2010年3月アーカイブ

 ホッティーポリマー(東京都墨田区)は、芯材に硬質樹脂を採用したトリムを製品化した。この「エコ樹脂トリム」は、高度な押出技術をベースに表面材にオレフィン系エラストマー、骨格にポリプロピレンという同系統の材質を採用しているのが特徴。金属製の芯材を用いた従来品に対して軽量かつリサイクル性に優れるほか、材質がすべて樹脂のためエンドレス加工などの溶着ができる。同社では、建設機械や自動車など幅広い用途に拡販していく。

 コダマ樹脂工業は、多品種、小ロット生産を可能とする新規の多層ブロー成形技術の確立と、同技術を駆使した新市場の開拓を推進する。成形機の小型軽量化を可能とする同社の多層ダイヘッドおよび省エネ型押出機の研究開発計画が、経済産業省の「2009年度戦略的基盤技術高度化支援事業」に採択されたことを受け、世界にないコンパクトな多層ブロー成形設備を早期に開発し、ブロー成形品の新市場を開拓していく考え。

 スターライト工業は、難燃性に優れるゴム材料を開発した。新ゴム材料は、アクリロニトリルブタジエンゴム(NBR)にフェノール樹脂とノンハロゲン系難燃剤を配合したもの。難燃性に優れるフェノール樹脂の採用により従来材に比べて難燃剤の添加量を削減することで、ゴム物性を維持しつつ酸素指数29・4以上の高難燃性を実現した。また、補強剤にカーボンブラックを使用していないため着色可能といった特徴をもつ。現在、鉄道車両材料として用途開拓を進めており早期採用を目指す。

 東京工業大学・萩原一郎教授らの研究グループは、車両軽量化を可能とするトラスコアパネルを開発した。塑性加工により平板に三角錐の凹凸を施した同パネルは、ハニカム構造と比較して優れたエネルギー吸収特性と低コスト化を実現したのが特徴。フロアパネルに使用すれば、支持部材の省略もしくは断面形状の縮小から25%の軽量化が図れるほか、アルミへの材料置換により重量半減も可能だ。同グループでは、実用化を目指した応用研究を進める。

 「リチウムイオン電池への投資は間違い」?東京大学大学院新領域創成科学研究科の堀洋一教授は、16日に都内で行った講演で電気自動車(EV)の蓄電装置は電池ではなくキャパシターになるとの見方を示した。プラグインハイブリッド(PHV)の実用化を契機に一般消費者の自動車の航続距離に対する考え方が変化すると予想。その結果、リチウムイオン電池から耐久性や急速充放電特性に優れるキャパシターが主流になるとみる。上海では路線バスにキャパシターを応用したEV車両が導入されており、自動車へも展開されていくのか注目される。

 JFEスチールは、慶應義塾大学電気自動車研究室と共同で超小型電気自動車用スチールフレームを開発した。同フレームは、断面形状を四角形の閉断面構造にするとともに、1470メガパスカル級高張力鋼板を主材料としたテーラードブランクを使用することで高剛性化と軽量化を両立したのが特徴。また、テーラードブランクの折り曲げ加工により高い生産性も実現している。

 安田工業(東京都千代田区)は、高窒素ステンレスワイヤーの用途開拓を推進する。独自の連続窒素吸収処理による低コスト・小ロット対応を武器に、ロープやスプリング素材として電気電子や医療、自動車などの分野で採用を目指すもの。同製品は、SUS304に対して高強度・高耐食性を実現しているほか、強加工しても磁性を帯びないといった特性を実現している。同社では、サンプルワークなどの積極的な営業展開により事業規模の拡大を図る。

 三菱エンジニアリングプラスチックスは、自動車分野を対象に高機能エンプラを拡販する。高機能低反りポリブチレンテレフタレート(PBT)樹脂および高熱伝導性樹脂を新たに開発、サンプルワークを開始した。独自の配合技術などを駆使し、樹脂本来の特性を損なわずに用途にあわせ各種機能を付与したもので、ハイブリッドカーや電気自動車(EV)を中心に電装化が進む自動車分野で採用を働きかけていく。

 中村超硬(本社・大阪府堺市、井上誠社長)は、ダイヤモンドと金属による複合素材を開発した。新素材・モザイクダイヤモンド(MosD)は、ダイヤモンド粒子と特殊金属を混合・成形したもの。切削加工用素材として用いた場合、超硬合金やセラミックスといった硬脆材料の磨きレス鏡面加工ができる。従来の加工法に対して工程時間の大幅な短縮化が可能なことから、同社では加工用工具として用途展開を図っていく計画。

 材料系開発会社・イノアック技術研究所(神奈川県秦野市)は、カーボンナノチューブ(CNT)の応用展開を推進する。大学や外部企業などと共同で高分子材料をはじめとする各種素材の機能向上および用途開拓に取り組んでいるもの。大阪大学と開発中のチタン?CNT複合体では、CNTを5%配合することで純チタンの引っ張り破断強度および硬度を45%前後向上することに成功した。同社では、低コストと強度を両立した新素材として、自動車や航空機などの輸送機器向け部材や熱交換材料といった用途向けに実用化を急ぐ。

 軽量化や環境負荷低減といった市場ニーズを背景にプラスチックに関する新メッキ技術の開発が相次いでいる。イノアックコーポレーションの材料系R&D会社・イノアック技術研究所(神奈川県)が超臨界多孔質シート(FOLEC)を応用したポリプロピレン(PP)への直接無電解メッキを開発したほか、アキレスもナノ分散ピロール(PPy塗料)を用いた独自技術の展開を加速しているもの。これら新技術の普及により樹脂製品の用途分野拡大が期待される。

 住友ゴム工業が化石資源にまったく依存しない乗用車用タイヤの開発に取り組んでいる。タイヤに添加する老化防止剤などの原料となるアニリンは化石資源に由来するが、このアニリンを天然資源由来に転換し、タイヤ材料の重量に対する石油外天然資源比率を現行モデルの97%から100%に引き上げる。地球環境産業技術研究機構(RITE)の技術を応用し、非食用バイオマスからアニリンを生産する技術を実用化する。2013年の販売開始を目指しており、天然資源由来アニリンの量産体制を早期に確立したい考えだ。

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