必要」とし、長期的な視点に立った戦略と即効性のある産業を対象とした短期的な戦略のすみ分けが求められると説く。
　資源・エネルギー、食糧といった地球的課題「メガトレンド」の見方では藤原社長がシェールガスのインパクトが非常に大きいとしたうえで、「多様化するエネルギーソースのバランスを上手くとり、技術と産業、社会構造の変化に応えていくかは世界共通のテーマ」という。小林社長は「サステナブルな社会を築くには化学産業が二酸化炭素（ＣＯ2）を原料として使いこなせるようになるのが使命」と持論を展開。十倉社長はトレンドの捉え方について、シェールガスが台頭するとナフサベースの化学が駆逐されるといった直線的・一面的な見方になりがちなことに対して「それぞれの事象には揺り戻しもあり、複眼的な視点が必要」と指摘する。
（了）