素材メーカーの最近のブログ記事

 ガラスを代替する樹脂グレージングは、素材であるポリカーボネート(PC)の特性からガラスに比べて耐衝撃性や断熱性に優れるほか、重量が約半分と軽いのが特徴。また、射出成形で成形できることから形状自由度が高く、複数部材の一体成形が可能であり車両デザインや生産性の向上に寄与する。先行する欧州ではフロントガラスへの適用検討が開始されるなど新たな自動車部材として期待が高まっている。

 日本ユピカは、炭素繊維強化プラスチック(CFRP)用の高機能樹脂を開発した。軽量化の観点を含め繊維強化プラスチック(FRP)の需要構造がガラス繊維利用などからCFRPにシフトするとみられるなか、ビニルエステル樹脂など2種類を開発。エポキシプリプレグに匹敵する物性値が得られていることから、年内をめどにサンプルワークに着手し、早期にCFRP用の樹脂市場に参入したい考え。

 ダイキン工業とダイセル・エボニックは、フッ素樹脂とポリエーテルエーテルケトン樹脂(PEEK)の新規ポリマーアロイを開発した。ダイキンのナノ分散技術を活用しPEEK中に分散するフッ素樹脂の粒子径を従来の50分の1以下に抑え、耐衝撃性や成形品としての外観品質などを高めた。

 SABICイノベーティブプラスチックスとアルバックは11日、自動車向けポリカーボネート(PC)製ガラス部品の量産用プラズマ成膜装置「ULGLAZE(アルグレイズ)システム」を開発したと発表した。同システムは、高い成膜速度と連続プロセスを特徴としており、軽量で耐久性、空力特性に優れる樹脂ガラス部品の製造が可能という。アルバックが茅ヶ崎本社工場(神奈川県)で製造を行い、自動車および部品メーカーなどに販売する。また両社は今後も共同作業を継続し、装置とプロセスのさらなる改善を進める予定。

 鋼材に代わる構造用軽量素材として注目を集める炭素繊維強化樹脂(CFRP)。車体軽量化のキーマテリアルとして応用研究が活発化しており、今年5月の「人とくるまの技術展」では、ニッパツがサイドフレームとフロアパネルにCFRPを適用した自動車シートを展示するなど製品開発が加速している。しかし、普及拡大に向けては製品コストの低減が課題。同シートも従来比50%の軽量化(適用部品)と45%の剛性向上を実現するも、商品化にはコスト低減が不可欠。利用技術・応用製品の開発が進むなか、コストを含むスペックの最適化が急がれる。

 旭有機材工業は、摺動特性(滑り易さ)に特化した成形材料として熱硬化性樹脂「ゼアトライボ」を開発した。摩擦発熱に対する耐久性の指標となる限界PV値は、スーパーエンジニアリングプラスチックのポリエーテルエーテルケトン(PEEK)の10倍レベル。摺動後の材料表面を比較観察した結果、PEEKが融着する条件でもゼアトライボは良好な性状を保った。各種軸受用などに最適。成形体としてサンプルを供給しており、早期の事業化を目指す。

 クラボウは、複合材料の本格事業化に乗り出す。繊維強化熱可塑性複合材を、3年後の2015年をめどに売上高数十億規模の事業に育成する。同一素材によるリサイクル性、軽量化、高強度を強みに自動車の天井材や床材、輸送時に使用するボックス、物流関係などへの採用を見込む。また同社が新規事業の1つとして力を注ぐ高機能フィルムと融合させた製品なども検討する。

 三菱自動車は25日、食品廃棄物原料のバイオマス樹脂を用いた自動車部品を、群栄化学工業および新神戸電機と共同開発したと発表した。カシューナッツシェルオイル由来の耐熱性の高いフェノール樹脂で、まずは軽自動車用エンジンのオイルフィラーキャップとして今秋に製品化する予定。一般的なフェノール樹脂に使われている石油由来原料の一部を置き換えることで、化石資源節約と二酸化炭素削減が実現する。

 日本セラテックは、京信と共同でダイカスト技術による金属基複合材料(MMC)の製造法を開発した。新製法は炭化ケイ素(SiC)を混合した溶湯アルミニウムを金型により鋳造成形するもの。軽量・高剛性や高熱伝導性、低熱膨張といった特性を維持しつつ、加工レスによる複雑形状品の製造を可能としている。アルミ以上の放熱特性を有することからヒートシンクなどでの採用を見込む。同社では、低コストかつ高精度なMMC製造技術として普及促進を図っていく。

 古河機械金属グループの古河キャステック(東京都千代田区)は、アルミダイカスト製品の品質および生産効率向上を可能とする特殊鋼を開発した。新製品「トケナイト」は、特殊製法により素材表面にアルミ溶損に強い特殊皮膜を形成したもの。工程中に発生するアルミ溶湯への鉄分溶出(コンタミ)を大幅に抑制できる。製造工程に用いる治具類に使用することで、ダイカスト品の品質向上および治具類の長寿命化が可能だ。同社では、高品質・低コストを実現する新材料として提案していく。

 ディーエイチ・マテリアル(DHM)は、エポキシ樹脂の対抗技術として、優れた疲労特性を持つ炭素繊維強化プラスチック(CFRP)用の高靱性樹脂を開発した。炭素繊維との界面接着性、樹脂の分子量や組成を最適化することで実現したもの。粘度や硬化性の面でも優位な特性が得られる。CFRPは高強度で軽量なため、金属代替材料として期待されている。DHMではさらなる速硬化も狙いながら、早ければ2013年にも一部用途で事業化に移行したい考え。

 新日本製鉄は、難成形部品への超ハイテン(高張力鋼板)材の適用を可能とするプレス工法を開発した。新工法は、専用金型とシミュレーション技術による鋼材の挙動解析によりプレス時に発生する割れやしわを回避するもので、980メガパスカル級ハイテンでの複雑形状の成形が可能だ。従来の絞り成形法に比べて材料歩留まりに優れるとともに、成形荷重が大幅に低減できるといった特徴を持つ。このほどスズキの新型「ワゴンR」に採用され、軽自動車では初となる980メガパスカルハイテンによるフロントピラーを実現した。

 クラボウは4日、岐阜プラスチック工業と共同で繊維強化ハニカム構造体を開発したと発表した。クラボウが新事業として展開を始めた繊維強化熱可塑性複合材「ネオマテックス?SW(サンドイッチパネル)」シリーズの新製品としてラインアップに加える。曲げ剛性や耐衝撃特性、2次加工性に優れる。表皮材やコア材にオレフィン系の素材を使い、リサイクル性も高い。両社は10月から販売を始め、物流や自動車、船舶、車両、建築材料、産業資材など軽量性や剛性が必要な用途への展開を目指す。両社合計で発売初年度に年間1億円、2015年度に同10億円の販売を計画している。

 クラボウは29日、軽量・高強度の繊維強化熱可塑性複合材「ネオマテックス」を発売すると発表した。熱可塑性樹脂と強化繊維を組み合わせた複合材で、短時間でさまざまな形状に成形できることから生産性が高い。10月から販売を始め、自動車や航空機、船舶、車両、物流など軽量性、高強度が必要な分野で用途開拓を進める。販売初年度に売上高2億円、2015年に同10億円を目指す。

 SABICイノベーティブプラスチックスは、インドの自動車メーカーのマヒンドラ&マヒンドラが、同国初の射出成形による樹脂フェンダーを採用したことを明らかにした。金属に代わって軽量でオンライン塗装が可能なSABICの「Noryl GTX」樹脂を採用することによって燃費効率の向上に貢献。排気ガスを低減し、デザインの自由度も大幅に高めた。

 住友金属工業は、材料特性を最大限活用することで自動車用鉄鋼部材の高性能・軽量化を推進する。材料・設計・工法の技術連携により、軽量化や部品省略による低コスト化を追求するもの。クラッシュボックスなどでは、高効率形状への設計変更により同一素材で約30%の軽量化が可能であり、材料などの知見をベースに独自の構造設計を提案することで市場ニーズへの対応を強化する。同取り組みについては完成車メーカーの評価も高く、10月発足の新日本製鉄との新会社でも自動車分野の差別化技術として展開していく方針。

 帝人化成は、熱線遮断機能を付与したポリカーボネート(PC)樹脂を開発した。PCと特殊無機微粒子をコンパウンドした。透明性に優れるため、高い可視光線透過率を維持しながら、紫外線、赤外線はカットする。自動車の窓をはじめとしてさまざまな分野へサンプルワークを開始しており、すでに建材用途で採用に向けた評価も進んでいる。三原工場(広島県三原市)で生産し、需要動向を見極めながら来年度以降、松山工場(愛媛県松山市)で量産する考え。来年度1000トンの販売を目指す。

 ユニチカは、バイオマス由来高耐熱ポリアミド(PA)「ゼコット」の事業展開を本格化する。宇治事業所(京都府)で建設を進めていた年産500トンの中量産設備がこのほど完成、稼働を開始する。これまでラボスケールで実施してきた顧客評価が数トンレベルで可能となり、電気・電子部品や自動車用部品、耐久・高強度部材など各用途へ採用の働きかけを強化する。中量産設備の稼働を機に市場での採用拡大を図り、2015年以降には同5000トンレベルまで事業を拡大する方針。

 ポリプラスチックスは、顧客のプラスチック部品の開発支援を目的に、ソリューション技術の開発および提案活動を強化する。同社が保有する膨大な樹脂データや独自の測定・解析手法を駆使し、新たな成形技術を開発、自動車用途などを対象に早期実用化を図る。またプラスチック成形品開発をアウトソーシングでサポートするソリューションビジネスの育成にも力を注いでおり、同社エンプラ材料の拡販につなげる考えだ。

 三協マテリアルは、等方性を有するマグネシウム合金の生産を開始した。マグネシウムは結晶構造に異方性があるため、一般的に加圧方向によって機械的特性が異なるという性質を持っている。新たに提供を開始した新合金は、自社製鋳造ビレットを鍛造加工することで縦・横方向の機械的特性をほぼ同等に揃えたもの。200メガパスカル程度の引っ張り強度を実現しており、ダイカスト部品の試作用切削材や特殊用途向け素材としての需要を見込む。同社では、材料開発を通じて国内マグネ市場の拡大に取り組んでいく方針。

 三菱エンジニアリングプラスチックス(MEP)は、自動車向けポリカーボネート(PC)樹脂グレージング事業を拡充する。自動車用PCグレージングは欧州で採用が先行しているが、軽量化の要望が高まるなか、日本でも2015?16年に本格普及期を迎えると予想されている。同社は親会社の三菱化学や自動車用ハードコート材で多くの実績を持つ三菱レイヨンと協力体制を構築しながら、新規PCおよびハードコート材の開発を推進、普及促進につなげる方針だ。

 特殊鋼加工を手掛ける守谷刃物研究所(島根県安来市)は、超熱伝導材料・STCの用途開拓を推進する。電動制御化の進展を背景に放熱ニーズが高まる自動車分野を軸に実用化を推進するもの。STCは銅系およびアルミ系の2種類があり、いずれも添加する黒鉛粒子の配向制御により優れた熱伝導率を達成しており、銅系材料の銅単体に比べて1・5倍の熱伝導率(平面方向)を実現している。同社は各種ヒートシンクや電熱板に有望とみており、外部企業の共同開発も視野に取り組んでいく方針。

 三菱レイヨンは、炭素繊維・複合材事業で自動車を含む一般産業用をさらに強化する。高性能ラージトウでこれまで優先して生産していた風力発電翼向けの60K(1K=炭素繊維1000本)だけでなく、より汎用的に使える50Kを拡販するためサンプリングを開始した。急速に技術開発が進みつつある自動車構造材での採用拡大を目指す。一方で加工技術も強化しており、独自成形技術であるPCMや、三菱ケミカルホールディングス(MCHC)内での研究開発も加速する。

 新日本製鉄は15日、自動車向け高張力鋼板(ハイテン)が、ホンダの軽自動車に採用されたと発表した。複雑な部品形状に対応し、強度と成形性などを両立したハイテンを開発。サイドパネルに世界初となる強度590メガパスカル級、サスペンションアームには780メガパスカル級、センターピラーには1500メガパスカル級ホットスタンプ材が採用された。

 伸銅品メーカーの権田金属工業(本社・神奈川県相模原市)は、新たに難燃性マグネシウム合金薄板の量産化を開始した。独自の双ロール鋳造法をベースに展開するマグネ合金薄板製品としてラインアップ化したもの。カルシウム添加により難燃性を向上した同製品は、600度Cに加熱しても燃焼しないのが特徴。600ミリ幅までの板材供給が可能であり、同社では建材をはじめ自動車や鉄道車両向け軽量化素材としての採用を見込んでいる。

 東レは、温度調節機能を付与したシートファブリックを開発した。吸湿ポリマーをポリエステル繊維に塗布し、水分の吸着熱、気化熱を利用して、2?4度Cの温度変化を実現。ハイブリッド車や、電気自動車などのエアコン使用電力低減による燃費・航続距離の改善につながる。実用化に向けて、着衣状態でも温度変化が体感できるよう温度変化の最大化や、裏地材や他の後加工との組み合わせなどによる最適化を進める。

 住友電気工業は、6065系アルミ合金材の量産化に乗り出した。同合金は異種金属接触に対する優れた耐腐食性を有しており、欧州では自動車用マグネシウム部材の締結用ボルト素材として採用されている。国内におけるマグネ部材開発の活発化を背景に、独自の連続鋳造圧延法による線材およびコイル材の供給を開始したもの。既存の6000系合金に比べて高強度化が可能であり、同社では鉄製ボルトの軽量化も視野に市場開拓を推進する。

 旭化成ケミカルズは、ポリアミド(PA)樹脂の製品ラインアップを拡充する。独自のコンパウンド技術を駆使し、植物由来の低吸水PA610樹脂を開発中で、年内をめどに本格生産を開始、市場に投入する。吸水時での高い物性や寸法安定性を生かし、自動車用途へ展開していく方針。また、今年事業化を予定している高融点PAについても新たに低吸水タイプの開発を進めており、多様化する需要家ニーズに応え、新製品開発を強化する。

 鋼管のような断面が閉じた閉断面構造の部材で骨格を作ると、曲げやねじりに対する剛性が上がり軽量かつ安全な車体が製造できる。住友金属工業が開発した3次元熱間焼き入れ(3DQ)技術は、複雑な形状をした鋼管部材の高効率製造を可能とするもの。加工が難しい高張力鋼板(ハイテン)にも適用可能であり、従来に比べて最大50%の部材軽量化ができる。このほど住友鋼管、住友金属プラントの3社で量産加工技術を確立。今年度上期には同技術を採用した車が販売される予定だ。

 ユニチカは、射出成形用発泡樹脂のグレード拡充を推進する。市場の軽量化ニーズなどを背景に、新たにナイロン系でコアバック発泡成形に対応した3グレードを開発したもの。このうち独自製法による「ナノコンポジットナイロン」シリーズでは、その特徴を生かして発泡セルの微細化や発泡の均一性を実現しており、成形品の表面外観性の向上が期待できる。同社では、グレード展開を通じて多様化する市場ニーズに対応していく。

 積水化成品工業は19日、自動車部材やデジタル家電用梱包材として高い実績を持つ高機能発泡樹脂「ピオセラン」で、高耐熱・高倍率を実現した新規グレードを開発したと発表した。新素材は自動車の軽量化に寄与できるため、燃費向上や省資源化につながるといった特徴を持つ。こうした利点が評価され、すでにトヨタ自動車と富士重工業「スバル」に採用、トランクルーム内のツールボックスやスペーサーとして使用されている。新規グレードの売り上げ目標は今年度3億円、2013年度5億円、14年度8億円を目指す。

 世界的な環境意識の高まりから、駆動システムを中心に変貌する自動車。燃料についても環境負荷低減を目的にバイオ系燃料の導入が進んでいる。新日本製鉄が開発した「エココート?S」は、従来の金属材料よりも数倍高い耐食性を実現した自動車燃料タンク用鋼板。母材に高強度鋼板(ハイテン)を採用することで軽量化を図っており、すでに金属製タンクの大半に使用されている。環境規制が強化されるなか、さらなる普及拡大が期待される。

 永和化成工業の中国法人である永和精細化工(常熟)有限公司は、化学発泡剤の取り扱い性を向上するマスターバッチ事業に参入する。自動車向けを中心に急拡大する需要に対して、より安全性を高めた商品展開を行うことで事業の成長を加速する。マスターバッチ化の設備導入に向け、中国における第2工場の建設にも着手。早ければ9月の立ち上げを予定する。2?3年後には月産100トンの設備のフル稼働につなげる。

 ナノダックス(東京都荒川区、林重富社長)は、グラスウール(ガラス短繊維)を補強材に用いた樹脂コンパウンドの量産技術を確立した。新製品「G‐nanodax」は、高流動性と優れた表面平滑性を実現しているのが特徴。強度は一般のガラス繊維強化樹脂(グラスファイバー)に比べて1割程度低下するが、50%超のグラスウールを添加できるため、強化材の増量により強度確保を可能としている。同社では、今年7月から量産化を開始する計画。

 熱可塑性樹脂と炭素繊維(CF)のコンポジット材料(CFR?TP)。CFRPの軽量性と、射出成形による生産性・精密成形性を両立し、自動車の軽量化を達成する次世代材料として話題が集中している。実は、日本ではすでに量産車の大型部品として、このCFR?TPが2006年から本格採用されている。パイオニア企業として材料供給してきたのが、機能性コンポジット材料大手のダイセルポリマーだ。

 リケンテクノスは、熱可塑性エラストマー事業の規模拡大を推進する。市場ニーズへの対応や適用分野の拡大を目的に製品拡充を進める一方、自動車用途で蓄積した技術ノウハウをベースに建材分野などでの開拓を強化する。製品開発では150度Cの耐熱性を有するオレフィン系の高性能品や、品質性能を維持しつつ低価格化を図った低コストハイパフォーマンスの新製品の投入準備を進めており、今期中にも事業化する考え。同社では、積極的な取り組みにより同事業の規模拡大を推進する。

 神戸製鋼所とダイヘンは、亜鉛メッキ鋼板の溶接性を向上する溶接技術を開発した。溶接に使う装置やワイヤーを工夫し、鋼板表面に気孔が発生する不具合や溶接作業時に飛び散る火花の量を低減して作業性を高めた。溶接速度は従来比2割程度速くできるという。今夏をめどに新しい溶接プロセスとして販売を開始する予定で、自動車分野に照準を合わせて拡販する。

 住友軽金属工業は、剛性を大幅に向上したアルミニウム合金板を開発した。新製品「SMART SHEET」は特殊な凹凸形状を付与したもので、同等の曲げ剛性で質量を鋼板に対して1/5、平滑なアルミ合金板に対して2/5にまで軽減した。圧縮強度や曲げ強度も向上しているため、強度部材やエネルギー吸収材への適用が可能。また、意匠性を生かした建材などへの採用が見込まれる。今後、同社では積極的な用途開拓により早期事業化を目指す。

 LAFジャパン(福岡県北九州市)は、耐食性や強度に優れた新マグネシウム合金「JDM」シリーズの市場展開を本格化する。同合金は希土類元素などの添加により各種特性を向上させたもの。熱処理後の機械的特性および耐食性でアルミ合金並みを実現した高強靭合金JDM1でエンジンブロックやタイヤホイールといった用途開拓を進める一方、シリンダーヘッドなどへは高温強度に優れるJDM2を提案する。同社では、受託加工や技術支援を含むソリューションとして提供することで採用拡大を図る。

 アルケマは、長鎖状ポリアミド(PA)事業で新規ポリマー開発を強化する。実績のあるPA11は高耐熱化、低融点高剛性化、透明化などによるさらなる高付加価値化を進める。また、中国メーカー2社の買収により新たにラインアップに加わったPA10についても研究開発を加速させる。自動車分野、電気・電子分野を強化し、パートナーシップ締結によるマーケットインを急ぐ。

 デュポンは、高機能バイオベース樹脂「ソロナ EP」に難燃グレードを投入する。最適な難燃剤の確保にめどがついたことから量産体制を整え、2012年前半にも市場投入する。すでに複数のユーザーにサンプル提供を行っており、評価が進んでいる。まず、電気・電子機器分野への採用を目指し、その後、自動車分野への展開を図る。

 JFEスチールが独自開発した切削改善材「JFM」を添加した鉄粉が自動車用焼結部品向けに採用を拡大させている。「JFM4」を添加した鉄粉がステアリング用ヘリカルギアに採用されたほか、「JFM3」添加品では新たにショックアブソーバー用ピストンに適用されるなど用途分野を拡大しているもの。いずれも製造コストにおける切削加工費の低減効果が評価された。同社では、今後も材料開発を通じて鉄系焼結部品の製造コスト削減と品質向上に取り組んでいく。

 ハンダ材料最大手の千住金属工業(東京都足立区)は、アルミハーネス用ハンダ材の本格展開に乗り出した。自動車分野で進む銅製ハーネスからの置き換えに対応し、新たに開発したアルミ用ハンダの採用拡大を推進するもの。新製品は材料にアルミニウムとの電極電位差が小さい亜鉛(Zn)を選択することで、電解腐食の抑制による信頼性向上を実現している。同社ではLED照明用放熱板や医療、介護器具の軽量化などの用途での採用も見込んでおり、普及に向けて取り組みを積極化する。

 日本セラテックは、金属基複合材料(MMC)の放熱用途向け展開を強化する。軽量・低熱・高熱伝導・膨張といった特性や高い形状自由度を生かして、ハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)などの車載用途やLED照明といった成長分野向けに拡販するもの。150?180ワット/メートル・ケルビンの熱伝導性を有するアルミ(Al)と炭化ケイ素(SiC)のMMCでは、IGBTのモジュールベースや放熱ベースといった用途での採用を想定している。同社では、積極的な取り組みによりMMCの用途拡大を目指す。

 マツダと日本ポリプロは9日、従来と同等の剛性を維持しつつ軽量化が可能な樹脂材料を開発したと発表した。ポリプロピレン(PP)とゴムそれぞれに分子量の異なる2種類の成分を用いて混合し、必要とされる機能に応じて2層構造に配分することに成功した。同材料を使ったバンパーは、薄肉化によりフロントおよびリア合計で約2割の軽量化を実現している。マツダはクラス最軽量バンパーとして今春発売の「CX-5」に搭載する。

 タキロンは、熱伝導シートの本格展開に乗り出す。これまでの試験販売の結果、本採用にめどをつけたことで、4月から広く販売を開始する。高い熱伝導性に加え、微粘着タイプのため仮固定が容易にできることなどが特徴。汎用樹脂をベースとしているため価格競争力も高いという。LED照明をはじめ、パワーデバイスや車載用電子部品などの熱対策に効果を発揮するシートとして展開する。

 カネカは30日、ポリエステル(PET)系非ハロゲン難燃強化耐熱コンパウンドで世界初となるUL RTI 150度Cの認証を取得した新規グレード「ハイパーライトJS(グレード名=K401NX)」を開発したと発表した。OA機器、電子部品、家電製品、自動車や電車の内部部品など、難燃性が必要とされ、長期間にわたり高温環境下にさらされる射出成形部材に向け、3月から発売を開始する。2014年度に売上高30億円を目指す。

 住友ベークライトは、炭素繊維強化プラスチック(CFRP)の成形工程で使われる離型フィルムを開発、市場開拓に乗り出した。特殊なオレフィン系樹脂を使用しており、主流のフッ素樹脂系フィルムに対して割安で、かつ型追従性に優れ、高い意匠性の表現が可能になる。一時期供給の滞ったフッ素系フィルムに対して十分な供給力があることも訴えていく。すでに一部顧客に採用が内定しており、拡大の見込まれるCFRP市場に広く売り込んでいく。

 異形線メーカーの木ノ本伸線(東大阪市)は、難燃性マグネシウム合金製溶接ワイヤーおよび溶接棒を開発した。一般的にマグネシウムはカルシウム(Ca)の添加によって難燃性を向上することが可能だが、一方で加工性が低下するため伸線加工が難しい。開発品は保有する技術ノウハウにより棒およびワイヤー加工を実現したもので、TIG溶接やMIG溶接での使用を可能としている。同社は量産化を計画しており、自動車など輸送機器分野向けなどに展開していく考え。

 大同特殊鋼は、自動車の駆動系部品などに使用される熱間鍛造部品の軽量化技術を開発した。新技術は、加工部分に応じた温度制御により同一鋼種で強度傾斜を付与する制御鍛造プロセス。強化したい部分を急冷・低温加工し、機械加工性を必要とする部分は高温加工することで、機械加工性を確保しつつ高強度化による部品軽量化が可能となる。コンロッドを模擬したプロトタイプ部品で強化部と軟質部の強度差を確認しており、同社では大型部品への適用可能性など実用化に向けて開発を進めていく。

 高耐食性が要求される部品では、信頼性を確保するために鋼板表面の化成皮膜を厚くするが、表面の導電性低下によりスポット溶接やアース性が悪くなるという課題がある。JFEスチールが開発した高機能化成処理鋼板「エコフロンティアJX」は、独自技術により導電性を維持しながら従来比2倍以上の耐食性を実現。皮膜損傷防御性やプレス成形性の向上により、無塗油での加工が難しい難成形部品への適用を可能としており、モーターケース部品など高耐食・難成形部品での採用が期待される。

 日本ファインセラミックス(仙台市)は、窒化ケイ素(Si3N4)の高性能化を推進する。弱点であった熱伝導率を改善して放熱性を高め、パワー半導体や発光ダイオード(LED)用基板といった成長が見込める用途に展開する。熱伝導率が100ワット/メートル・ケルビンと従来に比べて5倍近く高めた新製品を開発、このほど販売を開始した。破壊靱性も大幅に向上したほか、薄肉化も可能なことから窒化アルミニウム(AlN)など既存の基板材料からの代替を目指す。

 日本ファインセラミックス(仙台市)は、セラミックス金属複合材料(AMC)を開発した。アルミニウム合金とほぼ同等の軽量性、ステンレスを上回る高剛性を兼備しており、ニアネットシェイプ加工が可能といった特徴を兼備する。同社は電子部品などの製造装置や精密機械の構造部材に適用できるとみて、市場開拓を本格的に推進する。自社工場の加工能力を生かして部品供給を手掛けたい考えで、新規事業の1つとして早期の実用化を目指す。

 ハンツマンは、炭素繊維強化プラスチック(CFRP)向けに開発したナノコンポジット・エポキシシステムを日本市場に売り込む。ナノフィラーの配合により、通常のCFRPに比べて破壊靭性を大きく高めたもので、同システムを採用したCFRP成形品は衝撃を受けても壊れにくく、使用時の安全性の向上に寄与する。2009年に開発して以降、欧州でホッケースティックや自転車のフレーム向けなどに採用されてきた。こうした実績をもとに日本でもスポーツ・レジャー用途への売り込みを図るとともに、産業用途にも広く提案していく考え。

 日本ゼオンは、水素化ニトリルゴム(HNBR)の普及拡大を推進する。独自素材の新ゼットポールにおいて、新規導入した架橋点との反応を利用した用途展開を新たに提案するもの。異種ゴムとの接着による積層部材への展開や表面摩擦抵抗の低減による動的シール部材への適用が可能であり、こうした機能をPRすることで新規用途や適用分野の拡大につなげる考えだ。同社では、素材としての可能性を追求することで同製品の用途分野を開拓していく。

 ポリプロピレン(PP)基材向け接着性樹脂が相次いで開発、製品化されている。PPは自動車をはじめ幅広い分野で採用が広がっているが、接着性が悪く、塗装には下地材が必要。三菱化学、住友化学はそれぞれ、塩素を用いないオレフィン系接着性樹脂を開発し、マーケティング活動を本格化させている。両社製品ともPPと優れた接着性を発揮し、脱溶剤化、低温加熱など環境特性も優れているのが特徴だ。

 産業装置メーカーのアイテック(大阪府堺市)は、超臨界水粒子合成法によるナノ粒子を事業化する。新たに立方体型をした10ナノメートル前後の均一な酸化セリウム粒子の生産技術を確立し、サンプルワークを開始したもの。同製造法は特定の結晶面に有機修飾することが可能であり、用途に応じたハイブリッド粒子も提供できる。同社では、自動車用触媒や高酸素吸蔵能用材料といった用途での採用を見込んでいる。

 カネカは8日、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と共同で炭素繊維強化複合材料(CFRP)向けの熱硬化型イミド樹脂を開発したと発表した。航空・宇宙分野で耐熱性能が必要な金属部品の代替を狙う。CFRPを製造する際、従来はボイド(空洞)ができるなど機械強度に課題があったが、新規イミド樹脂は溶剤に対する溶解性を改善、高耐熱性と高靱性を発揮する。

 降温多軸鍛造(MDF)法によるマグネシウム合金の実用化が活発化している。工業炉メーカーのサーマル(東京都板橋区)がアルミ合金と同等の機械的特性を有するブロック材の普及拡大に取り組む一方、同製法を開発した電気通信大学の三浦博己研究室では機械加工メーカーの川本重工と共同で来春から改良型MDFによる降伏応力530メガパスカル合金の量産化に乗り出す。MDF法はレアアース(希土類)を添加せずに高強度化できるのが特徴。こうした取り組みがマグネシウムの用途拡大につながるか、今後の動向が注目される。

 住友スリーエム(住友3M)は、乗用車用の外装デザインを一新できる高意匠装飾フィルム「3M スコッチプリント ラップフィルム シリーズ1080」の販売を1日から開始した。継ぎ目がなく一枚張りが可能で、カーボン調やメタリック調など7種類のバリエーションを揃えた。

 積水化成品工業は、提案型物流ソリューション事業拡大の一環として、ソリッド樹脂(非発泡樹脂)による自動車部品梱包資材(KD梱包)についても提案を強化する。高機能ハイブリッド発泡樹脂「ピオセラン」やビーズ法発泡ポリスチレン(EPS)といった発泡樹脂による梱包材に加え、ソリッド樹脂製品もラインアップすることで、物流資材に対する需要家ニーズに総合的に応えていく。

 テクノポリマーは、新たに開発したスチレン系特殊熱可塑性樹脂「HUSHLLOY(ハッシュロイ)」の本格販売を開始する。新製品は、嵌合部など樹脂部品の接触部分から発生する軋み音を低減できるのが特徴。グリス塗布や不織布貼付といった対策が不要となるため、製品の低コスト化や老朽化による品質低下を防止できる。すでに自動車部品や電子部品で採用が始まっており、同社では日用品などを含む広範分野向けに拡販を図る。

 バイオベース(大阪市淀川区、寺田貴彦社長)は、植物由来樹脂の開発・実用化を加速する。耐熱性、耐衝撃性を大幅に向上させたポリ乳酸(PLA)や、PLAフィルム用の添加剤、ポリオールなどの本格的な実用化を急ぐ。PLA成形品は、2012年度中の商品化を目指す。

 宇部日東化成の展開するポリプロピレン(PP)製中空構造板「ツインコーン」が用途拡大を加速している。電気自動車(EV)の内装材や物流資材などに相次いで採用されたほか、省エネに寄与する蓄冷熱剤パックも小売店向けの採用が間近となっている。成形加工しても強度の均一性が保たれることから、自動車向けに複数部材を一体成形することによるコストダウン提案にも取り組み始めた。需要の拡大を見込んで、岐阜工場に年内の完成を目指して導入中の第2系列の稼働を待たず、次期増設の検討にも着手した。東南アジアでの拠点確保を視野に入れている。

 神戸製鋼所は、金型表面の耐酸化性を高めて自動車向け高張力鋼板(ハイテン)の成形性を向上するコーティング技術を開発した。窒化チタンにアルミを加えて強度を上げ、さらにシリコンを付与して耐酸化性を向上。これをコーティング膜に混合することで、金型の耐酸化性を高めることに成功した。同社は成形時など関連技術の開発を進め、自動車分野におけるハイテンの採用拡大を推進する方針。

 朝日ラバーは、LED関連事業を加速する。保有する技術ノウハウをベースに、新たに配光を制御する「ASA COLOR LENS CAP」を開発した。同製品は3528サイズのLEDに対応したもので、用途に応じた配光制御によりLEDの使用個数を削減できるのが特徴。集光タイプ、高配光タイプ、側面配光タイプをラインアップし、車載・一般照明から情報通信まで幅広い用途への適用を可能としている。同社では、独自製品の積極展開により成長市場でのさらなる成長を目指す。

 ポリプラスチックスは12日、新たな樹脂部品の開発を目的とした独自の断熱成形技術や金属接合技術などを開発したと発表した。樹脂部品の品質向上・コストダウンが可能な射出成形技術「アドバサーモ」や金属と樹脂を強固に接合する技術「レザリッジ」のほか、樹脂特性を考慮し部品の軽量化が図れる設計技術「練成解析」をそれぞれ開発した。同社ではこれらの新規技術を顧客の部品開発支援などに活用することで、ユーザーに対するソリューション活動をさらに強化する方針。

 軽量化ニーズの高まりを背景に自動車分野における高張力鋼板(ハイテン)の開発・実用化が加速している。新日本製鉄と神戸製鋼所がボディー骨格部品向けに世界で初めて1180メガパスカル級ハイテンを実用化する一方、JFEスチールは外板パネル部品として新たにフードパネルへの採用を実現した。世界的に燃費規制が強まるなか、車体軽量化の必要性が加速度的に高まっており、鉄鋼各社では製品の高性能化を通じてハイテンのさらなる適用拡大を推進していく。

 マツダは、住友金属工業およびアイシン高丘と共同で1800メガパスカル級高張力鋼板(ハイテン)を用いた自動車用部材を開発した。開発したのはフロントおよびリアバンパーの内側に設置するバンパービームで、従来に比べて強度を約20%向上することで4・8キログラムの軽量化を実現している。自動車部材として実用化されているハイテン材は1500メガパスカル級がこれまでの最高だった。同社では、2012年初頭から発売する新型クロスオーバーSUV「マツダ CX?5」に採用する。

 デュポンのバイオ樹脂が自動車分野を中心に採用を拡大している。カーボンニュートラルといった環境性能に頼らず素材としての機能・性能で用途開拓を推進するという方針のもと、着実に実績を伸ばしているもので、製品に対する市場評価も「5年前に比べてだいぶ変わってきた」(同社)。今年1月には世界的な産業用酵素・機能性食品素材メーカーのダニスコ社買収によりセルロース系原料の開発に必要な酵素技術を取得し、原料多様化に向けた取り組みを強化。同社ではさらなる普及に向けて開発および用途開拓を加速させていく。

 昭和電工グループの上海昭和高分子有限公司は、バルクモールディングコンパウンド(BMC)で中国の自動車関連市場に攻勢をかける。中国での自動車市場の伸びを受け、主力用途のランプリフレクター向けに売り込みを強化する。また次の柱として電気自動車(EV)などエコカーの普及も見越し、エコカー用モーター封止剤向けの新製品開発も推進、2013年の採用を目指す。

 帝人化成は、従来品に比べて成形性を大幅に高めたポリカーボネート(PC)樹脂のガラス繊維(GF)強化新規グレードを開発した。独自の相溶化技術を用い、PCに特殊ポリマーを微細分散化させることで、汎用PCのガラス繊維強化グレードと比べて成形性が約1・5倍、剛性が約1・3倍になった。耐熱性や寸法精度は従来品と同等。すでにカメラ用部品などに採用が決まっており、精密機器やOA機器に用途を広げ、2014年に10億円の売上高を見込む。

 ポリプラスチックスは8日、メタリック調外観を備えたポリアセタール(POM)樹脂「ジュラコン」の新規グレードを開発、用途開拓を開始したと発表した。アルミ顔料を最適配合することで、POM本来の強度やクリープ特性、耐熱性などを維持しながら、自由度の高い色調を実現したのが特徴。成形のみで塗装品と同等品質の外観を付与できることから、環境負荷低減などにもつながるという。同社では自動車部品をはじめ、排水栓、自転車部品といった幅広い用途での採用を見込んでいる。

 マグネシウム合金の利用拡大を目指した材料開発が活発化している。実用金属で最も軽い特性を生かすため、常温成形可能な板材などが開発・実用化されているが、新たに三協マテリアルが開発した小径連続鋳造ビレットの製造技術は、マグネ鍛造部品の用途を広げるもの。従来材に対して成形性の向上や材料コストの低減化のほか、「1・5倍程度の強度アップが可能であり、構造材用途での拡大が見込める」(同社)。相次ぐ材料開発を背景に、自動車分野などでマグネ合金がアルミ・樹脂に次ぐ第3の軽量素材として台頭してきそうだ。

 東レは7月29日、中国の関連会社「東麗繊維研究所(中国)有限公司」(江蘇省南通市、略称TFRC)上海分公司内に、自動車関連部材の総合的なショールーム「オートモーティブセンター(中国)」(AMCC)を設置したと発表した。中国現地および中国に進出している欧米系の自動車・部品メーカーへの取り組みを強化するのが目的。近い将来には、TFRC(上海)内に試作・評価機器などを導入し、東レグループの自動車材料に関する中国開発拠点への拡充も視野に入れている。

 カネカは25日、金属を直接蒸着できるアクリルフィルムを開発したと発表した。耐候性ポリメチルメタクリレート(PMMA)フィルム「サンデュレン」(商品名)の技術をベースに、樹脂組成を改質することでプライマーなど前工程なしで金属を直接蒸着させる。7月からアルミやスズ、インジウムなどを直接蒸着させたアクリルフィルムのサンプルワークを開始、10月から本格販売を目指す。深絞り加工も可能で、自動車内外装、携帯電話、パソコン筐体のほか屋内外の立体看板の保護・加飾用途に展開、2015年に20億円の売上高を目指す。

 デュポンは7日、同社の高機能バイオベースプラスチック「デュポン ソロナEP」を使用し、トヨタ自動車などと共同開発した自動車内装用部品が、トヨタ自動車の新型ハイブリッド車「プリウスα」に採用されたと発表した。

東洋紡は6月30日、植物由来原料を使用したポリエチレンテレフタレート(PET)製品を販売拡大すると発表した。昨年から展開しているフィルムに加え、長繊維不織布(スパンボンド)をラインアップに加える。2015年にスパンボンドで年500トンの販売を目指す。

 リケンテクノスは、自動車向けの塗装代替フィルムを開発した。インモールド成形対応のウレタン系フィルムにより、真鍮ブラシでこすっても傷つかない優れた擦り傷復元性を実現した。自動車外装に求められる耐候性や成形性にも高いレベルで対応しており、ピラーやバンパーなどの外装樹脂部品をターゲットに提案していく。将来的には、自動車外装全体の塗装代替にも対応すべく、メタリック調の実現や一層の深絞り成形の技術開発にも取り組む。

 トピー工業は、独自の材料技術を応用した新規事業の育成を推進する。独自製法による耐熱・高強度マグネシウム複合材料で、新たに丸ヱム製作所と共同で軽量ネジを開発し、電子機器や自動車部品向けに提案を開始。また、金属ガラスを応用したコーティング技術でも用途開拓の一環として、東北大学などの協力を得て金属ガラス溶射皮膜をセンサー素子に応用した磁歪式トルクセンサーを開発した。同社では、これら応用製品の開発を通じて独自材料の普及促進を図る考え。

ダイキン工業は、自動車向けフッ素材料事業を拡大する。電気自動車(EV)、ハイブリッド自動車(HV)向けの材料供給や環境規制強化への対応を視野に入れ、最先端材料の開発や提案を積極化する。次世代車の車載用電池材料やガソリン・ディーゼル車の燃料透過規制対応素材などで攻勢をかける。従来型自動車と次世代車の両用途で拡販を進め、自動車関連のフッ素材料の販売を2010年度の約120億円から15年度には約200億円と6割以上引き上げる方針。

 信越化学工業グループの日信化学工業(本社・福井県越前市)は、塩化ビニル系エマルジョンで国内外の自動車部品メーカーに攻勢をかける。エマルジョン自体が難燃性を持つため、高騰が続く難燃剤の使用量を大幅低減し、コストアップを抑えられる繊維加工剤として、カーシートをはじめとした自動車内装材向けに提案を強める方針。塩ビレザー向け接着剤や建材向けコーティング材料などの既存用途での拡販も並行的に推し進め、3年後に販売量を倍増の1万トンに引き上げる計画だ。

 三菱化学は、自動車ボディーに直接塗布する有機太陽電池(OPV)について、2015年以降の採用を目指し、電気自動車(EV)向けに提案していく。補助電源としてEVの走行距離延長に寄与するほか、万一、バッテリー切れでEVが立ち往生しても、OPVで充電し近くの充電ステーションに自力走行できる。同社はOPVのさらなる変換効率向上などを図りながら、需要家の塗装ラインに入り込むビジネスモデルも視野に、提案活動を強化していく。

 積水化学工業は、十分な可視光を維持しながら、長波長紫外線(UV-A)を99%以上カットできる車両向け合わせガラス用中間膜の新製品を開発した。400ナノメートルまでのUV-Aをほぼ完全に遮断できることから、日焼けによる肌の光老化防止などが期待できる。旭硝子からの開発要請を受けて同社と共同開発したもので、まずは旭硝子向けに供給していく。遮音・遮熱などの同社がラインアップする高機能中間膜の機能と組み合わせることも可能であり、高機能プラスチックスカンパニーの主力事業である中間膜事業の一層の拡大につなげていく。

 「先端材料・技術の活用により鉄鋼材料でオールアルミ製と同等の軽量ホワイトボディーが実現可能」という研究成果が発表された。世界鉄鋼協会が次世代鋼製環境対応車(FSV)プログラムとして車体の詳細設計を完了したもの。電気自動車(EV)用の開発車体はベースの欧州製ガソリン車に対して35%減の187・7キログラムを達成した。生産コストも工場建設の償却費を含め、年産22万5000台で1000ドル以下という試算結果を得た。車体製造時を含むCO2排出量は約7割の削減が可能であり、本格EV時代に向け参加各社では研究成果の普及拡大を推進する。

 ダイセル・エボニックはこのほど、同社のポリエーテルエーテルケトン(PEEK)樹脂「ベスタキープ」製のスピンドルナットが、BMWグループの電動調整式ステアリングコラムアセンブリーに採用されたと発表した。
 一般的なPEEK樹脂はこれまで、BMW社の要求する厳しい条件を満たすことができなかった。今回、ベスタキープは高耐熱性、耐薬品性、高靭性、可塑性などの特性や耐衝撃性を向上させたことにより、条件をクリア。また、さまざまな温度下での高い寸法安定性も満たす。
 スピンドルナットは、エボニック インダストリーズが製造。衝突事故など激しい衝撃の条件下でも破損せず、破片によってエアバッグなどの安全関連装備が機能しなくなることを回避できる。同社は今後、同スピンドルナットの電動調整式だけでなく、手動調整式での採用も見込む。

 カナダの素材メーカー、サイマットテクノロジー(オンタリオ州)は、安定化アルミニウム発泡体(SAF)の用途開拓を推進する。既存の建築分野に加えて、自動車や衝撃吸収材での新規採用を目指すもの。すでに自動車用途では、高級車の安全強化と燃費向上を目的とした素材の評価テストで、同等のアルミ部品に比べて80%軽量化できることが実証されている。同社では、成長が見込まれる電気自動車市場などを軸にさらなる事業規模の拡大を図る。

 住友金属工業100%子会社の住友金属直江津(新潟県上越市)は15日、優れた耐摩耗性と放熱性を有する3層クラッド鋼板がシマノのマウンテンバイク用ディスクブレーキローターに採用されたと発表した。マウンテンバイクのブレーキ性能を向上させることができるとともに、軽量化にもつながるといった点が評価された。
 3層クラッド鋼板は、異種金属同士を圧着し1枚の板としたもの。シマノのマウンテンバイク用最高級部品「XTRシリーズ」(2011年モデル)のローター材料として、両外層に耐摩耗性の高いステンレス、中間層に熱伝導性が良好で重量の軽いアルミを組み合わせた3層クラッド鋼板が採用された。
 連続ブレーキ時のローターの温度上昇を従来品に比べ大きく抑制することができるほか、約3割の軽量化も実現した。

 クレハエラストマー(東洋紡グループ)は、同社の超極薄ゴムシート「ぺらぺら君」の燃料電池ガスケットの本格的な提案活動を推進する。燃料電池の実用化を見据え、量産化に向けた品質改良やコスト低減も推進しながら、大学や自動車メーカーなど燃料電池の研究開発機関への働きかけを強める。

 松本油脂製薬(大阪府八尾市、木村直樹社長)は、200度C後半の温度領域に耐えられる熱膨張性マイクロカプセルを開発した。同社の熱膨張性マイクロカプセルは、樹脂製の部品に混ぜ込むことで軽量化が図れ環境負荷低減につながる利点がある。新製品は220度Cや250度Cを超えてから膨れ始めるため、スーパーエンジニアリングプラスチックに利用することができる。自動車材料をはじめ、多様な分野で採用を目指す。

 「ものづくり力の強化」と「オンリーワン製品の拡充」を掲げる神戸製鋼所。グループの総合研究拠点である神戸総合技術研究所(神戸市西区高塚台)では、この基本方針を実現するため活発な研究活動を進めている。最新の高性能機器や充実した研究施設を活用し、自動車などの性能向上に結びつく製品や部材の開発を目指した取り組みが続いている。

 JFEスチールは、自動車用ボディーパネルの高張力(ハイテン)化を推進する。コンパクトカーなど低価格車向けにユニハイテンおよびSFGハイテンという独自製品の普及拡大に取り組むもの。両製品ともアルミパネルやガラス繊維強化プラスチック(GFRP)に比べてコストが低く、専用装置を必要とせずに既存ラインで組み立てられるのが特徴。ユニハイテンではその品質性能が評価され、440メガパスカル級ハイテンがスズキの軽乗用車・新型MRワゴンに採用されている。同社では軽量化かつ低コストを実現する技術として、両ハイテンの採用部位・車種の拡大に取り組む。

 古河スカイは、非対称断面形状を可能とする押出技術を確立した。精密押出技術の高度化により、冷却チューブと電池ケースの一体化を実現したもの。冷却したい部位に冷却チューブ形状を融合したクールセルと、冷却チューブとケーシングを兼ね備えたセルクーラーの2製品を開発しており、車載用電池ケースなど向けに展開していく。同社では、独自の表面処理技術(KO処理)では新たに成形品への適用を可能としており、加工技術の高度化により製品の差別化を推進する。

 ユニチカは、バイオマスプラスチック「テラマック」の用途展開を強化する。主力のフィルム・シートに加え、自動車用成形材料など樹脂分野での用途展開を強化する。積極的にテラマックの拡販および品質改良、コスト低減を進めるとともに、バイオプラ事業拡大のため、汎用樹脂の原料バイオ化についても検討していく。

 日本カーボンは、車載向けリチウムイオン電池(LiB)負極材事業の本格拡大に拍車をかける。これまで製造設備は民生用と共用していたが、コスト競争力を高めるべく、年内に滋賀工場内に年産3000トン規模の専用プラントを導入する。この設備による評価試験を進めた後、車載用LiB需要の本格的な立ち上がりが見込まれる2014-15年をめどに中国での生産に乗り出す考えだ。

 JSRと日本ゼオンが相次いで自動車向け合成ゴムの生産強化を推進する。JSRが検討中だったS―SBRの新プラントをタイに建設することを決定する一方、日本ゼオンも凍結していた川崎工場におけるHNBR(新ゼットポール)の量産計画を再開する。S―SBRについては旭化成ケミカルズ、住友化学、日本ゼオンの3社がシンガポールでの新プラント建設を発表しており、JSRの決定により国内各社のアジア拠点の建設計画が出揃った。

東京応化工業はリチウムイオン2次電池(LiB)性能を改善する負極材を首都大学東京(金村研究室)と共同開発した。スズーニッケル合金と、新たな構造の適用よって電気を貯められる容量を従来のカーボン系にくらべて約2倍の600ミリアンペア時(mAh/g)に高めた。また急速充電が可能な3次元LiBも開発している。
  写真は東京応化が試作した合金負極LiB。
東京応化 Lib負極材.bmp

 クレハは、製造コストの大幅低減に向け、車載用リチウムイオン電池(LiB)負極材の中間原料となる前駆体(ビーズ)の専用プラントを新設する。車載用前駆体製造を担当する100%出資会社のCNPJ(本社・東京都)を通じ、いわき事業所(福島県いわき市)内に負極材換算で年産1000トン規模の設備を導入する。投資額は25億円で、2012年の完成予定。

ポリケトン多孔膜.bmp 旭化成せんいは、ポリケトン樹脂を使用した多孔膜を開発した。ナノサイズで制御された微多孔構造とポリケトン独自の特性により、機能性フィルターやセパレーター材料、細胞培養基材、再生医療母材などの用途展開を図る。同社は数年前からセルロース系の微粒子や多孔膜を新事業として展開しているが、セルロース系よりも耐薬品特性に優れ、細胞に対する毒性も低いポリケトン製品を投入することで、展開の幅を広げ、事業化への道筋を強めていく。すでにサンプルワークを開始しており、一部用途で検討が進み始めている。

宇部興産先端エナジーマテリアル開発センター .bmp 宇部興産は2012年度めどにリチウムイオン2次電池(LiB)部材の売り上げ倍増を目指す。このためにグループのもつ様々の製品や技術をLiB向けにカスタマイズし、差別化を図っていく。主力製品である電解液とセパレーターのほか、バインダーの開発も進める。欧州拠点を通して米市場を開拓するなど、事業拡大戦略をグローバルに進める。

このアーカイブについて

このページには、過去に書かれたブログ記事のうち素材メーカーカテゴリに属しているものが含まれています。

前のカテゴリは自動車メーカーです。

次のカテゴリは部品・部材メーカーです。

最近のコンテンツはインデックスページで見られます。過去に書かれたものはアーカイブのページで見られます。