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組織改革進める総合重機・プラント

　総合重機・プラント各社が事業構造の改革を進めている。従来組織の横並び主義を排し、経済環境の変化に迅速に対応できる新体制を構築することで一層の成長を目指すものだ。従来型の発想が抜けない社員には厳しい時代だが、新しいアイデアを持ち、提案力のあるビジネスマンには活躍の場が広がる。新しい取り組みに期待したい。
　三菱重工業は今期、エンジニアリング事業の強化とグローバル競争力を高めるため４ドメイン体制を３ドメインに組み換えた。従来の「インダストリー＆社会基盤」（Ｉ＆Ｉドメイン）では機械・設備システム事業の強化に加え、エンジ部門拡大を目指し新たな事業会社を傘下に置いた。今年１月に始動したエンジ事業を手がける「三菱重工エンジニアリング」は、化学プラントや都市ごみ焼却プラント、環境装置、交通システムに関する設計・調達・建設（ＥＰＣ）およびオペレーション＆メンテナンス（Ｏ＆Ｍ）に関し、事業の集約・再編により競争力を高める。また技術、人材などの機動的運用で事業の育成に力を注ぐ。
　川崎重工業は、世界最高クラスの発電効率を持つ産業用ガスタービン「Ｌ３０」や発電用ガスエンジンを、東南アジアなどの火力発電市場で活発に展開している。機器供給だけでなくコンバインド・サイクル発電プラントなどのパッケージ提案、現地ニーズに根差した差別化戦略を加速する方針。同社も今年４月に組織再編し、ガスタービン・機械事業と、肥料など化学プラントのＥＰＣを得意とするプラント・環境カンパニーを統合する。ＥＰＣの遂行能力を高め多様なニーズに応えるためだ。
　ＩＨＩは今期から資源・エネルギー・環境など４つの「セグメント」を、そのまま「事業領域」とする組織に改めた。リーダーを事業領域長とし、遂行組織として戦略的事業単位（ＳＢＵ）を配置。事業領域のビジョン・戦略に基づき営業、開発、設計、生産、サービスを一貫して行い、利益責任を負う。
　三井造船は今年４月、持ち株会社制に移行する。グループ戦略を立案する「三井Ｅ＆Ｓホールディングス」を中核に造船、マシナリー、エンジニアリングの各事業会社を配置し、規模拡大と競争力向上を急ぐ構え。
　日本の大企業は、基本的に護送船団方式に近い組織で運営されてきた。しかし近年、総合重機メーカーの売上高比率をみると海外が５割を超え、海外プラントの巨額損失計上など従来の組織で対応困難な場面が増えている。市場動向にスピーディーに対応できる体制を組み、成長を目指してほしい。