2013年2月アーカイブ

 アルミ鋳物メーカーの田島軽金属(埼玉県羽生市)は、自動車用検査治具のアルミ鋳物化を推進する。ドア形状用治具で新たに脱着構造を採用することで従来比75%超減の軽量化を実現。大幅なコンパクト化により、治具の交換作業の軽減化や保管場所の省スペース化などを可能としている。オールアルミ製の検査治具は、鉄に樹脂を接着する既存品に比べてリードタイムが短くリサイクル性に優れるのが特徴。同社では、製品の高度化をベースに普及拡大を図る。

 三菱エンジニアリングプラスチックス(MEP)は26日、高強度・高剛性ポリアミド(PA)樹脂「レニー」において、熱伝導性を高めた「レニー熱伝導グレード」を開発、用途開拓を開始したと発表した。従来の高強度・高剛性という特性を保持しながら、電子機器などに求められる熱伝導性を実現したもので、電化製品、自動車、各種構造部品といった幅広い用途に使用できるのが特徴。

 日本ユピカは、「脱オートクレーブ成形」に対応した炭素繊維強化プラスチック(CFRP)用の高機能熱硬化性樹脂を開発した。樹脂設計の工夫によってエポキシ樹脂利用と同等以上の機械強度を確保。低粘度のため真空減圧によって樹脂を引き込む成形法に容易に適用できる。オートクレーブを使ったエポキシ樹脂利用のCFRPと比べて硬化時間は半分以下。同社は車両向けなどに売り込み、新たな事業の柱に育成していく。

 帝人のタテ型高機能ポリエステル不織布「V-lap」が好調だ。新たに電車シートに全面的に採用されたほか、寝具類でも売り上げを伸ばしている。自動車用途や住宅資材関連のほか、用途に合わせて強度や通気性、遮熱性などの機能を付与するためフィルムなどを組み合わせた複合材料としても提案を強化し、海外展開も積極的に進めていく。

 阿波製紙(徳島県)は、炭素複合材「CARMIX(カルミックス)」の事業展開を加速する。新たに炭素繊維に未硬化の樹脂を含浸させたシート(プリプレグ)を積層して硬化させた炭素繊維強化プラスチック(CFRP)を開発し、用途開拓に乗り出した。開発品は炭素繊維シートの均一性が高く強度にばらつきがなく、また炭素繊維が端面まで配されるため、端面の脱落や破損がなくプリプレグの高歩留まり化が可能。現在、商品化に向けて最適仕様の検討を進めており、同社では早期事業化を目指す。

 ホンダは、スチールとアルミを接合する独自技術を開発した。新技術は、スチールパネルとアルミパネルを重ね合わせて2段階に曲げる「3Dロックシーム」構造と低弾性接着剤を組み合わせたもの。既存の生産ラインに適用可能なほか、スポット溶接の工数が削減できるのが特徴。採用により従来のスチール製ドアパネルに比べ約17%の軽量化が図れる。同社では、新技術を3月に北米で発売するアキュラ新型「RLX」に採用する。

 I.S.Tグループのスーパーレジン工業は、中国で独自の炭素繊維強化プラスチック(CFRP)成形事業に乗り出す。中国・寧波に第2工場を設け、今年夏から量産を開始する計画。熱硬化性樹脂を使いながら低コスト化を実現した特徴が評価され、一昨年から採用されている国内メーカーの携帯電話などの筐体向けに加え、2件の新規テーマも立ち上がっている。乗用車部材向けを含め引き合いが相当数に上り、急速な量的拡大に対応するため新たな生産拠点を設置する。

 SABICイノベーティブプラスチックスは、ポリエーテルイミド(PEI)樹脂事業を拡充、クラレと共同で製品開発および用途開拓に乗り出す。難燃性や耐熱性、耐薬品性に優れるPEIをベースに、クラレの繊維化、複合化技術などを駆使し、PEI繊維やコンポジット材料を開発。両社が協力し用途開拓を推し進めることで、航空・宇宙や自動車関連といった幅広い用途で採用を働きかけていく。日本のみならず、海外を含めて市場開拓を目指す。

 日本電工は、非合金鉄事業の基盤強化を推進する。新たに自動車排ガス触媒向けジルコニア製助触媒を事業化する一方、環境システム事業では燃料電池向けに純水製造装置の展開に注力するもの。新開発のジルコニア製品は昨年から一部触媒ユーザーへの出荷を開始しており、光学用・電子部品用に次ぐ柱として育成していく考え。同社では、積極的な取り組みにより非合金鉄事業の成長性を確保していく。

 SABICイノベーティブプラスチックスは8日、リサイクル材を使用した同社高機能樹脂が、仏ルノーの新車の樹脂フェンダーに採用されたと発表した。今回採用されたのは工場内回収部品由来(PIR)の変性ポリフェニレンオキサイド(PPO)「NORYL(ノリル)GTX」リサイクルグレードで、樹脂フェンダーに求められる性能基準をクリアしているほか、スチールと比べて軽量で、ライフサイクルにわたり温室効果ガスを最大47%削減できるという。

 JFE精密(新潟市東区)は、自動車向け冷間鍛造部品の事業展開を加速する。独自工法が有するコスト優位性を強みに熱間鍛造品やプレス加工品からの代替を推進するもの。電動パワーステアリング用コアメタルでは、市場の伸びを背景に昨年から中型車・小型高性能車向けに採用が拡大しており、事業の高付加価値化を目指してスプライン形状までの一貫加工に向けた技術開発に着手した。同社では、精度評価など周辺技術の蓄積も進める方針であり、積極的な取り組みにより同事業の規模拡大を目指す。

 三井金属は、高熱伝導マグネシウム合金の事業展開を推進する。新たに熱伝導率105ワット/メートルケルビンを実現したAM?C合金を商品化し、用途開拓を本格化するもの。新合金は汎用アルミダイカスト合金(ADC12)の1・2倍の熱伝導性を有しており、放熱部品の軽量化提案として採用を働きかけていく考え。近年の軽量化ニーズの高まりを背景に、同社では車載LED用ヒートシンクやインバータ部品などでの採用を見込む。

 帝人オランダ子会社のテイジン・アラミド(アーネム市)は1月31日、米ライス大学などと共同で高い熱・電気伝導性を持つカーボンナノチューブ(CNT)100%繊維を開発したと発表した。繊維軸に沿ってCNTが規則正しく配列された構造で、パラ系アラミド繊維「トワロン」の紡糸法である湿式液晶紡糸法により量産が可能。通信用などのケーブル向けとして銅線の代替を目指すほか、医療分野への応用も期待できる。

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