住友理工、EV対応加速、部品・システム開発強化

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 住友理工は、自動車関連事業の電気自動車(EV)対応を加速する。急激に進むEVシフトに対応するため、高機能化や置き換えが予想される部品開発を強化すると同時に、独自のセンサー技術などを活用したシステム製品の提供に乗り出す。営業面では欧米系自動車メーカーへの拡販とともに、ホースシステムなどの技術支援をベースに新興メーカーの取り込みを本格化する。拡大が見込まれるシール部品ではグループ体制の見直しなども検討する考えで、変化する市場環境への対応を急ぐことで同事業の成長性を確保していく。

 住友理工は、自動車用ホースおよび防振ゴムをグローバル展開する自動車部品メーカー。連結売上高に占めるウレタン製品などを含めた自動車関連事業の比率は85%に達する。推進中の中期計画ではインフラ、エレクトロニクスおよび住環境・健康介護と、非自動車分野への事業領域拡大に取り組む一方、自動車関連事業では小牧事業所内に自動車用新商品の開発組織を立ち上げ、次世代燃料電池車向けセル用ガスケットやドライバーモニタリングシステム、スマートラバー技術を応用したアクチュエーター製品の開発に取り組んでいる。
 EV対応は2030年に燃料電池自動車(FCV)を含む電気自動車(BEV)の生産比率が3割に達しても生き残れる事業基盤を構築することが前提。FCV、BEV、プラグインハイブリッド車(PHEV)をNEVと位置付け、Fu11?HV、Mild?HVと内燃機関を併せて、どの方式が主流となっても対応可能な体制を整備する。製品開発では、既存製品のうちエンジンマウントといったEV化により置き換わる部品やシャシー系部品、水系・エアコンホース、制遮音品部品などの高機能化が求められる部品の開発を強化する。同時にセンサー類やアクチュエーターなど触覚技術(ハプティクス)を応用したシステム製品の開発・実用化を進めることで事業の高度化を図る方針。
 すでに日産リーフではモーターマウントなどが、トヨタ自動車のMIRAIでもセル用ガスケット向けゴム製シール部材などが採用されており、先行する次世代環境車向け部品開発を軸にさらなるシェア拡大を狙う。
 一方、営業面では日系に続いてEVシフトを加速する欧米系自動車メーカーへの拡販を推進中。すでにM&A(合併・買収)を行った伊ダイテック社と独アンビス社を足がかりに関連製品の提案を開始しており、中国で生産するEV車などでの量産採用を目指す。また、台頭する新興メーカーに対しては、トップメーカーとして蓄積した技術・知見をベースに開発支援を含めたアプローチを展開していく計画で、世界最大のEV市場である中国ではEV向け製品の現地生産にも乗り出す方針。
 同社では、EV化は燃料・オイル系ホースの減少により売り上げベースで12%のマイナス影響があるとみており、一連の取り組みでそれを上回るプラス効果を創出する考え。

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このページは、web staffが2017年10月19日 15:03に書いたブログ記事です。

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