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2017年08月10日 前へ 前へ次へ 次へ

子供の運動能力向上へ科学の目

 子どもの走る・跳ぶ・投げるといった運動能力を健全に育成していくため、日本学術会議が文部科学省、スポーツ庁に提言を行った。2020年の東京オリンピック/パラリンピック開催を受けてスポーツ愛好者が増加する一方、子どもの体力不足が目立つ。少子化の時代だからこそ、子どもの体力向上は真剣に考えなければならない課題である。その解決には、屋内でも楽しく体を動かせる新素材を使ったハイテク機材などがサポート役になる可能性もある。化学工業はじめ産業界には大いに関心を持ち、この課題に貢献する技術への取り組みを進めてもらいたい。
 文科省の?年度調査では、日本全体の子どもの体力・運動能力は約?年前をピークに著しい低下傾向がみられる。体力・運動能力の低下により、大人になった時に生活習慣病の発症リスクが高まるともいわれている。提言では、幼児期から児童期にかけ、適切な運動能力を獲得する機会が均等に得られるよう教育制度の整備、健全に発達するための大規模調査に基づくデータ取得、および新しい研究方法による基礎研究を行う推進体制を整えるべきだとしている。
 幼少からアスリート教育を受けて基礎運動能力の身についた者は別にしても、都会では子ども同士で気軽に鬼ごっこや缶蹴りなど外で伸び伸びと遊べる場所が減りり、遊びによる体力・運動能力を養う機会が失われつつある。その一方、スポーツに勤しむ子どもは増えている。勝負に勝つため、競技に必要とされる技術と専門性ある攻撃力・防備力などを効率的に鍛えるトレーニングが盛んだ。ただバランス良く体力・運動能力を育むという話とは、少々様子が異なるようだ。
 幼児期からの体力・運動能力養成を阻む要因として、ベビーカーの利用率が高まってきたことも無視できない。ベビーカーは、ある程度の距離があったり交通の利便性のよくない場所への移動や悪天候時などに大いに役立つが、近年は電車の車内、レストランなど至極便利な場所でも幼児を載せているケースが目立つ。もし歩き始めた幼児の歩行訓練という要素に気が及ばないとすれば、走る・跳ぶ・投げる機能を養う機会を親自らが奪っているともいえよう。
 日本では、幼児期から小学校低学年の子どもの体力・運動能力の研究例が少ない。高齢者のフレイル(運動・認知機能の低下)対策のための骨格筋を鍛える手法や運動科学、栄養学の知見などを組み合わせ、エビデンスを増やすことが必要。また専門教員を育てるなど多面的な取り組みが求められる。 


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