部品・部材メーカーの最近のブログ記事

 サムテック(大阪府柏原市)は、水素ステーション用蓄圧器の高性能化を推進する。アルミ合金ライナー・炭素繊維複合材料(CFRP)(タイプ3)蓄圧器で新たに7000系合金ライナーの開発を目指し、常用圧力94メガパスカル・保証サイクル回数10万回を目標性能に2019年度の製品化を計画する。容器重量もライナー素材の高強度化により10%以上軽量化を図る考えであり、タイプ4蓄圧器の口金部品や水素トレーラー用蓄圧器への展開を視野に入れる。

 八千代工業は、新たに常用圧力82メガパスカルの水素ステーション用蓄圧器を開発した。炭素繊維を用いた樹脂ライナーコンポジット容器(タイプ4)の試作品は、外径400ミリメートル×1200ミリメートル(容量70リットル)で設計圧力105メガパスカルを確保する。同技術により最大外径700ミリメートル×全長最大5000ミリメートル(容量500リットル以下)までの製造が可能であり、実用化に向けて大型品による性能評価に取り組む計画。車載用タンクの開発も進めており、新規事業領域として早期実用化を目指す。

 日本精工は、自動車の変速機に使用する円すいころ軸受けの低フリクション化を推進する。新たにころ頭部と内輪大つば部の表面粗さを改善することで、回転で生じるすべり摩擦を従来に比べ低速回転域で最大60%、全回転速度平均で20%低減することに成功した。開発品は寸法・形状などの設計変更を必要とせず、低粘度な潤滑油の使用環境における低フリクション効果が大きいのが特徴。同社は第6世代低フリクション円すい転軸受けとして2018年の量産開始を目指す。

 八千代工業は、樹脂製燃料タンクの低エミッション化を推進する。炭化水素(HC)透過規制の強化や燃料タンクの高性能・複雑形状化ニーズに対応するため、機能部品内蔵技術の導入による生産プロセスの高度化を図る。昨年のウェルテッドインナーバックル(WIB)技術の量産適用に続いて、今春からビルトインフューエルタンクシステム(BFS)技術による量産化に乗り出す。いずれもHC透過量の抑制効果があり、同社は製造技術の高度化を通じて同市場における優位性を確保していく。

 ブリヂストンが天然ゴム代替を可能とするポリイソプレンゴム(IR)の新重合技術を開発した。独自のガドリニウム(Gd)触媒により、天然ゴムに匹敵する分子ミクロ構造の規則性(シス率99・9%)の実現と求めるゴム特性に応じて分子量を均一かつ任意に制御することに成功。得られるIRは天然ゴムをしのぐ物性を有し、タイヤ材料として耐破壊物性と低燃費性能で天然ゴムを用いた従来材を上回ることを確認した。開発した新触媒は毎分1800個の高活性を有するほか、バイオマス由来のイソプレンを使用することができる。2020年代の実現を目指す実用化の取り組みでは、「社外のパートナーと一緒にやっていくことになると思う」(同社)。

 アルミダイカストメーカーのアーレスティは、高真空ダイカスト(HiGF)法をベースにアルミダイカスト部品と異種材の複合化を推進する。熱処理(T7処理)により伸びや0・2%耐力を改善できる特徴を生かし、リベット締結による鋼板や樹脂板などとの接合を提案する。同製法は大型薄肉部品への適用が可能で、シャーシ部品やボディ部品、電気自動車(EV)/燃料電池自動車(FCV)ケース部品といった用途へ適用していく考え。新車開発のマルチマテリアル化が進むなか、同社は複合化による新たな可能性を訴求しアルミダイカスト部品の適用拡大に取り組んでいく。

 日本精工は、自動車用トランスミッションの小型・高効率化を可能とするニードルローラーを開発した。独自の特殊加工によりローラーの表面硬度を高めることで小型化による軸受け耐久性の低下に対応。また、潤滑油の低粘度化や油量減少に対し、ローラー表層部分に油溜まりとなる微細な凹部(ディンプル)を新たに形成し油膜保持性を高めた。既存の特殊熱処理品に比べて2倍以上の高耐久性を実現しており、これを採用した軸受けは自動車の燃費向上に寄与する。すでにサンプルワークを開始しており2020年に年間25億円の売り上げを目指す。

 愛知製鋼は、自動車部品の高性能化を目的に鍛造技術の研究開発を加速する。新たに約6億円を投じて実験工場(東海市荒尾町)内に研究開発用サーボ式プレスを導入する。サーボ式プレスは熱間鍛造分野における次世代技術であり、従来の熱間鍛造では対応できない複雑な形状に対応できるのが特徴。

 東洋ゴム工業がタイヤ性能のさらなる向上を可能とする独自の材料開発技術を確立した。基盤技術として、ゴム材料の粘弾性を短時間で定量化するシミュレーション技術とタイヤが転がっている状態や凹凸で変形している状態でゴムの内部構造を観察する技術をナノ分子レベルで実用化した。新シミュレーション技術により車重の支持性能をはじめグリップ性能や振動吸収性などをナノレベルでコントロールできるほか、確立した動態観察技術により燃費性能の向上が可能だ。

 住友ゴム工業は、天然ゴムの適用拡大に向けた基盤技術の拡充を推進する。新たにパラゴムノキの生合成機構を解明するとともに、天然ゴムの末端基構造を解析する技術を確立した。生合成機構に関する研究成果が植物体以外の天然ゴム生産で展開されることが期待できる一方、末端基構造の解析技術は天然ゴムの性能・特性をさらに向上する改質技術と注目される。いずれも現在開催されている「IRC 2016 Kitakyusyu(国際ゴム技術会議 北九州)」で発表した。

 住友ゴム工業は、新材料開発技術「ADVANCED 4D NANO DESIGN」を初めて採用した低燃費タイヤ「エナセーブ NEXT?」を11月1日から発売する。同技術をベースに分子設計した「新フレキシブル結合剤」を採用することで、低燃費性能とグリップ性能を高次元で両立しながら、耐摩耗性能を従来品(エナセーブNEXT)に対し51%向上することに成功した。同社では、今後も同技術をベースに低燃費性・原材料・省資源の3つの方向性で商品開発に取り組んでいく。

 ラピート(岡山県赤磐市)は、熱可塑性複合材料を使用したタイヤホイールの試作に成功した。GFRTP(熱可塑性ガラス繊維強化樹脂)およびCFRTP(同炭素繊維強化樹脂)を材料に、金型温度の最適化によりプレス圧縮成形でリム部とディスク部の一体成形を実現。試作品は同じインチサイズのアルミホイールに対してGFRTP製で33%、CFRTP製で46%の軽量化を達成している。同社では、強度試験や車両への実装試験を通じて改良を進める計画であり、低コストな樹脂製ホイールとして実用化を目指す。

 住友理工グループ初の東北地方における製造拠点「住理工山形」(米沢市、矢野勝久社長)。東日本の供給基地として北関東を含めて自動車用防振ゴム製品の供給を担う。為替変動の影響を受けない事業基盤の構築を進める住友理工では、新拠点の本格稼働により小牧製作所(愛知県)、住理工九州(大分県)と併せて日本全国をカバーする拠点網の構築を完了。モノづくりの革新を掲げる新中計「2020V」のスタート後、最初の新工場となる。11日に行われた開所式で矢野社長は「日本のモノづくりの革新をここからやっていく」と述べた。

 キョーラクは、走行車両における独自商品「発泡ダクト」使用による燃費向上効果の実測データを公開した。エアコン使用の軽自動車で燃費測定(JC08モード)を実施した結果、既存の0・8ミリメートル厚のポリエチレン(PE)板製インパネダクトに対して、2・5ミリメートル厚のポリプロピレン(PP)発泡ダクト製は1リットル当たりの走行距離が発泡倍率2・8倍品で180メートル、同4・0倍品で255メートル向上することが実証された。実際の走行車両で発泡ダクトの低燃費効果が実証されたのは今回が初。

 ブリヂストンが耐摩耗性を大幅に向上するゴム配合技術を開発した。革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)において、燃費特性を大きく損なうことなくゴムの亀裂進展に要する引き裂きエネルギーを4・3倍に引き上げることに成功。燃費特性を意識した基準配合に対して摩耗速度を約60%低減することを可能とした。開発成果を応用すれば部材の薄肉化によりタイヤ重量を軽減でき、タイヤライフ全般にわたるCO2排出削減が可能となる。コンベヤーベルトやゴムクローラーなどタイヤ以外のゴム製品への展開できるベース技術として、同プロジェクト期間中の基盤確立を目指す。

 ヨロズは、厚さや強度の異なる数種類の鋼板を溶接して1枚のパネルにした後にプレス成形するテーラードブランク工法の高度化を推進する。自動車部品の軽量化や低コスト化に有効な同工法を「競争力を保てるアイテム」(同社)と位置付け、保有する技術ノウハウをベースに他社との差異化を目指す。将来の技術領域としてアーク溶接やレーザー溶接など溶接方法の研究開発に取り組む一方、振動・騒音対策としての応用など検討することにより技術基盤の拡充を図る計画。独自技術の開発を通じ同工法における優位性を確保していく。

 ツチヨシ産業(島根県)は、自動車部品の1割を占める球状黒鉛鋳鉄の高効率生産プロセスの開発を推進する。独自のプロセス制御技術や球状黒鉛の微細化により金型での鋳放し製造の実現を目指す。すでに自動車足回り部品の試作を行い、既存の砂型鋳造に比べて30倍以上の高生産性や高靱性化による軽量化、低コスト化の可能性を見いだしている。同社は同プロセスによる金型鋳造機の開発を進めており、早期実用化を目指す。

 新日鉄住金のチタン合金「Super-TIX10CU」が日産自動車の新型「GT-R」のエキゾーストシステムに採用された。同チタン合金はチタンに1・0%の銅を添加し酸素を低減したもので、純チタン並みの室温加工性を持ちながら高温強度に優れる材料特性を有する。この特性により排気系部品としての加工性向上と耐熱性が評価され、今回の純正部品での採用となった。

 日本精工は、自動車用変速機の小型・軽量化に対応した固体潤滑被膜付き軸受けを開発した。新製品は外輪外径面の固体潤滑被膜により、軸受けと変速機ハウジング間の摩擦係数を低減。外輪が回転するクリープ現象によるハウジングの摩耗を抑制する。変速機の小型・軽量化の進展によりクリープ現象を起因とする不具合が発生しやすくなっている。従来品の置き換えによる信頼性向上を広く訴求することで2020年に20億円の売り上げを目指す。

 西川ゴム工業は、卓越したシール(密閉)およびフォーム(発泡)技術をコアコンピタンスに世界規模で事業を展開するシール部品の専門メーカー。連結売上高の90%超を占める自動車部品事業では、独立系として国内自動車メーカーはもとより、欧米など海外メーカーに対して製品を供給する。CAE(コンピューター支援エンジニアリング)技術の高度化など開発基盤の強化に取り組んでおり、製品の高機能・高付加価値化や開発リードタイムの短縮といった面で先行し、優位性を確保していく。

ウェブページ

Powered by Movable Type 5.02

このアーカイブについて

このページには、過去に書かれたブログ記事のうち部品・部材メーカーカテゴリに属しているものが含まれています。

前のカテゴリは素材メーカーです。

最近のコンテンツはインデックスページで見られます。過去に書かれたものはアーカイブのページで見られます。