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円安・株高が化学大手の３月期決算を押し上げると予想される一方で、石油化学部門については１-３月期も赤字基調から抜け出していない。原料ナフサ価格上昇が円安効果を相殺するうえ、輸出先の中国、アジア市場におけるマージンの改善も遅れているため。石化部門の収益回復には原料コスト上場の転嫁に加え、本格的な需要回復が不可欠となっている。